新業態店舗改装に向けた在庫入れ替え・適正化
FY2018-Q3に初出。13回の記載のうち8回が「前進」で、最初の「前進」はFY2018。直近の記載は2026-08-06。
ヤマダホールディングスがこのテーマで「悪化」側に入ったのは2023年。同じテーマの他社の中央値（2025年）より2年早い。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2026年。56社中7社が悪化側に。
直近の記載が「前進」なのは、ほかに40社。
- 2026-08-06前進決算説明資料
「在庫削減の取り組みは、目標の200億円削減へ向けて着実に推移」
処分商品在庫の削減実績103億円と通期計画200億円を示し、新定番ランク基準、低回転商品から高回転商品への組み換え、メーカーとの在庫連携などを具体化した。 - FY2026前進有価証券報告書
「在庫水準の適正化を目的として店舗における販売促進や在庫消化を柔軟に行うための新たな販売促進ルールを策定しました。これに伴い、従来の商品及び製品の評価方法に加えて、販売促進ルール及び在庫管理方針を適切に反映して見積もった正味売却価額に基づき、帳簿価額を切り下げる方法を追加しました。」
在庫戦略を中期経営計画の最重要課題の一つと位置づけ、新たな販促ルールと評価方法を導入した。これにより売上原価が17億62百万円増加した。 - FY2024-Q3再定義有価証券報告書
「その他、今年度第３四半期の業績改善の強化として従来から推進して参りました、積極的な店舗開発によるシェア・売上の向上、セルアウト管理に基づく適切な在庫管理及び粗利・商談利益の確保の２点については着実に成果を上げており、事業成長に向けたこの改革は継続して取り組んで参ります。」
従来の在庫適正化・仕入抑制の文脈から、セルアウト管理に基づく在庫管理と粗利・商談利益の確保を含む業績改善改革として再整理した。 - FY2023-Q3再定義有価証券報告書
「⑦政策的なバランスシート改革取り組みによる仕入抑制が影響したことによる粗利高の減少」
従来の在庫適正化・仕入額抑制の記載が、政策的なバランスシート改革に伴う仕入抑制として再整理され、粗利高の減少要因として説明された。 - FY2020-Q1再定義有価証券報告書
「主な要因は、戦略的季節商品の仕入及び売場構成モデルの変更等による商品及び製品の増加によるもの」
従来の在庫適正化に加え、戦略的な季節商品の仕入れや売場構成モデルの変更により、商品及び製品が増加したと説明している。 - FY2019-Q3前進有価証券報告書
「なお、商品及び製品は前年同期比で12,038百万円減少しており、キャッシュ・フローが大幅に改善しております。」
在庫適正化の結果として商品及び製品が前年同期比12,038百万円減少し、キャッシュ・フロー改善として現れたと説明。 - FY2019-Q2前進有価証券報告書
「主な要因は、在庫適正化による仕入絶対額の減少に伴う商品及び製品の減少によるものであります。」
在庫適正化の結果として商品及び製品が前年度末の372,682百万円から359,669百万円へ減少し、営業キャッシュ・フローの増加要因としても現れた。 - FY2019-Q1前進有価証券報告書
「更なる在庫適正化を推進するため、前年に対し仕入絶対額を137億円減少させたこと」
在庫適正化をさらに進め、仕入絶対額を前年より137億円減少させた。一方で、当四半期の売上総利益を押し下げる要因となった。 - FY2018前進有価証券報告書
「来期に向けた在庫の入れ替え、部門間在庫バランスの適正化による仕入絶対額の大幅な減少や政策的在庫処分を戦略的に行ったことから、売上総利益へのマイナス影響が発生しました。」
新業態化に向けた在庫入れ替え・部門間在庫適正化を実施し、売上総利益へのマイナス影響が実績として現れた。 - FY2018-Q3初出有価証券報告書
「来期（平成31年３月期）に新業態店舗（家電住まいる館）への業態変更（改装）を約100店舗予定しており、将来に向けた在庫の入れ替え、部門間在庫バランスの適正化を戦略的に行った」
約100店舗の新業態化を見据え、在庫入れ替えと部門間在庫バランスの適正化を戦略的に実施。第3四半期末には適正な在庫水準に近づいたと記載。