コア事業の顧客基盤強化と高付加価値化
FY2016に初出。37回の記載のうち23回が「再掲」。直近の記載はFY2026。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2020年。10社中2社が悪化側に。
直近の記載が「前進」なのは、ほかに7社。
- FY2026前進有価証券報告書
「加えて、業種・業界スタンダードモデルをベースとしたパッケージ戦略や最新テクノロジーの吸収・活用、上流コンサルティング力の強化などに注力し、成長領域の創出にも取り組んでまいります。」
顧客基盤強化・高付加価値化の手段として、業種別パッケージ、最新技術の活用、上流コンサルティング力の強化を新たに具体化している。 - 2026-05-11その他決算
「売上高は52,431百万円（同4.8％増）となりました。利益については、人的投資をはじめとする期初計画に織り込み済みの経費増のほか、不採算案件の影響もあり、営業利益は5,290百万円（同13.5％減）」
売上高は増加した一方、人的投資等の経費増と不採算案件の影響により営業利益は減少したと記載している。 - FY2026-H1前進有価証券報告書
「売上高につきましては、引き続き主要顧客ごとに好不調はあるものの新規顧客開拓などが功を奏し増収となりました。利益につきましては、経費増の影響はあったもののそれ以上の利益改善が図られ増益となりました。これらの結果、受注高は4,879百万円（前年同期比6.1%増）、売上高は4,619百万円（同2.4%増）、営業利益は629百万円（同2.6%増）となりました。」
デバイスソリューションで新規顧客開拓が奏功し、売上高・営業利益が前年同期比で増加したと記載している。 - FY2025前進有価証券報告書
「利益につきましては、各事業における高収益案件の取り込みとプロジェクト管理の徹底に加え、サービスソリューション事業の不採算案件収束に伴う平常化もあり、増益となりました。」
高収益案件の取り込み、プロジェクト管理の徹底、不採算案件の収束により、営業利益は6,116百万円、前年同期比4.3％増となった。 - FY2025-H1前進有価証券報告書
「当中間連結会計期間は、売上高につきましては、サービスソリューション事業におけるIoTシステム関連開発の増加と、好調なエンベデッドソリューション事業のオートモーティブ分野の伸長により増加しました。利益につきましては、高収益案件の多いエンタープライズソリューション事業とエンベデッドソリューション事業が全体をけん引し、各事業によるプロジェクト管理の徹底もあり堅調に推移しました。これらの結果、売上高は24,208百万円（前年同期比1.8%増）、営業利益は2,756百万円（同1.6%増）、経常利益は2,777百万円（同1.0%増）、親会社株主に帰属する中間純利益は1,905百万円（同1.8%減）となりました。」
IoTシステム関連開発とオートモーティブ分野が売上増に寄与し、高収益案件の多いエンタープライズ・エンベデッド両事業とプロジェクト管理の徹底が利益をけん引した。営業利益は2,756百万円、前年同期比1.6％増となった。 - FY2024前進有価証券報告書
「利益につきましては、サービスソリューション事業において不採算案件が発生したものの、各事業における高収益案件の着実な取り込みやプロジェクト管理徹底による収益力の強化に伴い増加となりました。これらの結果、売上高は50,299百万円（前年同期比8.9%増）、営業利益は5,862百万円（同8.8%増）となりました。」
高収益案件の取り込みとプロジェクト管理の徹底を通じた収益力強化を記載し、売上高・営業利益が増加した。 - FY2024-Q3前進有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間は、売上高につきましては、エンタープライズソリューション事業において小売業向けのシステム開発とシステム機器販売、金融業向けのシステム開発が増加したことに加え、エンベデッドソリューション事業の各分野とデバイスソリューション事業の堅実な拡大により好調に推移しました。利益につきましては、サービスソリューション事業の収益性改善に加え、各事業における高収益案件の取り込みやプロジェクト管理の徹底による収益力の強化に伴い好調に推移しました。これらの結果、売上高は34,908百万円（前年同期比9.9%増）、営業利益は4,147百万円（同22.3%増）、経常利益は4,198百万円（同22.0%増）、親会社株主に帰属する四半期純利益は2,937百万円（同26.4%増）となりました。」
