受験・教育情報配信サービスの強化
FY2016に初出。29回の記載のうち9回が「再掲」。直近の記載はFY2026-H1。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2020年。14社中2社が悪化側に。
直近の記載が「前進」なのは、ほかに12社。
- FY2026-H1前進有価証券報告書
「インターネットによる受験、教育情報の配信サービス事業等につきましては、広告関連売上につきましては、新規アプリ及びバナー商品の売上高が伸長したことにより、学校法人関連及び一般企業等の法人顧客において、前中間連結会計期間と比較して増加しました。一方で、グループ会社との取引が縮小した影響により、当該期間の売上高に一時的な減収影響が生じました。人材サービス売上につきましては、塾訪問サービスの需要が関西をはじめとする他地域や大学へと拡大し、契約校数が増加したことにより、前中間連結会計期間と比較して増加しました。」
新規アプリ・バナー商品の伸長により広告関連売上を増加させ、塾訪問サービスは関西など他地域や大学へ需要が拡大し契約校数が増加した。グループ会社取引の縮小による一時的な減収影響も記載している。 - FY2025-H1人材サービス増収・学校法人向け広告減収有価証券報告書
「広告関連売上については、学校法人関連は前中間連結会計期間と比較して減少したものの、一般企業等法人は前中間連結会計期間と比較して増加いたしました。人材サービス売上については、契約校や新サービスが増加したことにより、前中間連結会計期間と比較して増加いたしました。」
学校法人向け広告関連売上は減少した一方、一般企業等法人向け広告売上と、契約校・新サービスの増加を背景とする人材サービス売上は増加した。 - FY2024人材サービス増収・広告関連売上減少有価証券報告書
「インターネットによる受験、教育情報の配信サービス事業等につきましては、人材サービス売上については、契約校や新サービスが増加したことにより、前年同期と比較して増加いたしました。広告関連売上については、グループ会社の営業代理業務が終了したことにより、前年同期と比較して減少いたしました。」
人材サービスは契約校・新サービスの増加により増収となった一方、広告関連売上はグループ会社の営業代理業務終了により減収となった。 - FY2024-Q2再掲有価証券報告書
「広告関連売上、人材サービス売上については、学校法人関連及び一般企業等法人ともに前年同四半期と比較して増加いたしました。ネットワーク広告売上については、媒体のPV/ユーザー数減少の影響を受けて前年同四半期と比較して減少いたしました。」
広告関連売上・人材サービス売上の増加と、ネットワーク広告売上の減少という事業内の分化を継続して記載している。 - FY2024-Q1人材サービス増収とネットワーク広告減収有価証券報告書
「インターネットによる受験、教育情報の配信サービス事業等につきましては、広告関連売上、人材サービス売上については、学校法人関連及び一般企業等法人ともに前年同四半期と比較して増加いたしました。ネットワーク広告売上については、媒体のPV/ユーザー数減少の影響を受けて前年同四半期と比較して減少いたしました。」
広告関連売上と人材サービス売上は増加した一方、ネットワーク広告売上は媒体のPV・ユーザー数減少により減少し、事業内の分化が続いている。 - FY2023再掲有価証券報告書
「インターネットによる受験、教育情報の配信サービス事業等につきましては、広告関連売上については、学校法人関連及び一般企業等法人ともに前年同期と比較して増加いたしました。ネットワーク広告売上については、媒体のPV/ユーザー数減少の影響を受けて前年同期と比較して減少いたしました。」
学校法人・一般企業向け広告関連売上は増加した一方、ネットワーク広告売上はPV・ユーザー数減少で減少する事業内の分化を継続している。 - FY2023-Q3再掲有価証券報告書
「インターネットによる受験、教育情報の配信サービス事業等につきましては、広告関連売上については、学校法人関連及び一般企業等法人ともに前年同四半期と比較して増加いたしました。ネットワーク広告売上については、媒体のPV/ユーザー数減少の影響を受けて前年同四半期と比較して減少いたしました。」
学校法人・一般企業向け広告関連売上は増加した一方、ネットワーク広告売上は媒体のPV・ユーザー数減少により減少する事業内の分化を継続している。 - FY2023-Q2再掲有価証券報告書
