CAD以外の新製品・新サービスの創出
FY2016に初出。32回の記載のうち18回が「再掲」。直近の記載はFY2025。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2025年。32社中4社が悪化側に。
直近の記載が「前進」なのは、ほかに35社。
- FY2025前進有価証券報告書
「この課題に対処するため、2024年12月より、建設業界に特化したサービスプラットフォーム「FC Apps Direct」を新たに展開しております。自社の製品・サービスのみならず、建設テック企業の革新的なサービスの紹介・提供を通じて、建設業界の多様なニーズに応えていくとともに、当社グループの営業基盤のより一層の拡大を目指してまいります。」
新製品・新サービス及び新規事業開発の取り組みについて、2024年12月から外部の建設テック企業のサービスも扱うサービスプラットフォームを展開した。 - FY2025-H1再定義有価証券報告書
「当社グループといたしましては、これらの状況を踏まえて、①新製品・新サービスの創出及び新規事業開発、②建設業のDX推進、③コーポレートガバナンスの強化、④人的資本への投資と職場環境への配慮、⑤気候変動対策・環境配慮の取り組みに努めてまいります。」
新製品・新サービスの創出に加え、「新規事業開発」を明示し、従来の製品・サービス拡張の課題を新規事業開発を含む表現へ広げている。 - FY2024-Q3再掲有価証券報告書
「当社グループといたしましては、これらの状況を踏まえて、①新製品・新サービスの創出、②建設業のDX推進、③コーポレートガバナンスの強化、④人的資本への投資と職場環境への配慮、⑤気候変動対策・環境配慮の取り組みに努めてまいります。」
新製品・新サービスの創出を、引き続き優先的に取り組むテーマの一つとして掲げている。 - FY2024-Q2再掲有価証券報告書
「当社グループといたしましては、これらの状況を踏まえて、①新製品・新サービスの創出、②建設業のDX推進、③コーポレートガバナンスの強化、④人的資本への投資と職場環境への配慮、⑤気候変動対策・環境配慮の取り組みに努めてまいります。」
新製品・新サービスの創出を、引き続き優先的に取り組むテーマの一つとして掲げている。 - FY2024-Q1再掲有価証券報告書
「当社グループといたしましては、これらの状況を踏まえて、①新製品・新サービスの創出、②建設業のDX推進、③コーポレートガバナンスの強化、④人的資本への投資と職場環境への配慮、⑤気候変動対策・環境配慮の取り組みに努めてまいります。」
新製品・新サービスの創出を、引き続き優先的な取り組みの一つとして掲げている。 - FY2023再定義有価証券報告書
「この課題に対処するため、各事業のユーザーが求める製品の開発及びサービスの提供への取り組みを推進し、ユーザー数の増大を目指してまいります。」
CAD以外の新製品・新サービス創出という従来の課題を、各事業のユーザー起点の製品開発・サービス提供とユーザー数増大へ整理している。 - FY2023-Q3再掲有価証券報告書
「当社グループといたしましては、これらの状況を踏まえて、①シェアの拡大、②新製品・新サービスの創出、③人材の育成と獲得に取り組み、経営体質の強化に努めてまいります。」
新製品・新サービスの創出を、シェア拡大や人材の育成・獲得と並ぶ継続課題として再確認している。 - FY2023-Q1再掲有価証券報告書
「当社グループといたしましては、これらの状況を踏まえて、①シェアの拡大、②新製品・新サービスの創出、③人材の育成と獲得に取り組み、経営体質の強化に努めてまいります。」
新製品・新サービスの創出を、市場シェア拡大や人材の育成・獲得と並ぶ継続課題として再確認している。 - FY2022再掲有価証券報告書
「当社グループでは、現在の主力製品である建築・測量・土木ＣＡＤソフトウエア以外の製品・サービスの創出が課題であると考えております。この課題に対応すべく、各事業における新たな製品の開発及びサービスの提供に取り組んでまいります。」
CAD以外の製品・サービス創出を課題とし、各事業での新製品開発・サービス提供を続ける方針を再確認している。 - FY2022-Q3再掲有価証券報告書
「当社グループといたしましては、これらの状況を踏まえて、①市場シェアの拡大、②新製品・新サービスの創出、③人材の育成と獲得に取り組み、経営体質の強化に努めてまいります。」
新製品・新サービスの創出を、市場シェア拡大や人材の育成・獲得と並ぶ継続課題として再確認している。 - FY2022-Q2再掲有価証券報告書
「当社グループといたしましては、これらの状況を踏まえて、①市場シェアの拡大、②新製品・新サービスの創出、③人材の育成と獲得に取り組み、経営体質の強化に努めてまいります。」
