TKC（9746）・施策再定義
コロナ禍における感染防止と新しい働き方への対応
FY2020に初出。5回の記載のうち3回が「前進」で、最初の「前進」はFY2021-Q1。直近の記載はFY2023-Q1。
5記載
4年にわたる
0うち適時開示
動きの推移
同じテーマの他社
新型コロナウイルス感染症への対応と働き方の変革824社が書いているテーマ・逆風231社・追い風545社
尾根＝前進を書いた年、谷＝悪化を書いた年。奥ほど前向きな会社。 ドラッグで回転、スクロールで拡大、右ドラッグで移動。スマホは2本指で回転・拡大（1本指はページのスクロール）。
比べている200社のうち14社を表示しています。上の文は200社すべてから計算しています。このテーマの829件の変遷のうち、比べているのは200件です。全記録提出書類・適時開示・報道、新しい順
- FY2023-Q1再定義有価証券報告書
「②平時における在宅勤務を可能とすると共にＷｅｂ会議システムを積極的に活用した顧客サポートや商談を実施しています。」
コロナ禍の緊急対応としての在宅勤務・Web会議から、平時にも在宅勤務を可能とする働き方・顧客対応へ位置付けを広げた。 - FY2021前進有価証券報告書
「在宅勤務制度、時差通勤制度を導入し、緊急事態宣言の発令中は対象地域の１週間あたりの出勤率目標を30％未満として取り組みました。また、顧客のサポートや商談は原則としてＷｅｂ会議システムで実施しました。」
緊急事態宣言中の対象地域について、出勤率30％未満の運用目標を設定し、顧客対応・商談を原則Web会議に切り替えた。 - FY2021-Q2前進有価証券報告書
「在宅勤務制度、時差通勤制度を導入し、緊急事態宣言の対象地域については出勤割合の目標を30％としています。それ以外の地域については、出勤率70％（開発部門は40％）を目標としています。また、顧客のサポートや商談は原則としてＷｅｂ会議システムで実施しています。」
在宅勤務・時差通勤とWeb会議を継続し、地域別に出勤割合30％、70％、開発部門40％という運用目標を明示した。 - FY2021-Q1前進有価証券報告書
「①クラウドサービス、帳表印刷サービスやヘルプデスクサービスを継続して提供できるよう、事業継続のための体制強化（重要事業所への社外関係者の立ち入り禁止、データセンターを遠隔拠点からリモート操作するためのインフラ整備）を前期から実施しています。②在宅勤務制度、時差通勤制度を導入し、全社の出勤割合の目標を30％としています。また、顧客のサポートや商談は原則としてＷｅｂ会議システムで実施しています。」
コロナ禍における新しい働き方について、全社出勤割合30％の目標、在宅勤務・時差通勤、Web会議を用いた顧客対応を明示した。データセンターの遠隔操作インフラなど事業継続体制も具体化している。 - FY2020初出有価証券報告書
「在宅勤務制度、時差通勤制度の導入に加え、社内における感染防止策として、自動検温器、飛沫防止パネル、除菌マット、除菌アルコールの設置、マスクの配付などを行いました。」
コロナ禍に対応し、在宅勤務・時差通勤、感染防止設備、全社員へのモバイル通信機器配付、Web会議システム増強などを組み合わせた新しい働き方への対応を独立した重要活動として記載した。