業務改善・効率化による費用管理
FY2017-Q1に初出。32回の記載のうち11回が「前進」で、最初の「前進」はFY2020-Q1。直近の記載は2026-10-27。
ナガセがこのテーマで「悪化」側に入ったのは2026年。同じテーマの他社の中央値（2024年）より2年遅い。
直近の記載が「悪化」なのは、ほかに7社。
- 2026-10-27悪化決算
「費用面では、全体で対前年同期1,487百万円の増加となる29,661百万円（前年同期比5.3％増）となりました。」
広告宣伝費、校舎移転・新設費用、賃金ベースアップ、生成AI活用研修などにより費用が増加している。 - FY2026買収・模試開発・賃上げによる年度費用増を開示有価証券報告書
「費用面では、全体で対前年同期7,813百万円の増加となる58,204百万円（前年同期比15.5％増）となりました。これは、株式会社イトマンスポーツウェルネスの加入による増加に加え、新規模試の開発など、当期も学力の大巾向上の実現に焦点を絞った施策を引き続き積極的に進めたほか、賃金ベースアップに伴う人件費などの増加要因があったことを主因とするものであります。」
スポーツウェルネス加入、新規模試開発、学力向上施策、賃金ベースアップを要因として、費用全体が前年同期比15.5％増加したと開示している。 - FY2026-H1買収・模試開発・賃上げによる費用増加有価証券報告書
「費用面では、全体で対前年同期4,702百万円の増加となる28,174百万円（前年同期比20.0％増）となりました。これは、株式会社イトマンスポーツウェルネスの加入による増加に加え、新規模試の開発など、当期も学力の大巾向上の実現に焦点を絞った施策を引き続き積極的に進めたほか、賃金ベースアップに伴う人件費などの増加要因があったことを主因とするものであります。」
スポーツウェルネスの加入、新規模試開発、学力向上施策、賃金ベースアップを要因として、費用全体が前年同期比20.0％増加した。 - FY2025前進有価証券報告書
「賃金ベースアップに伴う人件費の上昇や、学力の大巾向上の実現に焦点を絞った施策による費用増加はあったものの、広告宣伝費をはじめとした費用対効果の検証を通じて経費をコントロールしたことにより、株式会社イトマンスポーツウェルネス加入による増加分以外では、概ね前年並みの水準（前年同期比0.3％増）に抑えることができました。」
賃金上昇や学力向上施策による費用増加がある中、買収による増加分を除く経費を前年同期比0.3％増に抑えたと年度実績を開示している。 - FY2025-H1再掲有価証券報告書
「費用面では、全体で対前年同期495百万円の減少となる23,471百万円（前年同期比2.1％減）となりました。これは、前期は全国統一小学生テストに関する新作TVCM制作による経費増があり、広告宣伝費が減少したことを主因とするものであります。その他の経費においては、当期も学力の大巾向上の実現に焦点を絞った施策を引き続き積極的に進める一方、費用対効果の検証を通じて経費をコントロールしたことにより、賃金ベースアップに伴う人件費などの増加要因はあったものの、概ね前年並みで推移しております。」
広告宣伝費の減少と費用対効果の検証による経費コントロールを継続し、費用全体は前年同期比2.1％減となった。 - FY2024前進有価証券報告書
「他方、その他の経費においては、当期も学力の大巾向上の実現に焦点を絞った施策を引き続き積極的に進める一方、臨時従業員人件費や広告宣伝費をはじめとした費用対効果の検証を通じて、ヒューマレッジ加入による費用増加分以外では、前年を下回る水準に抑えることができました。」
ヒューマレッジ加入による増加分を除き、費用対効果の検証を通じてその他経費を前年以下に抑えたと、年度実績を具体的に記載している。 - FY2024-Q3前進有価証券報告書
「その他の経費においては、当期も学力の大巾向上の実現に焦点を絞った施策を引き続き積極的に進める一方、費用対効果の検証を通じた経費のコントロールにより前年を下回る水準で推移しております。」
費用対効果の検証を通じた経費コントロールにより、その他経費を前年を下回る水準で運営していると記載している。 - FY2024-Q2再掲有価証券報告書
