テレビ番組・テレビCMによる広告宣伝強化
FY2016に初出。23回の記載のうち10回が「再掲」。直近の記載はFY2026-H1。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2019年。12社中1社が悪化側に。
直近の記載が「前進」なのは、ほかに12社。
- FY2026-H1前進有価証券報告書
「費用面におきましては、交通広告等の新たな広告手法の実施による広告宣伝費の増加に加え、再開した株主優待制度にかかる費用が発生しました。」
従来のWebメディアやテレビCM等に加え、交通広告など新たな広告手法を実施し、広告宣伝費は前年中間期の100,694千円から124,989千円へ増加した。 - FY2025-H1広告宣伝費の減少有価証券報告書
「広告宣伝費 127,857 千円 100,694 千円」
広告宣伝費は前年中間連結会計期間の127,857千円から当中間連結会計期間の100,694千円へ減少した。 - FY2024Webメディア活用への重点移行有価証券報告書
「販売費及び一般管理費は、2,105百万円（前年同期比0.5％減）となりました。これは主に、採用強化のための採用コストの増加や前連結会計年度の12月から稼働を開始した富士山合宿場３号館の維持管理費の増加等の影響があったものの、webメディアを活用した効果的なプロモーションを実施するなど、広告宣伝費が減少したことによるものであります。」
従来のテレビ番組・テレビCM中心の記載から、Webメディアを活用したプロモーションを明示し、広告宣伝費の減少要因としている。 - FY2024-Q2広告宣伝費減少の継続有価証券報告書
「広告宣伝費 175,059 千円 127,857 千円」
広告宣伝費は前年同四半期の175,059千円から127,857千円へ減少した。 - FY2024-Q1TVCM反動による広告宣伝費減少有価証券報告書
「費用面におきましては、人件費や家賃等の校舎運営費用が増加した一方、前第１四半期連結累計期間においてTVCMを実施した影響で広告宣伝費が減少したことなどにより、営業費用全体としては前年同四半期と比較して微増にとどまった結果、営業利益は前年同四半期と比較して増加いたしました。」
前年第1四半期に実施したTVCMの反動により広告宣伝費が減少し、校舎運営費用の増加がある中でも営業費用全体の増加は微増にとどまったと記載している。 - FY2023再掲有価証券報告書
「都立中高一貫校受検対策向けのテキスト・テスト・カリキュラムの改訂、「都立中のena」というブランドイメージの定着を図るためのイベント開催や番組タイアップ、テレビコマーシャル等を実施してまいりました。」
イベント、番組タイアップ、テレビコマーシャル等によるブランド・広告宣伝施策を継続している。 - FY2023-Q3再掲有価証券報告書
「費用面におきましては、人件費や家賃、水道光熱費等の校舎運営費用の増加、2022年１月から３月に引き続き４月から６月にかけてもTVCMを実施したことなどにより、営業費用全体としては前年同四半期と比較して増加いたしました。」
2022年1月から3月に続き4月から6月にもTVCMを実施しており、テレビCMによる広告宣伝を継続している。 - FY2023-Q2広告宣伝費増加・TVCM継続有価証券報告書
「2022年１月から３月に引き続き４月から６月にかけてもTVCMを実施したことなどにより、営業費用全体としては前年同四半期と比較して増加いたしました。 広告宣伝費 132,437 千円 175,059 千円」
TVCMを継続実施し、広告宣伝費は前年同四半期の132,437千円から175,059千円へ増加した。 - FY2023-Q1再掲有価証券報告書
「費用面におきましては、人件費や家賃等の校舎運営費用や合宿運営費の増加、2022年１月から３月に引き続き４月から６月にかけてもTVCMを実施したことなどにより、営業費用全体としては前年同四半期と比較して増加いたしました。」
2022年1月から3月に続き、4月から6月にもTVCMを実施しており、テレビCMによる広告宣伝を継続している。 - FY2022-Q2広告宣伝費の増加有価証券報告書
「広告宣伝費 119,218 千円 132,437 千円」
広告宣伝費は前年同四半期の119,218千円から132,437千円へ増加した。従来の広告宣伝活動の見直しによる費用減少から変化している。 - FY2021-Q2前進有価証券報告書
「広告宣伝費 138,350 千円 119,218 千円」
広告宣伝費は前年同四半期の138,350千円から119,218千円へ減少した。 - FY2020再掲有価証券報告書