「インターネットによる受験、教育情報の配信サービス事業等につきましては、広告関連売上については、学校法人関連及び一般企業等法人ともに前年同四半期と比較して増加いたしました。ネットワーク広告売上については、媒体のPV/ユーザー数減少の影響を受けて前年同四半期と比較して減少いたしました。」
学校法人・一般企業向け広告関連売上は増加した一方、ネットワーク広告売上は媒体のPV・ユーザー数減少により減少するという事業内の分化を継続している。 - FY2023-Q1広告関連売上増加・ネットワーク広告売上減少有価証券報告書
「インターネットによる受験、教育情報の配信サービス事業等につきましては、広告関連売上については、学校法人関連及び一般企業等法人ともに前年同四半期と比較して増加いたしました。ネットワーク広告売上については、媒体のPV/ユーザー数減少の影響を受けて前年同四半期と比較して減少いたしました。」
学校法人・一般企業向け広告関連売上は増加した一方、ネットワーク広告売上は媒体のPV・ユーザー数減少の影響で減少した。 - FY2022-Q3再掲有価証券報告書
「インターネットによる受験、教育情報の配信サービス事業につきましては、広告関連売上については、学校法人関連及び一般企業等法人ともに前年同四半期と比較して増加いたしました。ネットワーク広告売上については、コロナ禍における広告単価の下落に加え、ITP（トラッキング防止機能）による影響を受けて前年同四半期と比較して減少いたしました。」
学校法人・一般企業向け広告関連売上は増加した一方、ネットワーク広告売上は広告単価下落とITPの影響で減少する事業内の分化を継続して記載している。 - FY2022-Q2再掲有価証券報告書
「インターネットによる受験、教育情報の配信サービス事業につきましては、広告関連売上については、学校法人関連及び一般企業等法人ともに前年同四半期と比較して増加いたしました。ネットワーク広告売上については、コロナ禍における広告単価の下落に加え、ITP（トラッキング防止機能）による影響を受けて前年同四半期と比較して減少いたしました。」
学校法人・一般企業向け広告関連売上は増加した一方、ネットワーク広告売上は減少するという事業内の分化を継続して記載している。 - FY2022-Q1広告関連売上増・ネットワーク広告売上減少継続有価証券報告書
「インターネットによる受験、教育情報の配信サービス事業につきましては、広告関連売上については、学校法人関連及び一般企業等法人ともに前年同四半期と比較して増加いたしました。ネットワーク広告売上については、コロナ禍における広告単価の下落に加え、ITP（トラッキング防止機能）による影響を受けて前年同四半期と比較して減少いたしました。」
学校法人・一般企業向け広告関連売上は増加した一方、ネットワーク広告売上はコロナ禍による単価下落に加え、ITPの影響で減少した。 - FY2021-Q3再掲有価証券報告書
「インターネットによる受験、教育情報の配信サービス事業につきましては、広告関連売上については、学校法人関連及び一般企業等法人ともに緊急事態宣言の解除を受けて復調し、前年同四半期と比較して増加いたしました。受託開発関連の売上については、案件の増加により前年同四半期と比較して増加いたしました。また、ネットワーク広告売上については、緊急事態宣言解除後も、単価の下落を受けて前年同四半期と比較して減少いたしました。」
学校法人・一般企業向け広告売上と受託開発売上は回復・増加した一方、ネットワーク広告売上は単価下落により減少した。 - FY2021-Q2広告・受託開発回復、ネット広告減少継続有価証券報告書
「インターネットによる受験、教育情報の配信サービス事業につきましては、広告関連売上については、学校法人関連及び一般企業等法人ともに緊急事態宣言の解除を受けて復調し、前年同四半期と比較して増加いたしました。受託開発関連の売上については、大型案件が発生した影響により前年同四半期と比較して増加いたしました。また、ネットワーク広告売上については、緊急事態宣言解除後も、単価の下落、広告の出し控えなどを受けて前年同四半期と比較して減少いたしました。」
緊急事態宣言解除後、学校法人・一般企業向け広告売上と受託開発売上は増加したが、ネットワーク広告は単価下落と広告出し控えにより減少した。 - FY2021-Q1新型コロナによる広告・受託開発売上の減少有価証券報告書
