3Dカタログ.comの開発・普及
FY2016に初出。21回の記載のうち11回が「再掲」。直近の記載はFY2024-Q3。
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- FY2024-Q3再掲有価証券報告書
「当第3四半期連結累計期間は、引き続き住宅事業・BIM事業にて保守サービス、建材事業において3Dカタログサイトの継続取引社数が堅調に推移し、ストックビジネスが伸長しております。」
3Dカタログサイトの継続取引社数が堅調に推移し、保守サービス等とともにストックビジネスが伸長したことを再確認している。 - FY2024-Q2再掲有価証券報告書
「建材事業において3Dカタログサイトの継続取引社数が堅調に推移し、ストックビジネスが伸長いたしました。」
3Dカタログサイトについて、継続取引社数の堅調な推移とストックビジネスの伸長を再確認している。 - FY2024-Q1再掲有価証券報告書
「当第1四半期連結累計期間は、住宅事業・BIM事業にて保守サービス、建材事業において3Dカタログサイトの継続取引社数が堅調に推移し、ストックビジネスが伸長いたしました。」
3Dカタログサイトの継続取引社数が堅調に推移し、ストックビジネスが伸長したことを再確認している。 - FY2022-Q3再掲有価証券報告書
「また、3Dカタログサイトを主な製品とする建材事業におきましても継続取引社数の増加等により業績は底堅く推移しております。」
3Dカタログサイトを主力とする建材事業について、継続取引社数の増加等を背景に業績が底堅く推移していることを再確認している。 - FY2022-Q2再掲有価証券報告書
「また、3Dカタログサイトを主な製品とする建材事業におきましても継続取引社数の増加もあり業績は底堅く推移しております。」
3Dカタログサイトを主力とする建材事業について、継続取引社数の増加を背景に業績が底堅く推移していることを再確認している。 - FY2022-Q1再掲有価証券報告書
「また、3Dカタログサイトを主な製品とする建材事業におきましても継続取引社数の増加もあり業績は底堅く推移しております。」
3Dカタログサイトを主力とする建材事業について、継続取引社数の増加と底堅い業績推移を再確認している。 - FY2021再掲有価証券報告書
「また、3Dカタログサイトや点群処理システム等の非CAD分野においては、コア事業の機能拡充、コア事業との更なるシナジー発揮により、収益力を向上させます。」
3Dカタログサイト等の非CAD分野について、コア事業の機能拡充とシナジー発揮によって収益力を高める方針を再確認している。 - FY2021-Q3再掲有価証券報告書
「3Dカタログサイトを主な製品とする建材事業、木造住宅向け以外の建築設計CADを主な製品とするBIM事業においても、継続取引社数増加や営業体制変更が奏功し、前年同期比増収となっております。」
3Dカタログサイトを主力とする建材事業について、継続取引社数の増加と営業体制変更が前年同期比増収につながったことを再確認している。 - FY2021-Q2再掲有価証券報告書
「また、3Dカタログサイトを主な製品とする建材事業、木造住宅向け以外の建築設計CADを主な製品とするBIM事業においては、継続取引社数増加や営業体制変更が奏功し、前年同期比増収となっております。」
3Dカタログサイトを主力とする建材事業について、継続取引社数の増加と営業体制変更が売上増加につながったことを再確認している。 - FY2021-Q1前進有価証券報告書
「一方で、3Dカタログサイトを主な製品とする建材事業部、また、木造住宅向け以外の建築設計CADを主な製品とするBIM事業部においては、継続取引社数増加や営業体制変更が奏功し、前年同期比増収となっております。」
3Dカタログサイトを主力とする建材事業部で継続取引社数の増加と営業体制変更が奏功し、前年同期比増収となった。 - FY2020-Q3再掲有価証券報告書
「建材事業におきましては、受託関連の売上がやや落ち込みましたが、主力製品である3Dカタログサイトは継続取引社数を増加させ底堅く推移しております。」
3Dカタログサイトについて、継続取引社数の増加と底堅い推移を再確認している。 - FY2020-Q2再掲有価証券報告書
「また、3Dカタログサイトを主な製品とする建材事業、また、木造住宅以外の建築設計CADを主な製品とするBIM事業におきましては継続取引社数の増加並びに営業体制変更の奏功により前年同期比で売上が増加しております。」
3Dカタログサイトを主力とする建材事業について、継続取引社数の増加と営業体制変更が売上増加につながったと再確認している。 - FY2020-Q1前進有価証券報告書