新製品・新サービスの創出を、市場シェア拡大や人材の育成・獲得と並ぶ継続課題として再確認している。 - FY2022-Q1再掲有価証券報告書
「当社グループといたしましては、これらの状況を踏まえて、①市場シェアの拡大、②新製品・新サービスの創出、③人材の育成と獲得に取り組み、経営体質の強化に努めてまいります。」
新製品・新サービスの創出を、市場シェア拡大や人材の育成・獲得と並ぶ継続課題として再確認している。 - FY2021再掲有価証券報告書
「当社グループでは、現在の主力製品である建築・測量・土木のＣＡＤソフトウエア以外の製品・サービスの創出が課題であると考えております。この課題に対応すべく、各事業における新たな製品の開発及びサービスの提供に取り組んでまいります。」
CAD以外の製品・サービス創出を中長期的な課題とし、各事業での新製品開発・サービス提供を続ける方針を再確認している。 - FY2021-Q3再掲有価証券報告書
「当社グループといたしましては、これらの状況を踏まえて、①市場シェアの拡大、②新製品・新サービスの創出、③人材の育成と獲得に取り組み、経営体質の強化に努めてまいります。」
新製品・新サービスの創出を、市場シェア拡大や人材の育成・獲得と並ぶ継続課題として再確認している。 - FY2021-Q2再掲有価証券報告書
「当社グループといたしましては、これらの状況を踏まえて、①市場シェアの拡大、②新製品・新サービスの創出、③人材の育成と獲得に取り組み、経営体質の強化に努めてまいります。」
新製品・新サービスの創出を、市場シェア拡大や人材の育成・獲得と並ぶ継続課題として再確認している。 - FY2021-Q1再掲有価証券報告書
「当社グループといたしましては、これらの状況を踏まえて、①市場シェアの拡大、②新製品・新サービスの創出、③人材の育成と獲得に取り組み、経営体質の強化に努めてまいります。」
新製品・新サービスの創出を、市場シェア拡大や人材の育成・獲得と並ぶ継続課題として再確認している。 - FY2020-Q3再掲有価証券報告書
「当社グループといたしましては、これらの状況を踏まえて、①市場シェアの拡大、②新製品・新サービスの創出、③人材の育成と獲得に取り組み、経営体質の強化に努めてまいります。」
新製品・新サービスの創出を、市場シェア拡大や人材の育成・獲得と並ぶ継続課題として再確認している。 - FY2020-Q2再掲有価証券報告書
「当社グループといたしましては、これらの状況を踏まえて、①市場シェアの拡大、②新製品・新サービスの創出、③人材の育成と獲得に取り組み、経営体質の強化に努めてまいります。」
新製品・新サービスの創出を、市場シェア拡大や人材の育成・獲得と並ぶ継続課題として再確認している。 - FY2020-Q1再掲有価証券報告書
「当社グループといたしましては、これらの状況を踏まえて、①市場シェアの拡大、②新製品・新サービスの創出、③人材の育成と獲得に取り組み、経営体質の強化に努めてまいります。」
新製品・新サービスの創出を、市場シェア拡大や人材の育成・獲得と並ぶ継続課題として再確認している。 - FY2019前進有価証券報告書
「さらに、新たな成長分野として、BIM/CIM分野での事業領域の拡大、住宅事業での新３次元システムの開発、測量事業における業務別ブランドの立ち上げに注力してまいります。」
CAD以外を含む新製品・新サービス創出について、BIM/CIM、住宅向け新3次元システム、測量の業務別ブランドという具体的な成長分野を示した。 - FY2019-Q3前進有価証券報告書
「また、10月には「GLOOBE2019」をリリースしました。３Ｄ点群データとの合成をいち早く装着し、国土交通省が推進するBIM/CIM連携に対応しております。また、国産の強みを生かしBIM確認申請機能を新たに追加する等、商品ラインナップ拡充の取り組みも行っております。」
CAD関連の新製品・新サービス創出について、GLOOBE2019のリリース、3D点群データとの合成、BIM/CIM連携、BIM確認申請機能の追加を記載している。 - FY2019-Q2前進有価証券報告書
「一方で、７月に「ARCHITREND ZERO Ver.5」をリリース。働き方改革をテーマに時間のかかる積算を短時間で仕上げる「ARCHITREND ZERO 手間なし積算」の強化や、同時リリースの「ARCHITREND ZERO リフォームパレット」でリフォーム後の完成イメージをリアルに作成する新商品の投入も実施し、商品ラインナップ拡充の取り組みも行っております。」
ARCHITREND ZERO Ver.5のリリース、積算機能の強化、リフォームパレットの投入により、新製品・新サービスの展開を進めた。 - FY2019-Q1再掲有価証券報告書
「当社グループといたしましては、これらの状況を踏まえて、①市場シェアの拡大、②新製品・新サービスの創出、③人材の育成と獲得に取り組み、経営体質の強化に努めてまいります。」