「インターネットによる受験、教育情報の配信サービス事業につきましては、広告関連売上については、新型コロナウイルス感染拡大の影響により前年同四半期と比較して減少いたしました。受託開発関連の売上については、前期に大型案件が発生した影響により前年同四半期と比較して減少いたしました。また、ネットワーク広告売上については、媒体改善・広告枠の最適化を行ったものの、新型コロナウイルス感染拡大の影響により、単価の下落、広告の出し控えなどを受けて前年同四半期と比較して減少いたしました。」
受験・教育情報配信サービスでは、広告関連売上と受託開発関連売上が減少し、ネットワーク広告も単価下落や広告出し控えにより減少した。 - FY2020再掲有価証券報告書
「インターネットによる受験、教育情報の配信サービス事業につきましては、広告関連売上については、一般企業等法人及び学校法人ともに前年同期と比較して増加いたしましたが、企業制作関連売上については、前期に大型案件が発生した影響により前年同期と比較して減少いたしました。また、ネットワーク広告売上については、媒体改善・広告枠の最適化を行ったものの、市況の変化等単価の下落により前年同期と比較して減少いたしました。」
一般企業・学校法人向け広告売上は増加した一方、大型案件の反動で企業制作関連売上が減少し、ネットワーク広告売上も単価下落で減少した。 - FY2020-Q2一般企業向け広告売上も増加有価証券報告書
「インターネットによる受験、教育情報の配信サービス事業につきましては、広告関連売上については、一般企業等法人及び学校法人ともに前年同四半期と比較して大幅に増加いたしました。また、ネットワーク広告売上については、媒体改善・広告枠の最適化を行ったものの、市況の変化等による単価の下落により前年同四半期と比較して減少いたしました。」
一般企業等法人・学校法人向け広告関連売上はともに大幅増となった一方、ネットワーク広告売上は媒体改善・広告枠最適化を行っても単価下落により減少した。 - FY2020-Q1受託開発増加・ネットワーク広告減少の再発有価証券報告書
「インターネットによる受験、教育情報の配信サービス事業につきましては、広告関連売上については、前年度と比較し一般企業等法人からの売上は増加しましたが、学校法人からの売上に関してはほぼ横ばいで推移したため前年同四半期と比較して微増となりました。受託開発関連の売上については、一般企業等法人からの受注が増加したため前年同四半期と比較して大幅に増加いたしました。また、ネットワーク広告売上については、媒体改善・広告枠の最適化を行ったものの、市況の変化等による単価の下落により前年同四半期と比較して減少いたしました。」
一般企業等法人向け広告売上は増加し、受託開発売上は大幅に増加した一方、ネットワーク広告売上は単価下落により減少した。 - FY2019-Q3受託開発売上も増加有価証券報告書
「インターネットによる受験、教育情報の配信サービス事業につきましては、広告関連売上については、企業等一般法人と学校法人ともに売上が大幅に増加したため前年同四半期と比較して大幅に増加いたしました。受託開発関連の売上については、学校法人からの受注が減少したものの企業等一般法人からの受注が増加したため前年同四半期と比較して増加いたしました。また、媒体アクセス数と比例関係にあるネットワーク広告売上については、媒体改善を行った結果、媒体のアクセス数が増加したため前年同四半期と比較して増加いたしました。」
広告関連売上とネットワーク広告売上の増加が続く中、前四半期には減少していた受託開発関連売上も、企業等一般法人からの受注増加により前年同期比で増加した。 - FY2019-Q2広告・ネットワーク売上増、受託開発売上減有価証券報告書
「インターネットによる受験、教育情報の配信サービス事業につきましては、広告関連売上については、企業等一般法人と学校法人ともに売上が大幅に増加したため前年同四半期と比較して大幅に増加いたしました。受託開発関連の売上については、学校法人からの受注が減少したため前年同四半期と比較して減少いたしました。また、ネットワーク広告売上については、媒体改善・広告枠の最適化を行った結果、前年同四半期と比較して増加いたしました。」
企業等一般法人・学校法人向け広告関連売上とネットワーク広告売上は増加した一方、学校法人向け受託開発売上は受注減少により減少した。 - FY2019-Q1学校法人向け売上・受託開発増加、ネット広告減少継続有価証券報告書
「インターネットによる受験、教育情報の配信サービス事業につきましては、広告関連売上については、前年度と比較し一般企業等法人からの売上はほぼ横ばいで推移したのに対し、学校法人からの売上が大幅に増加したため前年同四半期と比較して大幅に増加いたしました。受託開発関連の売上については、学校法人及び一般企業等法人からの受注が増加したため前年同四半期と比較して増加いたしました。また、ネットワーク広告売上については、媒体改善・広告枠の最適化を行ったものの、市況の変化等による単価の下落により前年同四半期と比較して減少いたしました。」
