IoT分野を第3の事業の柱として確立
FY2016に初出。32回の記載のうち22回が「再掲」。直近の記載は2026-08-03。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2018年。9社中1社が悪化側に。
直近の記載が「前進」なのは、ほかに6社。
- 2026-08-03前進決算
「データマネジメント分野の堅調な伸びもあり増収となりました。」
サービスソリューションにおいて、データマネジメント分野の伸長を伴う増収を記載している。 - FY2026前進有価証券報告書
「売上高につきましては、IoTシステム構築関連やデータマネジメントサービスが好調に推移し増収となりました。」
サービスソリューションでIoTシステム構築関連とデータマネジメントサービスが好調に推移し、売上高は15,218百万円、前年同期比6.0％増となった。 - 2026-05-11前進決算
「IoTシステム構築関連やデータマネジメントサービスが好調に推移し増収となりました。」
IoTシステム構築関連およびデータマネジメントサービスの好調によるサービスソリューションの増収を記載している。 - FY2026-H1前進有価証券報告書
「売上高につきましては、IoTシステム構築関連やデータマネジメントサービスが好調に推移し増収となりました。」
IoTシステム構築関連とデータマネジメントサービスが好調に推移し、IoTを含むサービス事業の拡大を進展として記載している。 - FY2025前進有価証券報告書
「売上高につきましては、IoTシステム構築関連が大幅に伸長したことで増収となりました。」
IoTシステム構築関連が大幅に伸長し、サービスソリューションの売上高は14,362百万円、前年同期比2.7％増となった。 - FY2024再掲有価証券報告書
「これまで取り組んできたIoT・AIサービスをはじめとしたデジタル技術をより一層強化・深化させるとともに、対応領域の拡大を図り、DX実現による顧客価値の共創に取り組んでまいります。」
IoT・AIサービスを含むデジタル技術の強化・深化と対応領域拡大を継続している。 - FY2023再掲有価証券報告書
「これまで取り組んできたIoT・AIサービスをはじめとしたデジタル技術をより一層強化・深化させるとともに、対応領域の拡大を図り、DX実現による顧客価値の共創に取り組んでまいります。」
従来のIoTを第3の柱として育成する表現を引き継ぎ、IoT・AIを含むデジタル技術の強化・深化と対応領域拡大として継続している。 - FY2022再定義有価証券報告書
「これまで取り組んできたIoT・AIサービスをはじめとしたデジタル技術をより一層強化・深化させるとともに、対応領域の拡大を図り、DX実現による顧客価値の共創に取り組んでまいります。」
IoTを第3の柱として育成する従来の表現が、IoT・AIを含むデジタル技術の強化・深化と、顧客価値の共創によるDX実現へ再整理されている。 - FY2022-Q3再掲有価証券報告書
「当社グループは当期を最終年度とする中期経営計画（2019年４月～2022年３月）において「DX FIRST」を掲げ、ITソリューション、サービスソリューション、プロダクトソリューションの３つの事業を手掛ける特長を最大限に生かして、各事業の連携強化やIoT、AI、5G/ローカル5G等のデジタル技術を活用したサービス展開により」
IoTを含むデジタル技術を活用したサービス展開を、3事業の連携強化とともに中期経営計画最終年度でも継続している。 - FY2022-Q2再掲有価証券報告書
「このような状況のもと、当社グループは「DX FIRST」を掲げる中期経営計画（2019年４月～2022年３月）の最終年度を迎え、ITソリューション、サービスソリューション、プロダクトソリューションの３つの事業を手掛ける特長を最大限に生かして、各事業の連携強化やIoT、AI、5G/ローカル5G等のデジタル技術を活用したサービス展開により」
IoT、AI、5G／ローカル5G等を活用したサービス展開を、3事業の連携強化とともに継続している。 - FY2022-Q1再掲有価証券報告書
「ITソリューション、サービスソリューション、プロダクトソリューションの３つの事業を手掛ける特長を最大限に生かして、各事業の連携強化やIoT、AI、5G/ローカル5G等のデジタル技術を活用したサービス展開により」
IoTを含むデジタル技術を活用したサービス展開を、3事業の連携強化とともに継続している。 - FY2021再掲有価証券報告書
「これまで取り組んできたIoT・AIサービスをはじめとした新サービスの展開を図り、DX事業の拡大に取り組んでまいります。」