小売・金融向け開発、エンベデッド・デバイス事業の拡大、高収益案件の取り込み、プロジェクト管理の徹底により、収益力強化の進展を記載している。 - FY2024-Q2前進有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間は、売上高につきましては、エンタープライズソリューション事業において小売業向けのシステム開発とシステム機器販売、金融業向けのシステム開発が増加したことに加え、エンベデッドソリューション事業とデバイスソリューション事業の堅実な拡大により好調に推移しました。利益につきましては、各事業とも高収益案件の確実な取り込みやプロジェクト管理の徹底による収益力の強化に伴い好調に推移しました。」
小売・金融向け開発、システム機器販売、エンベデッド・デバイス事業の拡大に加え、高収益案件の取り込みとプロジェクト管理の徹底により、営業利益は2,713百万円、前年同期比20.7％増となった。 - FY2024-Q1前進有価証券報告書
「利益につきましては、各事業とも高収益案件の積極的な取り込みやプロジェクト管理の徹底による収益力の強化に伴い好調に推移しました。」
高収益案件の取り込みとプロジェクト管理の徹底を通じた収益力強化を記載し、営業利益は894百万円、前年同期比24.4％増となった。 - FY2023再掲有価証券報告書
「これまで培ってきた技術・ノウハウをさらに拡充・発展させ当社の強みをさらに伸ばすとともに、成長が期待される分野や収益性の高い分野へリソースを集中し、次への成長に向けた新たな安定的な収益基盤の確立に取り組んでまいります。」
技術・ノウハウの拡充と、成長分野・高収益分野へのリソース集中による安定収益基盤の確立を継続している。 - FY2023-Q3再掲有価証券報告書
「当社グループは中期経営計画の基本方針「デジタル変革による社会と企業の持続的成長の両立」のもと、重点戦略である「DX実現による顧客価値の追求」「選択と集中による収益力強化」「将来成長に向けた戦略的投資」を推進し、事業の成長と変革を加速するとともに、持続可能な社会の実現に向けて取り組んでまいります。」
顧客価値の追求、選択と集中による収益力強化、将来成長への戦略的投資を、現中期経営計画の重点戦略として継続している。 - FY2023-Q2再掲有価証券報告書
「当社グループは中期経営計画の基本方針「デジタル変革による社会と企業の持続的成長の両立」のもと、重点戦略である「DX実現による顧客価値の追求」「選択と集中による収益力強化」「将来成長に向けた戦略的投資」を推進し、事業の成長と変革を加速するとともに、持続可能な社会の実現に向けて取り組んでまいります。」
コア事業の収益力強化を、DXによる顧客価値追求、選択と集中、将来成長への戦略的投資という重点戦略として再確認している。 - FY2022再定義有価証券報告書
「これまで培ってきた技術・ノウハウをさらに拡充・発展させ当社の強みをさらに伸ばすとともに、成長が期待される分野や収益性の高い分野へリソースを集中し、次への成長に向けた新たな安定的な収益基盤の確立に取り組んでまいります。」
コア事業の顧客基盤強化・高付加価値化が、技術・ノウハウを伸ばし、成長分野・高収益分野へ資源を集中する「選択と集中」に再整理されている。 - FY2022-Q3再掲有価証券報告書
「各事業の連携強化やIoT、AI、5G/ローカル5G等のデジタル技術を活用したサービス展開により、お客様のビジネスモデル変革やマネジメントサイクルの最適化等、企業のデジタル変革を支える事業展開に注力しております。」
各事業の連携とデジタル技術を活用したサービス展開によって、顧客への提供価値を高める方針を継続している。 - FY2022-Q2再掲有価証券報告書
「各事業の連携強化やIoT、AI、5G/ローカル5G等のデジタル技術を活用したサービス展開により、お客様のビジネスモデル変革やマネジメントサイクルの最適化等、企業のデジタル変革を支える事業展開に注力しております。」
各事業の連携とデジタル技術を活用したサービス展開により、顧客への提供価値を高める方針を継続している。 - FY2022-Q1再掲有価証券報告書
「各事業の連携強化やIoT、AI、5G/ローカル5G等のデジタル技術を活用したサービス展開により、お客様のビジネスモデル変革やマネジメントサイクルの最適化等、企業のデジタル変革を支える事業展開に注力しております。」