「その他の経費においては、当期も学力の大巾向上の実現に焦点を絞った施策を引き続き積極的に進める一方、費用対効果の検証を通じた経費のコントロールにより概ね前年並みで推移しております。」
学力向上施策を継続しながら、費用対効果の検証を通じた経費コントロールを行い、その他経費を概ね前年並みに管理している。 - FY2024-Q1後退有価証券報告書
「その他の経費においては、当期も学力の大巾向上の実現に焦点を絞った施策を引き続き積極的に進める一方、費用対効果の検証を通じた経費のコントロールにより概ね前年並みで推移しております。」
費用対効果の検証による経費コントロールは継続しているが、前期の「前年以下」から、当期は「概ね前年並み」と記載している。 - FY2023-Q3再掲有価証券報告書
「既存部門の経費においては、当期も学力の大巾向上の実現に焦点を絞った施策を引き続き積極的に進め、また、物件費、光熱費等の増加要因があったものの、広告宣伝費をはじめとした費用対効果の検証を通じた経費のコントロールにより、前年以下に抑えた運営を実現いたしました。」
物件費・光熱費等の増加要因がある中、費用対効果の検証を通じて既存部門の経費を前年以下に抑えた運営を継続している。 - FY2023-Q2前進有価証券報告書
「既存部門の経費においては、当期も学力の大巾向上の実現に焦点を絞った施策を引き続き積極的に進め、また、光熱費等の増加要因があったものの、費用対効果の検証を通じた経費のコントロールにより、前年以下に抑えた運営を実現いたしました。」
光熱費等の増加要因がある中、費用対効果の検証を通じて既存部門の経費を前年以下に抑えたと、費用管理の具体的な前進を記載している。 - FY2023-Q1費用対効果検証による経費コントロールを明示有価証券報告書
「既存経費においては、当期も学力の大巾向上の実現に焦点を絞った施策を引き続き積極的に進める一方、費用対効果の検証を通じた経費のコントロールにより概ね前年並みとなっております。」
既存経費について、学力向上施策を継続しつつ、費用対効果の検証を通じて経費を管理していると記載している。 - FY2022年度の費用増加と広告宣伝費減少を開示有価証券報告書
「費用面では、全体で対前年同期2,554百万円の増加となる43,815百万円（前年同期比6.2％増）となりました。これは、当期も学力の大巾向上の実現に焦点を絞った施策を積極的に進めたほか、前連結会計年度は、イトマンスイミングスクールにおいて、2020年４月、５月に新型コロナウイルス感染症の拡大防止のため、政府・地方自治体の要請により営業停止した期間中に発生した固定費等450百万円を特別損失に振り替えたほか、緊急事態宣言時の休校、開校時間短縮などの措置に伴う人件費他の減少などがあり、当期はこれらが概ね通常に復したことで、人件費を中心に経費が増加したことなどによるものであります。」
通期費用は2,554百万円増加した一方、広告宣伝費は5,748百万円から4,765百万円へ減少した。費用増加は、前年度の休校等に伴う特殊要因の反動と人件費中心の通常化によるものと説明している。 - FY2022-Q3費用増加と広告宣伝費減少を更新有価証券報告書
「費用面では、当期も学力の大巾向上の実現に焦点を絞った施策を積極的に進め、費用全体では対前年同期2,838百万円の増加となる31,851百万円（前年同期比9.8％増）となりました。② 前第３四半期連結累計期間は、無償提供した「自宅オンライン講習」・「全国統一オンライン講座」に係る告知費用として717百万円を計上したことを主要因として、当期は広告宣伝費全体で289百万円の減少となった。」
費用全体は前年同期比2,838百万円増加した一方、前年の無償オンライン講座関連告知費用の反動で広告宣伝費は289百万円減少した。 - FY2022-Q2費用増加と広告宣伝費減少を開示有価証券報告書
「費用面では、当期も学力の大巾向上の実現に焦点を絞った施策を積極的に進め、費用全体では対前年同期2,090百万円の増加となる20,474百万円（前年同期比11.4％増）となりました。② 前第２四半期連結累計期間は、無償提供した「自宅オンライン講習」・「全国統一オンライン講座」に係る告知費用として700百万円を計上したことを主要因として、当期は広告宣伝費全体で331百万円の減少となった。」