IoT・AIサービスを基盤に新サービスを展開し、従来のIoT事業の拡大をDX事業の拡大として継続している。 - FY2021-Q3再掲有価証券報告書
「売上高につきましては、IoT＆AIサービスをはじめとするデジタルソリューション事業やクラウドサービス事業が堅調に推移し、また、下期に入り中断していた案件が徐々に再開し始めたことにより増収となりました。」
IoT＆AIサービスを含むデジタルソリューション事業が堅調に推移したと記載している。新たな導入社数などの達成指標は示していない。 - FY2021-Q2再掲有価証券報告書
「当社グループは、中期経営計画において、2022年３月期に「売上高430億円、営業利益40億円」の達成を目標として設定しております。持続的な成長に向けた積極的な事業投資を継続するとともに、「DX分野の事業拡大」、「コア事業の顧客基盤強化と高付加価値化」の取り組みをより一層強化してまいります。」
IoT・AIサービスを含むDX分野の事業拡大を、2022年3月期目標の達成に向けた重点施策として継続している。 - FY2021-Q1再掲有価証券報告書
「サービスソリューション事業においては注力しているIoT＆AIサービスが堅調に推移したほか」
IoT・AIサービスを注力事業として継続し、当第1四半期は堅調に推移したと記載している。 - FY2020再定義有価証券報告書
「これまで取り組んできたIoT・AIサービスを基にしたDX事業の拡大を図るとともに、要素技術確立のための既存事業からのシフト、またこれらをベースとした新サービスの展開を図り、DX事業の拡大に取り組んでまいります。」
従来のIoTを第3の柱として育成する表現は、IoT・AIサービスを基盤とするDX事業の拡大、既存事業からのシフト、新サービス展開へと再整理されている。 - FY2020-Q3再掲有価証券報告書
「今後は、これまで取り組んできたIoT・AIサービスを基にした事業の拡大を図るとともに」
これまで取り組んできたIoT・AIサービスを基盤として事業を拡大する方針を継続している。 - FY2020-Q2再掲有価証券報告書
「今後は、これまで取り組んできたIoT・AIサービスを基にした事業の拡大を図るとともに」
既存のIoT・AIサービスを基盤として事業を拡大する方針を継続している。 - FY2020-Q1再掲有価証券報告書
「今後は、これまで取り組んできたIoT・AIサービスを基にした事業の拡大を図るとともに」
これまで取り組んできたIoT・AIサービスを基盤として、関連事業を拡大する方針を継続している。具体的な導入社数などの新たな達成指標は記載していない。 - FY2019前進有価証券報告書
「IoTプラットフォーム「Toami」の市場での認知度も年々上がり、製品のIoT化を中心に累計100社以上のお客様にご導入を頂いております。また、ファクトリーIoTや建設業・小売業向けなどの業種・業界に特化した新サービスや、IoTで収集したデータをより有効に活用するための分析サービスなど、関連サービスの引き合いも増加しております。」
IoTプラットフォーム「Toami」が累計100社以上に導入され、業種特化型の新サービスやデータ分析サービスへの引き合いも増加したと記載している。 - FY2019-Q3再掲有価証券報告書
「このような状況の下、当社グループは、中期経営計画（2016年４月～2019年３月）において事業変革を加速する「DriveInnovation」をスローガンに掲げ、「IoT分野の事業拡大」、「コア事業の顧客基盤強化と高付加価値化」に取り組んでおります。」
IoT分野の事業拡大を中期経営計画の主要な取り組みとして継続している。 - FY2019-Q2再掲有価証券報告書
「当社グループは、中期経営計画（平成28年４月～平成31年３月）において事業変革を加速する「DriveInnovation」をスローガンに掲げ、「IoT分野の事業拡大」、「コア事業の顧客基盤強化と高付加価値化」に取り組んでおります。」
IoT分野の事業拡大を中期経営計画の主要な取り組みとして継続している。 - FY2019-Q1再掲有価証券報告書
「当社グループは、中期経営計画（平成28年４月～平成31年３月）において事業変革を加速する「DriveInnovation」をスローガンに掲げ、「IoT分野の事業拡大」、「コア事業の顧客基盤強化と高付加価値化」に取り組んでおります。」
IoT分野の事業拡大を中期経営計画の主要な取り組みとして継続している。 - FY2018前進有価証券報告書
