車載・データセンター向けIT関連需要の増加
FY2018-Q1に初出。12回の記載のうち6回が「悪化」で、最初の「悪化」はFY2019-Q1。直近の記載はFY2026-H1。
トラスコ中山がこのテーマで「悪化」側に入ったのは2019年。同じテーマの他社の中央値(2023年)より4年早い。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2023年。23社中6社が悪化側に。
直近の記載が「対処」なのは、ほかに2社。
- FY2026-H1対処有価証券報告書
「AI・半導体関連需要が堅調に推移し、素材業種の繊維や非鉄金属、並びに加工業種全体において景況感が改善しました。」
過去に減速・低迷要因として記載されたIT・半導体関連需要について、AI・半導体関連需要が堅調となり、関連する製造業の景況感が改善したと記載している。 - FY2023-Q2対処有価証券報告書
「半導体不足が緩和されたことにより自動車生産に持ち直しの動きが見られるなど、景況感は改善に向かいました。」
従来低迷していた半導体関連・自動車関連需要について、半導体不足の緩和と自動車生産の持ち直しが記載されている。 - FY2022悪化有価証券報告書
「当連結会計年度における日本経済は、非製造業の景況感は改善したものの、製造業の景況感は、半導体市場の縮小に加え、資源価格の上昇や円安の進行によるコスト高により利益が圧迫され、素材業種を中心に悪化しました。」
従来の半導体関連需要の低迷に加え、半導体市場の縮小が製造業の景況感悪化要因として記載されている。 - FY2021-Q3対処有価証券報告書
「輸出・生産が堅調な電気機械や生産用機械、市況高騰の恩恵を受けた素材業種なども改善が見られました。」
従来低迷していた製造業関連需要について、電気機械・生産用機械・素材業種などで改善が見られたと記載している。 - FY2021-Q2対処有価証券報告書
「当第2四半期連結累計期間(令和3年1月1日~令和3年6月30日)における日本経済は、新型コロナウイルス感染症の収束の見通しが立たず、感染が再拡大している地域もありますが、一般機械類や電気機械、さらに化学や非鉄金属などの回復が顕著で、製造業を中心に経済活動は正常化に向かいました。」
従来低迷していた製造業関連需要について、一般機械類・電気機械に加え、化学・非鉄金属など幅広い分野で回復が顕著になったと記載している。 - FY2021-Q1対処有価証券報告書
「生産用機械、自動車、電気機械などの回復が顕著で、製造業を中心に経済活動は正常化に向かいました。」
従来低迷していた製造業関連需要について、生産用機械・自動車・電気機械などの回復が顕著になったと記載している。 - FY2020悪化有価証券報告書
「しかしながら、新型コロナウイルス感染症対策に必要な、マスクや保護服、消毒液などの引き合いは増加したものの、生産工場の稼働低迷のため、設備投資の際に必要とされる物流保管用品や工場の稼働に必要な空圧・電動工具、手作業工具、切削工具等の需要減により、前連結会計年度の売上高を下回りました。」
感染症対策用品の需要増加がある一方、従来の設備投資・工場稼働関連商品の需要減少が続き、IT・半導体関連需要の低迷から製造業関連需要の弱さが実績として現れている。 - FY2020-Q2悪化有価証券報告書
「しかし、新型コロナウイルス感染症拡大の影響に伴い、マスクや保護服、消毒液などの需要が高まりましたが、設備投資の際に必要とされる物流保管用品や工場の稼働に必要な製品群の引き合いの低下により、売上高は前年同四半期を下回りました。」
感染予防用品の需要が高まる一方、従来の設備投資・工場稼働関連製品の引き合いが低下したと記載している。 - FY2019-Q3悪化有価証券報告書
「米中間の貿易摩擦が悪化の一途をたどり、中国経済の減速や日韓関係の悪化に伴う半導体関連需要の低迷などが影響し、総じて企業の景況感は悪化傾向となりました。」
従来のIT関連需要の減速・半導体関連需要の低迷が続くだけでなく、中国経済の減速や日韓関係の悪化に伴う需要低迷として要因が具体化している。 - FY2019-Q2悪化有価証券報告書
「当第2四半期連結累計期間における日本経済は、米中間の貿易摩擦や半導体関連需要の低迷などが影響し、総じて企業の景況感は悪化傾向となりました。」
前事業年度に増加要因とされていた車載・データセンター向けを含むIT関連需要について、当四半期は半導体関連需要の低迷が景況感悪化の要因として記載されている。 - FY2019-Q1悪化有価証券報告書
「IT関連需要の減速や中国経済などの海外環境の悪化などが影響し、総じて企業の生産活動は低調に推移しました。」
前事業年度に増加要因として記載されていたIT関連需要が、当四半期には減速要因として記載されている。IT関連需要の方向性が増加から減速へ変化している。 - FY2018-Q1初出有価証券報告書
「依然として車載やデータセンター向けを中心としたIT関連需要は増加しており、輸送機械工業やはん用・生産用・業務用機械などの生産活動も堅調に推移している」
車載・データセンター向けを中心とするIT関連需要の増加と、関連する製造業の生産活動が堅調であることを事業環境の事実として記載している。