住宅用主要部材の価格高騰
FY2017に初出。16回の記載のうち5回が「顕在化」で、最初の「顕在化」はFY2018-Q2。直近の記載は2026-08-10。
ナックがこのテーマで「悪化」側に入ったのは2017年。同じテーマの他社の中央値（2021年）より4年早い。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2018年。8社中7社が悪化側に。
直近の記載が「顕在化」なのは、ほかに3社。
- 2026-08-10顕在化決算
「建築資材の供給不足等の影響により新築物件の建築工程が遅延し、内装工事の着工時期が後ろ倒しとなったほか、一部案件の受注にも影響が生じた」
建築資材の供給不足がキャンズの工程遅延、着工後ろ倒し、受注影響として実際に表れている。 - FY2026悪化有価証券報告書
「住宅事業では、住宅を構成する主要構造部材である合板、木材等の価格が急激に高騰した場合に、原材料及び資材等の仕入費用が上昇し、業績に影響を与える可能性があります。」
主要部材価格高騰リスクを継続して記載し、事業状況では中東情勢悪化による建築資材高騰・工程遅延リスクも明示した。 - 2026-06-05悪化株主総会
「中東情勢悪化に伴う建築資材の高騰やナフサ供給逼迫により工程遅延や工事中断のリスクが懸念されます。」
建築資材高騰に加え、ナフサ供給逼迫による工程遅延・工事中断リスクを具体的に示した。 - FY2026-H1悪化有価証券報告書
「株式会社ケイディアイでは、都内の地価高騰に伴い用地仕入に苦戦したことで販売在庫を確保できず、それに伴い販売数が減少したことで売上高は前年同期比で減少しました。」
土地価格高騰が用地仕入難、販売在庫不足、販売数減少へ波及し、住宅事業の減収として表れた。 - FY2023再掲有価証券報告書
「市場動向としては、建築部資材等の高騰により厳しい状況が続いています。」
建築部資材等の価格高騰が住宅事業を取り巻く厳しい市場環境であるとの認識を継続している。 - FY2023-Q3悪化有価証券報告書
「損益面では、売上高の減少に加えて建築部資材等の価格高騰が影響し、営業損益は前年同期比で大幅に減少しました。」
建築部資材等の価格高騰が住宅事業の営業損益を大幅な減少へ押し下げる影響として続いている。 - FY2023-Q2再掲有価証券報告書
「損益面では、建築部資材の価格高騰により売上総利益が減少したことに加え、株式会社ケイディアイにおいて、売上高の減少に伴い売上総利益も減少したため、営業損益は前年同期比で減少しました。」
建築部資材価格の高騰が粗利益減少を通じて住宅事業の営業損益を押し下げる状況を継続している。 - FY2023-Q1悪化有価証券報告書
「株式会社ケイディアイでは、土地価格高騰の影響による仕入苦戦で、販売在庫が減少し売上高は前年同期比で減少しました。」
土地価格高騰による仕入苦戦が販売在庫減少と減収として発生し、住宅用主要部材・土地等の価格上昇による事業影響が広がった。 - FY2022-Q3顕在化有価証券報告書
「株式会社ケイディアイでは、感染症の影響もあり前期から続く土地仕入の苦戦及びウッドショックによる構造材不足のための工期遅延の影響で販売在庫が減少し、売上高は前年同期比で減少しました。」
ウッドショックによる構造材不足が工期遅延と販売在庫減少として実際に発生し、KDIの売上高減少に影響した。 - FY2021再掲有価証券報告書
「住宅事業では、住宅を構成する主要構造部材である合板、木材等の価格が急激に高騰した場合に、原材料および資材等の仕入費用が上昇し、業績に影響を与える可能性があります。」
合板・木材等の価格高騰による仕入費用上昇リスクを継続している。 - FY2019再掲有価証券報告書
「住宅事業では、住宅を構成する主要構造部材である合板、木材等の価格が急激に高騰した場合に、原材料および資材等の仕入費用が上昇し、業績に影響を与える可能性があります。」
合板・木材等の価格高騰による仕入費用上昇リスクを継続して記載している。 - FY2019-Q2顕在化有価証券報告書
「損益面では、売上高の減少や、職人不足等を背景とした建築コストの上昇を販管費の削減では吸収できず、営業損失が前年同期比で増加しました。」
職人不足等を背景とする建築コスト上昇が、住宅事業の営業損失増加に実際に影響した。 - FY2019-Q1顕在化有価証券報告書
「損益面では、売上高の減少と建築資材の高騰等により、営業利益が前年同期比で減少しました。」
建築資材価格の高騰が建設コスト負担として顕在化し、住宅事業の営業利益を押し下げた。 - FY2018-Q3再掲有価証券報告書
「損益面では、建築資材価格の上昇や職人不足を背景とした建設コストの増加、新規出店に関わる費用計上があったものの、売上高が増加したことにより営業損益は前年同期比で改善しました。」
建築資材価格の上昇が建設コスト増加として引き続き発生し、住宅事業の損益要因となっている。 - FY2018-Q2顕在化有価証券報告書
「損益面では、建築資材価格の上昇基調や職人不足を背景とした建設コストの増加、新規出店に関わる費用計上があった一方で、売上高が増加したことにより営業損益は前年同期比で改善しました。」
建築資材価格の上昇基調が建設コストの増加として実際に発生し、住宅事業の損益要因となった。 - FY2017初出有価証券報告書
「住宅事業では、住宅を構成する主要構造部材である合板、木材等の価格が急激に高騰した場合に、原材料および資材等の仕入費用が上昇し、業績に影響を与える可能性があります。」
合板・木材等の価格高騰による仕入費用上昇リスクを初めて記載している。