各事業の連携、デジタル技術を活用したサービス展開を通じ、顧客への提供価値を高める方針を継続している。 - FY2021再掲有価証券報告書
「そのため、受託開発に留まらず、サービス提供型ビジネスや成長が期待される分野への領域拡大を加速してまいります。」
顧客基盤強化と高付加価値化に向け、受託開発に限定せず、サービス提供型ビジネスと成長分野への領域拡大を進める方針を継続している。 - FY2021-Q3再掲有価証券報告書
「「DX分野の事業拡大」、「コア事業の顧客基盤強化と高付加価値化」の取り組みをより一層強化してまいります。」
DX分野の事業拡大と、コア事業の顧客基盤強化・高付加価値化を引き続き強化する方針を示している。 - FY2021-Q2再掲有価証券報告書
「「DX分野の事業拡大」、「コア事業の顧客基盤強化と高付加価値化」の取り組みをより一層強化してまいります。」
コア事業の顧客基盤強化と高付加価値化を、DX分野の事業拡大とともに引き続き強化する方針を示している。 - FY2021-Q1再掲有価証券報告書
「「DX分野の事業拡大」、「コア事業の顧客基盤強化と高付加価値化」の取り組みをより一層強化してまいります。」
DX分野の拡大とコア事業の顧客基盤強化・高付加価値化を、引き続き重点的に強化する方針を示している。 - FY2020前進有価証券報告書
「利益につきましては、増収に伴う利益増や一部大型案件の収益性改善などがあったものの、複数の不採算案件の発生により減益となりました。」
コア事業の顧客基盤強化・高付加価値化に関連して、一部大型案件の収益性改善があった一方、ITソリューションでは複数の不採算案件の発生により減益となった。 - FY2020-Q3再掲有価証券報告書
「「DX分野の事業拡大」、「コア事業の顧客基盤強化と高付加価値化」の取り組みをより一層強化してまいります。」
DX分野の拡大とコア事業の顧客基盤強化・高付加価値化を重点課題として引き続き強化している。 - FY2020-Q2再掲有価証券報告書
「「DX分野の事業拡大」、「コア事業の顧客基盤強化と高付加価値化」の取り組みをより一層強化してまいります。」
DX分野の拡大とコア事業の顧客基盤強化・高付加価値化を引き続き重点課題としている。 - FY2020-Q1再掲有価証券報告書
「「DX分野の事業拡大」、「コア事業の顧客基盤強化と高付加価値化」の取り組みをより一層強化してまいります。」
コア事業の顧客基盤強化と高付加価値化を、新中期経営計画の重点取り組みとして継続している。 - FY2019前進有価証券報告書
「ITソリューションセグメントにおいて、製造業向けや流通業向けパッケージソリューションの拡大を図るとともに、IoTやクラウドなどサービス提供型ビジネスモデルの確立をより一層加速させ、事業全体の収益力の更なる強化に取り組みました。また、プロダクトソリューションセグメントにおいて、組込みソフトウエア開発ではオートモーティブ分野の拡大や医療機器向けなど新領域の開拓が進んだほか、デバイス開発では当社が得意とする画像処理分野を中心に収益基盤の強化を図ってまいりました。」
パッケージソリューション、IoT・クラウドのサービス提供型モデル、オートモーティブ分野、医療機器などへの具体的な領域拡大が記載されている。 - FY2019-Q3再掲有価証券報告書
「このような状況の下、当社グループは、中期経営計画（2016年４月～2019年３月）において事業変革を加速する「DriveInnovation」をスローガンに掲げ、「IoT分野の事業拡大」、「コア事業の顧客基盤強化と高付加価値化」に取り組んでおります。」
コア事業の顧客基盤強化と高付加価値化を、中期経営計画の重点項目として継続している。 - FY2019-Q2再掲有価証券報告書
「当社グループは、中期経営計画（平成28年４月～平成31年３月）において事業変革を加速する「DriveInnovation」をスローガンに掲げ、「IoT分野の事業拡大」、「コア事業の顧客基盤強化と高付加価値化」に取り組んでおります。」
コア事業の顧客基盤強化と高付加価値化を中期経営計画の重点項目として継続している。 - FY2019-Q1再掲有価証券報告書
「当社グループは、中期経営計画（平成28年４月～平成31年３月）において事業変革を加速する「DriveInnovation」をスローガンに掲げ、「IoT分野の事業拡大」、「コア事業の顧客基盤強化と高付加価値化」に取り組んでおります。」
コア事業の顧客基盤強化と高付加価値化を中期経営計画の重点項目として継続している。 - FY2018前進有価証券報告書