「「IoT分野の事業拡大」では、IoT サービスに必要な無線やセンサー技術をはじめとする組込み・デバイス開発からクラウドサービスまでをカバーする当社の技術力を活かし、トータルコーディネート力の強化を進めております。当期におきましては、製品のIoT化に加え、ファクトリーIoTや建設業・小売業向けなどの業種・業界に特化した新サービスを開始しました。お客様ニーズがデータの収集・見える化から蓄積したデータの分析・活用へと広がるなか、お客様の価値向上の実現をサポートするAI分析ソリューションなど革新的なIoT＆AIソリューションの強化にも注力しました。」
製品のIoT化に加え、ファクトリーIoT、建設業・小売業向けの新サービスを開始し、AI分析ソリューションも強化した。 - FY2018-Q3再掲有価証券報告書
「このような状況の下、当社グループは、中期経営計画（平成28年４月～平成31年３月）において事業変革を加速する「DriveInnovation」をスローガンに掲げ、「IoT分野の事業拡大」、「コア事業の顧客基盤強化と高付加価値化」に取り組んでおります。」
中期経営計画の主要な取り組みとして、IoT分野の事業拡大を継続して掲げている。 - FY2018-Q2再掲有価証券報告書
「このような状況の下、当社グループは、中期経営計画（平成28年４月～平成31年３月）において事業変革を加速する「DriveInnovation」をスローガンに掲げ、「IoT分野の事業拡大」、「コア事業の顧客基盤強化と高付加価値化」に取り組んでおります。」
中期経営計画の主要な取り組みとして、IoT分野の事業拡大を引き続き掲げている。 - FY2018-Q1再掲有価証券報告書
「当社グループは、中期経営計画（平成28年4月～平成31年3月）において事業変革を加速する「DriveInnovation」をスローガンに掲げ、「IoT分野の事業拡大」、「コア事業の顧客基盤強化と高付加価値化」に取り組んでおります。」
中期経営計画の主要な取り組みとしてIoT分野の事業拡大を引き続き掲げている。 - FY2017再掲有価証券報告書
「注力事業であるIoT分野を第3の柱として確立すべく、他社にはない独自性を発揮した新たな価値を創造し収益の柱として育て上げることが、中長期的な成長に向けた必須要件であると認識しております。そのため、当社グループがこれまで培ってきたITソリューション事業とプロダクトソリューション事業のさらなる融合によりコーディネート力を強化するとともに、アライアンスの推進などによりサービスメニューの拡充を図り、IoT分野の事業拡大に取り組んでまいります。」
IoTを第3の事業の柱・収益の柱として育成する目標と、既存2事業の融合、アライアンス、サービスメニュー拡充という手段を再掲している。 - FY2017-Q3再掲有価証券報告書
「このような状況の下、当社グループは、今年度スタートした中期経営計画において事業変革を加速する「DriveInnovation」をスローガンに掲げ、「IoT分野の事業拡大」、「コア事業の顧客基盤強化と高付加価値化」に取り組んでおります。」
IoT分野の事業拡大を、中期経営計画の主要な取り組みとして継続している。 - FY2017-Q2再掲有価証券報告書
「このような状況の下、当社グループは、今年度スタートした中期経営計画において事業変革を加速する「Drive Innovation」をスローガンに掲げ、「IoT分野の事業拡大」、「コア事業の顧客基盤強化と高付加価値化」に取り組んでおります。」
IoT分野の事業拡大を、中期経営計画における主要な取り組みとして継続している。 - FY2017-Q1再掲有価証券報告書
「このような状況の下、当社グループは、今年度スタートした中期経営計画において事業変革を加速する「Drive Innovation」をスローガンに掲げ、「IoT分野の事業拡大」、「コア事業の顧客基盤強化と高付加価値化」に取り組んでおります。」
IoT分野の事業拡大を、中期経営計画の主要な取り組みとして引き続き掲げている。 - FY2016初出有価証券報告書
「注力事業であるIoT分野を第3の柱として確立すべく、他社にはない独自性を発揮した新たな価値を創造し収益の柱として育て上げることが、中長期的な成長に向けた必須要件であると認識しております。そのため、当社グループがこれまで培ってきたITソリューション事業とプロダクトソリューション事業のさらなる融合によりコーディネート力を強化するとともに、アライアンスの推進などによりサービスメニューの拡充を図り、IoT分野の事業拡大に取り組んでまいります。」
IoTを既存の2事業に続く第3の柱と位置付け、既存事業の融合、アライアンス、サービスメニュー拡充を手段としている。