「これは主に、前年に続き実施したテレビコマーシャルの制作費を削減するなど、効果的な広告宣伝活動に取り組んだこと等によるものであります。」
テレビCM制作費の削減を含む効果的な広告宣伝活動を継続している。 - FY2020-Q2前進有価証券報告書
「費用面におきましては、効果的な広告宣伝活動の見直しや経費削減に取り組みましたが、従業員の増加に伴う人件費や新規出校に伴う家賃等の増加により、費用全体としては前年同四半期と比較して増加いたしました。」
広告宣伝活動の見直し・経費削減を継続し、広告宣伝費は前年同期の168,491千円から138,350千円へ減少した。ただし、人件費・新規出校に伴う家賃等を含む費用全体は増加した。 - FY2020-Q1再掲有価証券報告書
「費用面におきましては、効果的な広告宣伝活動の見直しに取り組みましたが、従業員の増加に伴う人件費や新規出校に伴う家賃等の増加により、費用全体としては前年同四半期と比較して増加いたしました。」
広告宣伝活動の見直しを継続しているが、人件費や新規出校に伴う家賃等の増加により費用全体は増加した。 - FY2019-Q3再掲有価証券報告書
「費用面におきましては、引き続き広告宣伝活動の見直しに取り組みましたが、従業員の増加に伴う人件費や新規出校に伴う家賃等の増加により、費用全体としては前年同四半期と比較して増加いたしました。」
広告宣伝活動の見直しを継続しているが、人件費・新規出校に伴う家賃等の増加により費用全体は前年同期比で増加した。 - FY2019-Q2再掲有価証券報告書
「費用面におきましては、引き続き広告宣伝活動の見直しに取り組みましたが、従業員の増加に伴う人件費や新規出校に伴う家賃等の増加により、費用全体としては前年同四半期と比較して増加いたしました。」
広告宣伝活動の見直しを継続しているが、人件費・新規出校に伴う家賃等の増加により費用全体は前年同期比で増加した。 - FY2019-Q1再掲有価証券報告書
「費用面におきましては、引き続き広告宣伝活動の見直しに取り組みましたが、従業員の増加に伴う人件費や新規出校に伴う家賃等の増加により、費用全体としては前年同四半期と比較して増加いたしました。」
広告宣伝活動の見直しを継続しているが、本四半期では人件費・新規出校に伴う家賃等の増加が費用全体を押し上げたと記載している。 - FY2018前進有価証券報告書
「費用面では、広告宣伝活動の見直しにより広告宣伝費が減少したものの、臨時雇用者を含む従業員の増加に伴う人件費や前年度に本社を移転したことに伴う家賃等の増加により、費用全体は前年同期と比較して増加いたしました。」
広告宣伝活動の見直しによる広告宣伝費の減少を、通期の費用実績として記載している。 - FY2018-Q1再掲有価証券報告書
「費用面におきましては、広告宣伝活動を見直した結果、広告宣伝費が減少したものの、臨時雇用者を含む従業員の増加に伴う人件費や本社移転に伴う家賃等の増加により、費用全体としては前年同四半期と比較して増加いたしました。」
広告宣伝活動の見直しにより広告宣伝費が減少したとの説明を継続している。 - FY2017-Q3再掲有価証券報告書
「また、費用面では、株主優待に関する費用や合宿所の維持・管理費用等が増加したものの、広告宣伝活動の見直しにより広告宣伝費が減少したこと等により、営業費用全体としては前年同四半期累計期間と比較して減少いたしました。」
広告宣伝活動の見直しにより広告宣伝費が減少したとの説明を継続している。 - FY2017-Q2前進有価証券報告書
「また、広告宣伝活動を見直した結果、広告宣伝費等は減少したものの、株主優待に関する費用や合宿所の維持・管理費用等が増加したため、費用全体としては前年同四半期と比較して増加いたしました。」
広告宣伝活動の見直しにより広告宣伝費は前年同期の204,291千円から169,109千円へ減少した。 - FY2017-Q1前進有価証券報告書
「費用面におきましては、効率的な広告宣伝活動を行った結果、広告宣伝費が減少したものの、株主優待の実施に伴う費用が発生したこと等により、費用全体としては前年同四半期と比較して増加いたしました。」
広告宣伝の効率化により広告宣伝費が前年同期比で減少したと記載している。テレビ番組・テレビCMの実施自体は本四半期では明示していない。 - FY2016初出有価証券報告書
「テレビのタイアップ番組を下半期に実施、あわせてテレビコマーシャルの実施や新規出校を加速し続けた」
下半期のタイアップ番組、テレビCM、新規出校の加速を広告宣伝・集客施策として記載している。