応用地質（9755）・施策前進
品質管理・労働環境・ワークライフバランスの改善
FY2016に初出。6回の記載のうち2回が「再定義」で、最初の「再定義」はFY2017。直近の記載はFY2025。
6記載
10年にわたる
0うち適時開示
動きの推移
同じテーマの他社
人的資本の確保・育成と安全・安心な職場環境・ワークライフバランスの推進239社が書いているテーマ・逆風1社・追い風242社
尾根＝前進を書いた年、谷＝悪化を書いた年。奥ほど前向きな会社。 ドラッグで回転、スクロールで拡大、右ドラッグで移動。スマホは2本指で回転・拡大（1本指はページのスクロール）。
比べている196社のうち14社を表示しています。上の文は196社すべてから計算しています。このテーマの243件の変遷のうち、比べているのは200件です。全記録提出書類・適時開示・報道、新しい順
- FY2025前進有価証券報告書
「社員、グループ会社、協力会社がいつでも利用、体験できる、研修施設（OYO EXPERIENCE CENTER）を当社つくばオフィス敷地内に設置し、現物確認による統一した一定レベルの教育の実施、浸透により、労働災害ゼロを目指しています。」
人的資本経営の下で、D&I、健康経営、労働安全、人材育成を具体化した。OYO安全体験センターの設置、健康管理センターとの連携、教育研修、労働災害死亡事故ゼロの実績などを開示した。 - FY2024再定義有価証券報告書
「当社グループは、ESGの取り組みにおいて、人的資本、すなわち人こそが価値向上の源泉であると考えています。」
従来の品質管理、労働環境、ワーク・ライフ・バランスの改善から、D&I、健康経営、労働安全、人材育成を含む人的資本経営へと整理を広げ、指標・目標も開示した。 - FY2020再掲有価証券報告書
「当社は、働きやすい職場の形成の推進や従業員の定着率向上、安定的な新卒者採用並びに優秀な中途採用者の確保等によりリスクの低減に努めています。」
働きやすい職場形成、定着率向上、新卒・中途採用を人材確保リスクへの対応策として継続して記載した。 - FY2019前進有価証券報告書
「当社は、社員の働きやすい職場環境整備のため、働き方革命委員会を組成し施策の検討を行ってきました。在宅勤務制の導入や子育て支援、女性活躍支援の継続といった施策を実行しています。」
ワーク・ライフ・シナジー、社員定着率向上、人事制度改革、人材育成に加え、働き方革命委員会、在宅勤務、子育て支援、女性活躍支援を具体的な施策として記載した。 - FY2017再定義有価証券報告書
「働きやすい職場環境の更なる整備（社員のQOL向上、ワーク・ライフ・バランスからワーク・ライフ・シナジーへ）」
従来のワーク・ライフ・バランス改善から、社員のQOL向上とワーク・ライフ・シナジーを掲げる表現へ展開した。 - FY2016初出有価証券報告書
「持続可能な企業活動を目指して、成果品の品質管理の強化、労働環境の改善に加え、ワークライフバランスの向上を目指した取り組みを推進しております。グループ内では当社が先行して厚生労働省より「えるぼし認定」「くるみん認定」を取得するなど、取り組み成果が確実に表れております。」
品質管理、労働環境、ワークライフバランスを事業リスク対策・CSRの施策として記載し、えるぼし認定・くるみん認定の取得を成果として示した。