費用全体は前年同期比2,090百万円増加した一方、前年の無償オンライン講座関連費用の反動で広告宣伝費は331百万円減少した。 - FY2022-Q1広告宣伝費減少と費用水準の通常化を併記有価証券報告書
「費用全体では対前年同期1,355百万円の増加となる9,882百万円（前年同期比15.9％増）となりました。これは、前期比の特殊要因として、以下の要因があったことによるものであります。」
前期の休校・無償オンライン講座に伴う特殊要因が概ね通常に復したことで費用全体は増加した一方、無償オンライン講座の告知費用がなくなり広告宣伝費全体は324百万円減少したと説明している。 - FY2021オンライン学校告知費用の増加と経費圧縮を併記有価証券報告書
「オンライン学校関連の告知費用等1,589百万円の計上により広告宣伝費が前年比で1,358百万円増加しましたが、費用全体では、対前年同期1,105百万円の増加となる41,712百万円（前年同期比2.7％増）となりました。これは、当期も学力の大巾向上の実現に焦点を絞った施策を引き続き積極的に進めた一方で、グループ全社で経費圧縮に取り組んだことに加え、感染拡大防止のため、例年実施している各種イベント等を中止、オンライン実施に変更したことによる費用減などによるものであります。」
オンライン学校の告知費用で広告宣伝費が増加する一方、グループ全社の経費圧縮やイベントの中止・オンライン化による費用減を記載している。 - FY2021-Q3前進有価証券報告書
「費用面では、オンライン学校関連の告知費用等717百万円の計上などにより広告宣伝費が前年比で475百万円増加しましたが、費用全体としては対前年同期164百万円の減少となる29,463百万円（前年同期比0.6％減）となりました。これは、当期も学力の大巾向上の実現に焦点を絞った施策を引き続き積極的に進めた一方で、グループ全社で経費圧縮に取り組んだことに加え、感染拡大防止のため、例年実施している各種イベント等を中止、オンライン実施に変更したことによる費用減などによるものであります。」
オンライン学校関連の告知費用が増加する一方、グループ全社の経費圧縮やイベントの中止・オンライン化により、費用全体を前年同期比164百万円、0.6％削減したと開示している。 - FY2021-Q2前進有価証券報告書
「費用面では、東進オンライン学校関連の告知費用700百万円の計上などにより広告宣伝費が前年比で796百万円増加となりましたが、費用全体では対前年同期63百万円の減少となる18,850百万円（前年同期比0.3％減）となりました。これは、学力の大巾向上の実現に焦点を絞った施策を当期も引き続き積極的に進めた一方で、グループ全社で経費圧縮に取り組んだことに加え、新型コロナウイルス感染拡大防止のため、例年実施している各種イベント等を中止、延期したことによる費用減などによるものであります。」
オンライン学校関連の告知費用が増加する中でも、グループ全社の経費圧縮やイベントの中止・延期により、費用全体を前年同期比63百万円、0.3％削減したと開示している。 - FY2021-Q1前進有価証券報告書
「費用面では、オンライン講習・講座関連の告知費用555百万円の計上により広告宣伝費が前年比597百万円の増加となりましたが、費用全体では対前年同期383百万円の減少となる8,977百万円（前年同期比4.1％減）となりました。これは、当期も学力の大巾向上の実現に焦点を絞った施策を引き続き積極的に進めた一方で、グループ全社で経費圧縮に取り組んだことに加え、例年第１四半期中に実施しているイベント等の中止、延期による費用減などがあったことによるものです。」
オンライン施策の告知費用は増加した一方、グループ全社の経費圧縮やイベントの中止・延期により、費用全体を前年同期比383百万円、4.1％削減したと具体的に開示している。 - FY2020前進有価証券報告書
「費用面では、広告宣伝費を中心に削減が進み、費用全体では対前年同期2,409百万円の減少となる40,606百万円（前年同期比5.6％減）となりました。これは、大巾な学力向上の実現に焦点を絞った施策を引き続き積極的に進めた一方で、昨年、中学生テスト・高校生テストの６月新規開催に併せて実施した「全国統一テスト」関連のテレビCM費用圧縮など、広告宣伝費を対前年同期1,841百万円の減少となる、4,389百万円（前年同期比29.6％減）としたほか、各部門において経費の見直しを精力的に進めたことによるものであります。」
