保守サービス加入件数の増加
FY2017に初出。18回の記載のうち15回が「前進」で、最初の「前進」はFY2018。直近の記載はFY2026。
直近の記載が「前進」なのは、ほかに51社。
- FY2026前進有価証券報告書
「保守サービス 3,208 3,893 － － 7,102」
保守サービス売上高は7,102百万円となり、前年度の6,085百万円から増加した。 - FY2026-H1前進有価証券報告書
「保守サービス 1,545 1,879 － － 3,425」
保守サービス売上高は3,425百万円となり、前年同期の2,965百万円から増加した。 - FY2025前進有価証券報告書
「保守サービスの売上高6,085百万円につきましても堅調に契約数を伸ばしております。」
保守サービス売上高が前年度の5,787百万円から6,085百万円へ増加し、契約数の伸長が続いている。 - FY2025-H1前進有価証券報告書
「保守サービス 1,362 1,603 － － 2,965」
中間期の保守サービス売上高は2,965百万円となり、前年同期の2,866百万円から増加した。 - FY2024前進有価証券報告書
「ストックビジネスである保守サービスの売上高5,787百万円(前年同期比205百万円増)につきましても堅調に契約数を伸ばしております。」
保守サービスの契約数増加が続き、売上高は前年同期比205百万円増となった。 - FY2024-Q3前進有価証券報告書
「保守サービス 2,000 2,319 － 4,319」
第３四半期累計の保守サービス売上高は4,319百万円となり、前年同期の4,164百万円から増加した。 - FY2024-Q2前進有価証券報告書
「保守サービス 1,328 1,538 － 2,866」
第２四半期累計の保守サービス売上高は2,866百万円となり、前年同期の2,760百万円から増加した。 - FY2023前進有価証券報告書
「保守サービスの売上高5,582百万円(前年同期比325百万円増)は堅調に契約数を伸ばしております。」
保守サービス売上高が前年度の5,256百万円から5,582百万円へ増加し、契約数の伸長が継続した。 - FY2023-Q3前進有価証券報告書
「保守サービス 1,947 2,216 － 4,164」
第３四半期累計の保守サービス売上高は4,164百万円となり、前年同期の3,902百万円から増加した。 - FY2023-Q1前進有価証券報告書
「保守サービス 602 728 － 1,371」
第１四半期累計の保守サービス売上高は1,371百万円となり、前年同期の1,276百万円から増加した。 - FY2022前進有価証券報告書
「また、「IT導入補助金」により、新規導入件数も増加し、保守サービスの売上高5,256百万円(前年同期比334百万円増)も押し上げられております。」
新規導入件数の増加に伴い、保守サービス売上高が前年同期比334百万円増加し、5,256百万円となった。 - FY2022-Q1再掲有価証券報告書
「保守サービス 602 674 － 1,276」
収益の分解開示において、当第1四半期の保守サービス売上高を1,276百万円と記載している。 - FY2021前進有価証券報告書
「また、「IT導入補助金」により、新規導入件数も増加し、保守サービスの売上高4,922百万円(前年同期比292百万円増)も押し上げられております。」
保守サービス売上高が4,922百万円となり、前年同期比292百万円増加した。新規導入件数増加との関係も記載している。 - FY2020前進有価証券報告書
「また、「IT導入補助金」により、新規導入件数も増加し、保守サービスの売上高（前年同期比350百万円増）も押し上げられております。」
新規導入件数の増加に伴い、保守サービス売上高が前年同期比350百万円増加した。 - FY2019前進有価証券報告書
「「IT導入補助金」により、新規導入件数も増加し、保守サービスの売上高（前年同期比366百万円増）も押し上げられております。」
保守サービス売上高が前年同期比366百万円増加し、導入顧客の増加が継続収益の押し上げ要因となった。 - FY2019-Q2再掲有価証券報告書
「更には昨年度のIT導入補助金を利用し当社製品を導入した新規顧客の保守継続等の売上増加要因もありました」
前年度に導入した新規顧客の保守継続が、引き続き売上増加要因となっている。 - FY2018前進有価証券報告書
「また、「IT導入補助金」により、新規導入件数も増加し、保守サービスの売上高（前年同期比284百万円増）も押し上げられております。」
保守サービス売上高が前年同期比284百万円増加したと記載している。 - FY2017初出有価証券報告書
「売上高については、国土交通省が推進する「i-Construction」が本格的に実施されたことに伴い、３次元点群処理システムの導入が進んだこと、保守サービスの加入件数の増加があったこと等により、前連結会計年度に比べ1,252百万円増の9,970百万円となりました。」
保守サービスの加入件数増加を、売上高増加の要因の一つとして記載している。