CSRを経営の中核に置く方針
FY2016に初出。22回の記載のうち10回が「再掲」。直近の記載は2026-07-01。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2017年。8社中1社が悪化側に。
直近の記載が「再掲」なのは、ほかに25社。
- FY2026再定義有価証券報告書
「このような背景のもと、お客様の暮らしを取り巻く自然環境・生態系の健全性と、事業を支える人材の心身の健康及び自律的な成長を、価値創造を支える重要な要素として位置づけ、2025年５月にマテリアリティ及びKPIの見直しを実施しました。」
従来のSDGs3テーマを基礎に、環境・人的資本を含む6つのマテリアリティへ再整理し、KPIを見直した。 - 2026-06-10前進ガバナンス
「当社グループは、ESG・サステナビリティマネジメントを通じた取り組みを積極的に推進しており、同氏からは、当社グループの「くらしまるごと」戦略推進のため、人的資本への投資や活用、働き方改革をはじめとした様々な人事制度改革に対する助言、国内外の開発案件等に対してGISをはじめ、デジタル情報を活用した店舗・エリア分析に基づく情報提供や客観的かつ公正な視点での助言をいただいており」
独立社外取締役の選任理由において、ESG・サステナビリティ、人的資本、働き方改革およびデジタル情報活用に関する助言機能を具体的に記載した。 - FY2023前進有価証券報告書
「ヤマダホールディングスグループは、重要課題ごとにＫＰＩを設定し、「ＥＳＧ・サステナビリティ推進委員会」において各指標の進捗状況を定期的にモニタリングしています。」
従来のESG・サステナビリティ方針を、重要課題別KPIの設定と委員会による定期モニタリングへ具体化し、当事業年度実績も開示した。 - FY2022前進有価証券報告書
「家電や家具、インテリア、住宅、リフォーム、金融、環境資源循環など、「暮らしまるごと」をコンセプトとし、事業を通じてこれらの課題を解決するため主要指標として以下のＫＰＩを設定いたしました。今後、これらのＫＰＩの進捗状況について定期的に報告していきます。」
SDGsの3テーマを継続するだけでなく、暮らしまるごとの事業領域に関する主要KPIを設定し、進捗を定期報告する方針を示した。 - FY2022-Q3再掲有価証券報告書
「また、サステナビリティ（持続可能性）の推進につきましては、2019年12月16日に公表した「ＳＤＧｓ達成に向けた重要課題」に設定した３つのテーマ“①快適な住空間の提供と社会システムの確立、②社員の成長と労働環境の改善、③循環型社会の構築と地球環境の保全”への取り組みを強化することで、持続可能な社会の実現を目指してまいります。」
ESG経営とSDGs達成に向けた3つのテーマへの取り組みを継続し、取り組みを強化すると記載した。 - FY2022-Q1再掲有価証券報告書
「また、サステナビリティ（持続可能性）の推進につきましては、2019年12月16日に公表した「ＳＤＧｓ達成に向けた重要課題」に設定した３つのテーマ“①快適な住空間の提供と社会システムの確立 ②社員の成長と労働環境の改善 ③循環型社会の構築と地球環境の保全”に注力し、取り組むことで、持続可能な社会の実現を目指してまいります。」
ESG経営と、SDGs達成に向けた3テーマへの注力を継続して記載した。 - FY2021前進有価証券報告書
「ヤマダホールディングスグループは、企業市民としての社会的責任を果たし、継続的に企業価値を高めるために、グループ全体でのＥＳＧ推進体制を再構築（現・ＣＳＲ委員会からヤマダホールディングス代表取締役社長を委員長とするＥＳＧ・サステナビリティ推進委員会へ改編）し、各事業セグメントの成長による「継続的な企業価値向上」と社会課題の解決へ寄与することでの「持続可能な社会の実現」を両立するＥＳＧ経営を実践してまいります。」
CSR委員会をESG・サステナビリティ推進委員会へ改編し、社長を委員長とするグループ全体のESG推進体制を構築した。従来のSDGs3テーマも継続して掲げた。 - FY2021-Q3再掲有価証券報告書
「ヤマダホールディングスグループとして、ＳＤＧｓ達成に貢献するため、３つのテーマに注力し、取り組むことで、持続可能な社会の実現を目指してまいります。」
CSR・ESG方針と、SDGs達成に向けた3つのテーマへの取り組みを継続して記載した。 - FY2021-Q2再掲有価証券報告書
「ヤマダホールディングスグループとして、ＳＤＧｓ達成に貢献するため、３つのテーマに注力し、取り組むことで、持続可能な社会の実現を目指してまいります。『ヤマダホールディングスグループとしての３つのテーマ』① 快適な住空間の提供と社会システムの確立 ② 社員の成長と労働環境の改善 ③ 循環型社会の構築と地球環境の保全」