広告宣伝費を中心とする費用削減について、通期の費用全体2,409百万円減、広告宣伝費1,841百万円減という実績を開示し、費用管理の前進を具体化している。 - FY2020-Q3前進有価証券報告書
「費用面では、広告宣伝費を中心に削減が進み、費用全体では対前年同期1,707百万円の減少となる29,627百万円（前年同期比5.5％減）となりました。これは、大巾な学力向上の実現に焦点を絞った施策を引き続き積極的に進めた一方で、昨年、中学生テスト・高校生テストの６月新規開催に併せて実施した「全国統一テスト」関連のテレビCM費用圧縮など、広告宣伝費を対前年同期1,271百万円の減少となる、3,140百万円（前年同期比28.8％減）としたことが主因であります。」
前四半期に続き広告宣伝費の圧縮が進み、費用全体を1,707百万円、広告宣伝費を1,271百万円削減したと具体的に開示している。 - FY2020-Q2前進有価証券報告書
「費用面では、広告宣伝費を中心に削減が進み、費用全体では対前年同期1,584百万円の減少となる18,914百万円（前年同期比7.7％減）となりました。これは、学力の大巾向上の実現に焦点を絞った施策を引き続き積極的に進めた一方で、昨年、中学生テスト・高校生テストの６月新規開催に併せて実施した「全国統一テスト」関連のテレビCM費用圧縮など、広告宣伝費を対前年同期1,324百万円の減少となる、1,612百万円（前年同期比45.1％減）としたことが主因であります。」
前四半期に続き広告宣伝費の圧縮が進み、当第2四半期累計では費用全体を1,584百万円、広告宣伝費を1,324百万円削減したと具体的に開示している。 - FY2020-Q1前進有価証券報告書
「費用面では、広告宣伝費を中心に削減が進み、費用全体では対前年同期1,050百万円の減少となる9,361百万円（前年同期比10.1％減）となりました。これは、学力の大巾向上の実現に焦点を絞った施策を引き続き積極的に進めた一方で、昨年、「全国統一テスト」において中学生テスト・高校生テストの６月追加開催に併せ実施した広告活動等により同テストの認知度が高まったことを踏まえ、当期はテレビCMを中心に広告宣伝費を圧縮し、対前年同期950百万円の減少となる、884百万円（前年同期比51.8％減）としたことが主因であります。」
広告宣伝費を中心とした費用削減が進み、費用全体と広告宣伝費の減少額・減少率を具体的に開示している。 - FY2019再掲有価証券報告書
「収益面においては、収益増強策と併せ、学力向上に焦点を絞った効果的な人件費投入や、経費削減への取り組みなどの業務改善施策を引き続き推進し、効率的な費用投下の面からも高水準で安定した収益体質を作り上げてゆく所存でございます。」
人件費の重点投入、経費削減、業務改善による効率的な費用管理を継続している。 - FY2018-Q3再掲有価証券報告書
「一方で、各部門において引続き業務改善、効率化を進め、費用全体では対前年同期456百万円の増加となる29,578百万円（前年同期比1.6％増）となりました。」
各部門での業務改善・効率化を継続している。 - FY2018-Q2再掲有価証券報告書
「また、各部門において業務改善、効率化に取り組み」
各部門での業務改善・効率化を継続している。 - FY2018-Q1再掲有価証券報告書
「各部門において業務改善、効率化に取り組み、費用全体では対前年同期18百万円の増加となる9,490百万円（前年同期比0.2％増）となりました。」
各部門で業務改善・効率化を継続している。 - FY2017再掲有価証券報告書
「各部門において業務改善、効率化に取り組みました。」
各部門での業務改善・効率化を継続している。 - FY2017-Q3再掲有価証券報告書
「各部門において業務改善、効率化に取り組みました。」
各部門で業務改善と効率化を継続している。 - FY2017-Q2再掲有価証券報告書
「各部門において業務改善、効率化に取り組みました。」
各部門で業務改善と効率化を継続している。 - FY2017-Q1初出有価証券報告書
「各部門において業務改善、効率化に取り組みました。」
各部門で業務改善と効率化を進める施策を記載している。