「「コア事業の顧客基盤強化と高付加価値化」では、ITソリューションセグメントにおいては、製造業向けや流通業向けパッケージソリューションの拡大を図るとともに、各分野おいてサービス提供型ビジネスモデルの確立をより一層加速させ、事業全体の収益力の更なる強化に取り組みました。また、プロダクトソリューションセグメントにおいては、デバイス開発事業の更なる拡大と、組込み分野におけるモビリティソリューションの強化や産業分野全般におけるワンストップソリューションの提供による既存事業分野の維持・拡大を図りながら、当社のコア技術を基盤とした新分野・新サービスへの展開の強化に取り組みました。」
パッケージソリューション、サービス提供型ビジネスモデル、デバイス開発、モビリティ・ワンストップソリューション、新分野・新サービスへの具体的な展開を記載している。 - FY2018-Q3再掲有価証券報告書
「このような状況の下、当社グループは、中期経営計画（平成28年４月～平成31年３月）において事業変革を加速する「DriveInnovation」をスローガンに掲げ、「IoT分野の事業拡大」、「コア事業の顧客基盤強化と高付加価値化」に取り組んでおります。」
コア事業の顧客基盤強化と高付加価値化を、中期経営計画の重点項目として継続している。 - FY2018-Q2再掲有価証券報告書
「このような状況の下、当社グループは、中期経営計画（平成28年４月～平成31年３月）において事業変革を加速する「DriveInnovation」をスローガンに掲げ、「IoT分野の事業拡大」、「コア事業の顧客基盤強化と高付加価値化」に取り組んでおります。」
コア事業の顧客基盤強化と高付加価値化を、中期経営計画の重点項目として継続している。 - FY2018-Q1再掲有価証券報告書
「当社グループは、中期経営計画（平成28年4月～平成31年3月）において事業変革を加速する「DriveInnovation」をスローガンに掲げ、「IoT分野の事業拡大」、「コア事業の顧客基盤強化と高付加価値化」に取り組んでおります。」
コア事業の顧客基盤強化と高付加価値化を、中期経営計画の重点項目として継続している。 - FY2017再掲有価証券報告書
「ITサービスに対するニーズは多様化、高度化し、業務効率化を目指すだけではなく、競争力を高めるためのIT投資へと変化しています。このような状況下において、現在の収益基盤をより確固たるものにするためには、コア事業の顧客基盤強化と高付加価値化が不可欠であると認識しております。そのため、受託型から提案型へ、開発からソリューション、サービスへ軸足を移したビジネスを展開するとともに、今後も引き続き大きな成長が期待されるエネルギーや社会インフラなどの分野も視野に入れた新規事業を創造、確立してまいります。」
コア事業の顧客基盤強化・高付加価値化を継続し、提案型・ソリューション型への転換とエネルギー・社会インフラ分野の新規事業を手段として記載している。 - FY2017-Q3再掲有価証券報告書
「このような状況の下、当社グループは、今年度スタートした中期経営計画において事業変革を加速する「DriveInnovation」をスローガンに掲げ、「IoT分野の事業拡大」、「コア事業の顧客基盤強化と高付加価値化」に取り組んでおります。」
コア事業の顧客基盤強化と高付加価値化を、中期経営計画の重点項目として継続している。 - FY2017-Q2再掲有価証券報告書
「このような状況の下、当社グループは、今年度スタートした中期経営計画において事業変革を加速する「Drive Innovation」をスローガンに掲げ、「IoT分野の事業拡大」、「コア事業の顧客基盤強化と高付加価値化」に取り組んでおります。」
コア事業の顧客基盤強化と高付加価値化を、中期経営計画の重点項目として継続している。 - FY2017-Q1再掲有価証券報告書
「このような状況の下、当社グループは、今年度スタートした中期経営計画において事業変革を加速する「Drive Innovation」をスローガンに掲げ、「IoT分野の事業拡大」、「コア事業の顧客基盤強化と高付加価値化」に取り組んでおります。」
コア事業の顧客基盤強化と高付加価値化を、中期経営計画の重点項目として継続している。 - FY2016初出有価証券報告書
「このような状況下において、現在の収益基盤をより確固たるものにするためには、コア事業の顧客基盤強化と高付加価値化が不可欠であると認識しております。」
既存収益基盤を強化するための重点課題として、顧客基盤と付加価値の向上を挙げている。