CSR・ESG方針とSDGs重要課題への取り組みを、ヤマダホールディングスの名称で再確認し、3つのテーマを継続して掲げた。 - FY2020-Q3前進有価証券報告書
「2019年12月16日にヤマダ電機としての「ＳＤＧｓ達成に向けた重要課題」の設定を公表いたしました。ヤマダ電機グループとして、ＳＤＧｓ達成に貢献するため、３つのテーマに注力し、取り組むことで、持続可能な社会の実現を目指してまいります。」
CSR・ESGの方針を、SDGs達成に向けた重要課題の設定と3テーマへの注力へ具体化し、2019年12月16日に公表した。 - FY2020-Q2再定義有価証券報告書
「対応部署を従来の「ＣＳＲ推進室 ＣＳＲ担当部」から「サステナビリティ推進室 ＳＤＧｓ推進部」に変更して積極的な取り組みを行っております。」
CSR・ESGへの取り組み方針は維持しつつ、担当部署をサステナビリティ・SDGsを冠する組織へ変更した。 - FY2020-Q1再掲有価証券報告書
「ヤマダ電機グループは、社会価値を高め、社会と共に発展する企業を目指し、実体を伴った形だけではないＣＳＲ経営を継続して実践、積極的な活動を続け、持続可能な社会の実現に貢献しております。また、社会課題の解決に寄与し、企業価値を向上させる企業であり続けるためには、ＥＳＧ（環境・社会・企業統治）への配慮が必要不可欠であると認識し、積極的な取り組みを行っております。」
CSR経営を継続し、社会課題・企業価値との関係でESGへの配慮を必要不可欠とする方針を再確認。 - FY2019-Q3再定義有価証券報告書
「また、社会課題の解決に寄与し、企業価値を向上させる企業であり続けるためには、ＥＳＧ（環境・社会・企業統治）への配慮が必要不可欠であると認識し、積極的な取り組みを行っております。」
CSR経営の継続に加え、社会課題・企業価値との関係でESGへの配慮を必要不可欠と位置づける表現へ広がった。 - FY2019-Q1再定義有価証券報告書
「ＣＳＲ活動内容の詳細については、『ヤマダ電機グループコーポレートレポート（2018年度版からは、「ヤマダ電機グループ統合報告書」）』をはじめ「月次ＣＳＲ報告」等、当社ウェブサイトへ掲載しております。」
CSR経営の方針は維持しつつ、2018年度版から開示媒体をコーポレートレポートから統合報告書へ変更した。 - FY2018再掲有価証券報告書
「ヤマダ電機グループは、社会価値を高め、社会と共に発展する企業を目指し、実体を伴った形だけではないＣＳＲ経営を継続して実践、積極的な活動を続け、持続可能な社会の実現に貢献しております。」
CSR経営を継続実践し、社会価値と持続可能な社会への貢献を目指す方針を再確認。 - FY2018-Q3再掲有価証券報告書
「ヤマダ電機グループは、社会価値を高め、社会と共に発展する企業を目指し、実体を伴った形だけではないＣＳＲ経営を継続して実践、積極的な活動を続け、持続可能な社会の実現に貢献しております。」
CSR経営を継続実践し、社会価値と持続可能な社会への貢献を目指す方針を再確認。 - FY2017-Q3再掲有価証券報告書
「ヤマダ電機グループは、社会価値を高め、社会と共に発展する企業を目指し、実体を伴った形だけではないＣＳＲ経営を継続して実践、積極的な活動を続け、持続可能な社会の実現に貢献しております。」
CSR経営を継続実践し、社会価値と持続可能な社会への貢献を目指す方針を再確認。 - FY2017-Q2再掲有価証券報告書
「ヤマダ電機グループは、社会価値を高め、社会と共に発展する企業を目指し、実体を伴った形だけではないＣＳＲ経営を継続して実践、積極的な活動を続け、持続可能な社会の実現に貢献しております。」
CSR経営を継続実践し、持続可能な社会への貢献を目指す方針を再確認。 - FY2017-Q1再定義有価証券報告書
「2016年６月、国際統合報告評議会（ＩＩＲＣ）が公表する「国際統合報告フレームワーク」を参考にし、従来の「ＣＳＲレポート」を内包する「ヤマダ電機グループコーポレートレポート」として発行」
CSR経営を継続する一方、CSR情報の開示媒体を国際統合報告フレームワークを参考にしたコーポレートレポートへ再構成。 - FY2016初出有価証券報告書
「ヤマダ電機グループは、社会価値を高め、社会と共に発展する企業を目指し、実体を伴った形だけではないＣＳＲ経営を継続して実践、積極的な活動を続けております。」
CSRを社会価値・企業の持続的発展と結びつけ、継続実践する方針。