工事原価上昇による建設事業の損失拡大
FY2019-Q2に初出。9回の記載のうち6回が「顕在化」で、最初の「顕在化」はFY2019-Q2。直近の記載はFY2026。
テーオーホールディングスがこのテーマで「悪化」側に入ったのは2019年。同じテーマの他社の中央値（2021年）より2年早い。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2019年。15社中6社が悪化側に。
直近の記載が「顕在化」なのは、ほかに6社。
- FY2026顕在化有価証券報告書
「営業利益に関しては、一定の利益水準を確保しましたが、利益率の低い物件が多かったことなどにより前期を下回りました。」
建設事業で大型物件の受注により増収となった一方、利益率の低い物件が多かったことが営業利益の前期比26.9％減として実際に現れた。 - FY2025顕在化有価証券報告書
「売上高については、仕掛中の物件が完工となったことにより前期を上回ったものの、資材価格、人件費高騰による原価上昇に伴い利益率が低下したことで営業利益は前期を下回りました。」
資材価格・人件費の高騰による工事原価上昇が利益率低下として現れ、建設事業は増収でも営業利益が前期を下回った。 - FY2025-H1再掲有価証券報告書
「民間建築において資材価格の高騰から厳しい受注環境が続いておりますが」
資材価格高騰を背景とする民間建築の厳しい受注環境が継続していると再確認している。一方、当中間期の建設事業は増収・黒字化した。 - FY2024顕在化有価証券報告書
「売上高については、仕掛中の物件が完工となったことにより前期を上回ったものの、資材価格、人件費高騰による原価上昇に伴い利益率が低下したことで営業利益は前期を下回りました。」
資材価格・人件費の高騰による原価上昇が利益率低下として現れ、建設事業は増収ながら営業利益が前期を下回った。 - FY2024-Q2再掲有価証券報告書
「民間建築において資材価格高騰から設備投資を様子見する動きが続いていますが、厳しい環境の中でも受注については堅調に推移しております。」
資材価格高騰を背景とする民間建築の設備投資需要の停滞が続く一方、受注は堅調と記載している。 - FY2024-Q1再掲有価証券報告書
「民間建築において資材価格高騰から設備投資を様子見する動きが続いていますが、厳しい環境の中でも受注については堅調に推移しました。」
資材価格高騰を背景とする民間建築の設備投資需要の停滞が続いている一方、受注は堅調と記載している。 - FY2023-Q3顕在化有価証券報告書
「民間建築において資材価格高騰から設備投資需要が減退しており、売上高は前年同期を下回りました。また、利益面においても原価上昇に伴い利益率が低下したことで損失計上となりました。」
資材価格高騰による民間建築の設備投資需要減退と原価上昇が、建設事業の減収および営業損失12百万円として顕在化した。 - FY2020-Q1顕在化有価証券報告書
「利益面につきましては、材料費の高騰や人件費の上昇などに伴い工事原価が増加したことなどにより損失となりました。」
材料費・人件費の上昇による工事原価増加が、建設事業の営業損失として実際に現れている。 - FY2019-Q2顕在化有価証券報告書
「利益面につきましては、工事原価の上昇などに伴い損失幅は拡大いたしました。」
工事原価の上昇が建設事業の損失幅拡大として実際に現れたことを新たに記載している。