CAD以外を含む新製品・新サービスの創出を、経営体質強化の継続課題として再確認している。 - FY2018前進有価証券報告書
「平成29年７月に３Ｄ建築ＣＡＤシステム「ARCHITREND ZERO Ver.4」を発売しました。同時に連携可能な建材・設備と住まいの３Ｄシミュレーションサイト「３Ｄカタログ.com」スマートフォン・タブレット対応版、リアルな没入感とアクティブな体験を追及したバーチャル空間体感システム「ARCHITREND VR Ver.2」を発売し、また、９月には国産BIM建築設計システム「GLOOBE2018」を発売しております。」
CAD以外を含む新製品・新サービスの創出について、ARCHITREND ZERO Ver.4、3Dカタログ.com対応版、ARCHITREND VR Ver.2、GLOOBE2018を発売した。 - FY2018-Q3前進有価証券報告書
「建築関連事業においても、建材・設備と住まいの３Ｄシミュレーションサイト「３Ｄカタログ.com」のユーザー登録数が好調に推移し、今後の建築ＣＡＤ事業の売上につながる顧客接点が拡大しております。」
CAD以外のサービス展開について、３Ｄカタログ.comのユーザー登録が好調に推移し、建築CAD事業につながる顧客接点が拡大したと記載している。 - FY2018-Q2前進有価証券報告書
「建築ＣＡＤ関連事業としては、３Ｄバーチャル住宅展示場福井県版を７月から公開し、住宅業者の新たな広告販促を行うメディア事業をスタートしました。今後は北陸３県での公開を予定しており、ICT技術で住宅業界の集客を担うサービスを目指していきます。」
CAD以外の新製品・新サービスの創出について、3Dバーチャル住宅展示場を公開し、メディア事業を開始した。北陸3県への展開予定も示している。 - FY2018-Q1再掲有価証券報告書
「当社グループといたしましては、これらの状況を踏まえて、①市場シェアの拡大、②新製品・新サービスの創出、③人材の育成と獲得に取り組み、経営体質の強化に努めてまいります。」
新製品・新サービスの創出を引き続き経営体質強化の取り組みとして掲げている。 - FY2017前進有価証券報告書
「さらに、「３Ｄカタログ.com」サービスは、ＣＡＤとの連携サービスを平成28年７月に、「３Ｄカタログ.com」専用の住宅プレゼンソフト「Roomo3D」の提供を平成28年10月に開始いたしました。」
CAD以外の新製品・新サービス創出について、3Dカタログ.comのCAD連携サービスと専用住宅プレゼンソフトRoomo3Dの提供開始という具体的な進展を記載している。 - FY2017-Q3前進有価証券報告書
「しかし、このような市況においても「ARCHITREND ZERO」の省エネ関連商品は引き続き好調を維持しており、７月に発売しました「ARCHITREND VR」の導入が始まりました。」
新製品・新サービスの創出について、7月発売のARCHITREND VRの導入開始という具体的な進展を記載している。 - FY2017-Q2前進有価証券報告書
「平成28年７月に、建材・設備と住まいの３Ｄシミュレーションサイト「３Ｄカタログ.com」と連携可能な３Ｄ建築ＣＡＤシステム「ARCHITREND ZERO Ver.3」を発売し、また、話題のＶＲ（バーチャルリアリティ）に対応した新商品「ARCHITREND VR」も同時にリリースいたしました。住宅の性能やデザインに対する施主のこだわりを新しい３Ｄ技術で体現するこれらの商品は、発売と同時に多くのメディアにも取り上げられ、全体の売上を押し上げました。」
CAD以外のサービスを含む新製品・新サービスの創出について、3Dカタログ連携製品とVR対応新商品の発売・リリース、および売上への寄与という具体的な進展を記載している。 - FY2017-Q1前進有価証券報告書
「また、４月18日には建材・設備等の３Ｄシミュレーションサイト「３Ｄカタログ.com」を開設しました。住宅供給業者・施主ともに、建材選び・家づくりの新たな形を提言するサービスと高い評価を得ています。」
CAD以外の新製品・新サービス創出について、3Dカタログ.comの開設と市場からの高い評価という具体的な進展を記載している。 - FY2016初出有価証券報告書
「当社グループでは、現在の主力製品である建築・測量・土木のＣＡＤソフトウエア以外の製品・サービスの創出が課題であると考えております。この課題に対応すべく、2016年４月18日に公開しました「３Ｄカタログ.com」の普及に努めるとともに、建設業界の業務効率化を支援する新たな製品の開発及びサービスの提供に取り組んでまいります。」
既存CAD以外への事業・サービス拡張を中長期的な成長課題として掲げている。