学校法人向け広告売上と受託開発売上は前年同期比で増加した一方、ネットワーク広告売上は媒体改善・広告枠最適化を行っても単価下落により減少した。 - FY2018前進有価証券報告書
「学校法人に対するサービスの向上、質の良いコンテンツ作成を行った結果、学校法人に対する売上は前年同期と比較し増加いたしました。」
学校法人向けサービスの向上とコンテンツ作成により、学校法人向け売上が前年同期比で増加した。ネットワーク広告は単価下落により減少した。 - FY2018-Q3再掲有価証券報告書
「インターネットによる受験、教育情報の配信サービス事業につきましては、広告関連売上について媒体改善・広告枠の最適化を行った結果、ネットワーク広告売上に関しては市況の変化等による単価の下落により前年同四半期と比較して減少したものの、学校法人、一般企業等法人に対する売上は前年同四半期と比較して増加いたしました。」
媒体改善・広告枠最適化を続け、学校法人・一般企業等向け売上は増加した一方、ネットワーク広告売上は単価下落により減少している。 - FY2018-Q2広告関連売上増・ネットワーク広告売上減有価証券報告書
「インターネットによる受験、教育情報の配信サービス事業につきましては、広告関連売上は、学校法人、一般企業等法人に対する売上が増加したため、前年同四半期と比較して増加いたしました。また、ネットワーク広告売上につきましては、媒体改善・広告枠の最適化を行ったものの、市況の変化等による単価の下落により前年同四半期と比較して減少いたしました。」
学校法人・一般企業等向けの広告関連売上は増加した一方、媒体改善・広告枠最適化を行ってもネットワーク広告売上は単価下落により減少した。 - FY2018-Q1広告関連売上増・ネットワーク広告売上減有価証券報告書
「インターネットによる受験、教育情報の配信サービス事業につきましては、広告関連売上は、前年と比較し学校法人からの売上が微減したものの一般企業等法人に対する売上は大幅に増加したため広告関連の売上は増加いたしました。受託開発関連の売上は前年度は一般企業等法人に対する特需の受注がありましたが、当年度は特需が見込めなかったため減少となりました。また、ネットワーク広告売上につきましては、媒体改善・広告枠の最適化を行ったものの、市況の変化等による単価の下落により前年度と比較し減少しました。」
一般企業等法人向け広告関連売上は増加した一方、受託開発は特需の反動で、ネットワーク広告は単価下落で減少した。 - FY2017-Q3前進有価証券報告書
「また、ネットワーク広告売上につきましては、媒体改善施策を行った結果、ページビューやユーザー数が増加したこと等により、前年同四半期と比較して増加いたしました。」
媒体改善施策によりページビュー・ユーザー数が増加し、ネットワーク広告売上が前年同期比で増加した。学校法人向け売上も学校企画広告を中心に受注が伸びている。 - FY2017-Q2前進有価証券報告書
「追加取得した株式の議決権比率は18.0%であり、完全子会社化によって、より緊密な協力体制を構築し、意思決定の迅速化及び事業の拡大を図るために行ったものであります。」
平成28年8月31日にインターエデュ・ドットコム株式を追加取得し、議決権比率18.0％を取得した。完全子会社化による協力体制の緊密化、意思決定の迅速化、事業拡大を目的としている。 - FY2017-Q1前進有価証券報告書
「インターネットによる受験、教育情報の配信サービス事業につきましては、学校法人に対する売上は前年同四半期と同水準で推移したものの、企業等に対する売上はスマートフォン向け商品の売上増加と新商品の展開、グループ内へのデジタルサイネージ構築の受注により前年同四半期と比較して増加いたしました。また、ネットワーク広告収入につきましては、広告掲載枠の増加や営業の強化により前年同四半期と比較して増加いたしました。」
スマートフォン向け商品、新商品、デジタルサイネージ受注、広告掲載枠の増加、営業強化により、企業向け売上およびネットワーク広告収入が増加した。 - FY2016初出有価証券報告書
「学校法人向け新商品の販売とポータルサイトのコンテンツのさらなる充実を図った結果、学校法人からの広告収入は増加いたしました。」
インターエデュ・ドットコムで学校法人向け新商品とポータルサイトのコンテンツ拡充を進めている。