「一方で、3Dカタログサイトを主な製品とする建材事業部、また、木造住宅以外の建築設計CADを主な製品とするBIM事業部においては、継続取引社数増加や営業体制変更が奏功したことにより前年同期比増収となっております。」
3Dカタログサイトを主力とする建材事業部で継続取引社数が増加し、前年同期比増収となったと記載している。 - FY2019前進有価証券報告書
「スマートフォンやデジタルカメラなどで撮影された写真に疑似3D空間を作り、「3Dカタログ.com」サイトで扱っている外装や内装などの3D実建材データを使用してリフォーム完成イメージをリアルかつスピーディーにシミュレーションと提案が行える「ARCHITREND リフォームパレット」をリリースしました。」
3Dカタログ.comの実建材データを新商品のリフォーム提案機能に利用し、コア製品との連携を具体化している。 - FY2019-Q2前進有価証券報告書
「3省(国土交通省、経済産業省、環境省)連携で継続しているZEH政策が、省エネ意識の高いビルダーへの「ARCHITREND ZERO 外皮性能計算」及び「ARCHITREND ZERO 省エネナビ」導入の後押しとなり、同製品の売上は引続き堅調に推移、また、各建材メーカーの実建材を利用できる建材設備と住まいの3Dシミュレーションサイト「3Dカタログ.com」の「ARCHITREND ZERO Ver.5」への装着数増加、更には昨年度のIT導入補助金を利用し当社製品を導入した新規顧客の保守継続等の売上増加要因もありましたが、外部環境の影響等もあり前年同期比での売上を押し上げるには至りませんでした。」
3Dカタログ.comのARCHITREND ZERO Ver.5への装着数増加と、ZEH関連製品の売上堅調を記載している。 - FY2018前進有価証券報告書
「建材・設備と住まいの3Dシミュレーションサイト「3Dカタログ.com」については、2020年に義務化される省エネ基準に適合した、住宅の省エネ性能判定サービス「省エネ判定」を平成29年4月より開始いたしました。さらに、一般消費者や施主など、より多くの方々が手軽に「3D」で住まいの検討ができるスマートフォン・タブレット対応版を平成29年7月より公開いたしました。」
3Dカタログ.comについて、省エネ性能判定サービスの開始とスマートフォン・タブレット対応版の公開へ展開した。 - FY2018-Q3前進有価証券報告書
「建築関連事業においても、建材・設備と住まいの3Dシミュレーションサイト「3Dカタログ.com」のユーザー登録数が好調に推移し、今後の建築CAD事業の売上につながる顧客接点が拡大しております。」
3Dカタログ.comについて、ユーザー登録数の好調推移と、将来の売上につながる顧客接点の拡大を記載している。 - FY2017前進有価証券報告書
「建築事業者、一般消費者、建材・設備メーカー向けに、国内主要メーカーの建材・住宅設備機器の3Dデータを使って、WEBブラウザ上でリフォームや新築プランのシミュレーションができる「3Dカタログ.com」サービスを平成28年4月に公開いたしました。さらに、「3Dカタログ.com」サービスは、CADとの連携サービスを平成28年7月に、「3Dカタログ.com」専用の住宅プレゼンソフト「Roomo3D」の提供を平成28年10月に開始いたしました。」
3Dカタログ.comが公開後、CAD連携、専用プレゼンソフト提供へとサービス展開を進めた。 - FY2017-Q2前進有価証券報告書
「平成28年7月に、建材・設備と住まいの3Dシミュレーションサイト「3Dカタログ.com」と連携可能な3D建築CADシステム「ARCHITREND ZERO Ver.3」を発売し、また、話題のVR(バーチャルリアリティ)に対応した新商品「ARCHITREND VR」も同時にリリースいたしました。」
3Dカタログ.comについて、単独サイトの開設・普及から、3D建築CADシステムとの連携機能を実装した製品の発売段階へ進んでいる。 - FY2017-Q1前進有価証券報告書
「また、4月18日には建材・設備等の3Dシミュレーションサイト「3Dカタログ.com」を開設しました。住宅供給業者・施主ともに、建材選び・家づくりの新たな形を提言するサービスと高い評価を得ています。このサービスに登録するターゲットユーザーからの新規購入やバージョンアップも多く発生し、売上を後押ししました。」
3Dカタログ.comが開設段階から、利用者の評価、新規購入、バージョンアップ、売上への寄与へと進展している。 - FY2016初出有価証券報告書
「また、建築業界の更なる3D化を推進するため、新築やリフォームを行う際に必要な建材や住宅設備機器を3Dデータでみられるカタログサイトの開発を進めました。」
建材・住宅設備機器を3Dデータで閲覧できるカタログサイトを新サービスとして開発している。