基幹システムの更新
FY2018-Q2に初出。16回の記載のうち15回が「前進」で、最初の「前進」はFY2018。直近の記載はFY2026。
直近の記載が「前進」なのは、ほかに83社。
- FY2026前進有価証券報告書
「調整額275,834千円は、主にシステムの設備投資額であります。」
全社の設備投資のうち、システム関連投資として2億7,583万4千円を実施しており、情報システム・業務基盤の更新を継続している。 - 2026-05-15前進決算説明資料
「配達管理アプリケーションの開発やBPOサービス用ソフトの 導入をはじめ、次期基幹システムの検討を開始。」
配達管理アプリケーション、BPOサービス用ソフト、次期基幹システムを含むIT投資の検討範囲を具体化している。 - FY2026-H1前進有価証券報告書
「これは、業務センター等における設備投資１億84百万円によって資金が減少したことによるものであります。」
業務センター等で1億84百万円の設備投資を実施し、情報システム・生産設備等の更新投資を継続している。 - FY2025前進有価証券報告書
「業務センター 埼玉県さいたま市桜区 全社 情報システム関連機器 271,000 － 自己資金 2025.06 2025.09 更新需要」
情報システム関連機器について、2億7,100万円、2025年6月着手・同年9月完了予定の更新計画を新たに示している。 - FY2025-H1前進有価証券報告書
「これは、業務センター等における設備投資や社宅用土地の取得４億76百万円によって資金が減少したことによるものであります。」
業務センター等の設備投資に4億76百万円を支出し、情報システム・生産設備等の更新投資を継続している。 - FY2024前進有価証券報告書
「業務センター 埼玉県さいたま市桜区 全社 情報システム関連機器 195,000 － 自己資金 2024.06 2025.01 更新需要」
業務センターの情報システム関連機器について、1億9,500万円、2024年6月着手・2025年1月完了予定の更新計画を示している。 - FY2023前進有価証券報告書
「業務センター 埼玉県さいたま市桜区 全社 情報システム関連機器 159,000 － 自己資金 2023.10 2023.10 更新需要」
情報システム関連機器について、2023年10月に1億5,900万円を自己資金で更新する計画を新たに示している。インサーター関連機器5,000万円の更新計画も併記されている。 - FY2023-Q2前進有価証券報告書
「業務センターにおける設備投資１億６百万円によって資金が減少した」
業務センターで1億6百万円の設備投資を実施し、情報システム・生産設備等の更新投資を進めている。 - FY2022前進有価証券報告書
「業務センター 全社 情報システム関連機器 投資予定金額40,000千円 着手2022.9 完了2022.9 更新需要」
情報システム関連機器について、2022年9月に4,000万円を自己資金で更新する計画を新たに示している。 - FY2022-Q2前進有価証券報告書
「これは主に、業務センターにおける設備投資１億55百万円によって資金が減少したことによるものであります。」
業務センターにおける設備投資を1億55百万円実施し、情報システム・生産設備等の更新投資を進めている。 - FY2021前進有価証券報告書
「当社 業務センター 埼玉県さいたま市桜区 全社 情報システム関連機器 83,700 － 自己資金 2021.4 2022.3 更新需要」
情報システム関連機器について、2021年4月から2022年3月までに83.7百万円を自己資金で更新する計画を新たに示している。 - FY2021-Q2前進有価証券報告書
「これは主に、業務センターにおける設備投資１億35百万円によって資金が減少したことによるものであります。」
業務センターにおける1億35百万円の設備投資を実施し、情報システム・生産設備等の更新投資を進めている。 - FY2020前進有価証券報告書
「当社 業務センター 全社 情報システム関連機器 投資予定金額67,300千円 着手2020.４ 完了2021.３」
基幹システム等の更新投資に続き、業務センターの情報システム関連機器について、2020年4月から2021年3月までの67.3百万円の更新計画を掲げている。 - FY2019前進有価証券報告書
「当社 業務センター 情報システム関連機器 投資予定金額227,400千円 着手2019.４ 完了2020.３」
新基幹システムへの投資実績に加え、2019年4月から2020年3月までの情報システム関連機器更新計画を227.4百万円で掲げている。 - FY2018前進有価証券報告書
「投資活動の結果使用した資金は６億46百万円（前年同期は11億70百万円の支出）となりました。これは主に、物流センター用地取得や既存設備の更新で４億45百万円、基幹システムの更新で１億11百万円、差入保証金の差入１億19百万円などによるものであります。」
第2四半期に48百万円の支出として初出した基幹システム更新について、通期では1億11百万円の投資実績が報告され、ソフトウェア仮勘定にも新基幹システム179,055千円が計上されている。 - FY2018-Q2初出有価証券報告書
「これは主に、物流センター用地取得や既存設備の更新で２億20百万円、基幹システムの更新で48百万円などによるものであります。」
投資活動として基幹システムの更新に48百万円を支出したことが初めて記載されている。