オープンソース・フレームワーク・オフショアによる原価削減と生産性向上
FY2016に初出。23回の記載のうち16回が「前進」で、最初の「前進」はFY2018-Q2。直近の記載はFY2026-H1。
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- FY2026-H1悪化有価証券報告書
「利益面につきましては、営業活動の強化及び従業員の処遇改善を含む成長投資を継続しており、セグメント利益は前年同期と同水準を維持いたしました。以上の結果、当事業における売上高は157億93百万円(前年同期比1.7%増)、セグメント利益は8億65百万円(同1.2%減)となりました。」
情報サービス事業は増収となったものの、営業活動強化・処遇改善を含む成長投資を継続した結果、セグメント利益は前年同期比1.2%減となった。 - 2026-05-08悪化決算
「昨年発生した不採算プロジェクトへの対応や、営業活動の強化及び従業員の処遇改善を含む継続的な成長投資に伴う費用増加を増収で吸収しきれず、セグメント利益は前年同期に比べ減少いたしました。」
増収があったものの、不採算プロジェクト対応と成長投資等の費用増加を吸収しきれず、情報サービス事業のセグメント利益が減少している。 - FY2025-H1悪化有価証券報告書
「利益面に関しましては、売上高の増加による調達コストの上昇、営業活動の拡大や成長投資に掛かる販売費及び一般管理費の増加を吸収しきれず、セグメント利益は前年同期に比べ減少いたしました。」
情報サービス事業では、増収があったものの、調達コスト上昇、営業活動拡大および成長投資に伴う販管費増加を吸収しきれず、セグメント利益が前年同期比で減少した。 - FY2024前進有価証券報告書
「利益面に関しましては、売上高の増加により調達コストの上昇、営業活動の拡大や成長投資に掛かる販売費及び一般管理費の増加を吸収し、セグメント利益は前連結会計年度に比べ増加いたしました。」
調達コスト上昇や営業活動・成長投資に伴う費用増加を増収で吸収し、情報サービス事業のセグメント利益は20億87百万円、前年同期比4.2%増となった。 - FY2024-H1前進有価証券報告書
「利益面に関しましては、増収により調達コスト上昇や、営業活動の拡大、人材投資に掛かる販売費及び一般管理費の増加を吸収し、セグメント利益は前年同期に比べ増加いたしました。 以上の結果、当事業における売上高は140億42百万円(前年同期比3.8%増)、セグメント利益は10億51百万円(同12.4%増)となりました。」
情報サービス事業では、増収により調達コスト、営業活動拡大、人材投資に伴う販管費の増加を吸収し、売上高3.8%増、セグメント利益12.4%増となった。 - FY2024-Q1前進有価証券報告書
「利益面に関しましては、売上高の増加により、調達コスト上昇、営業活動の拡大や、人事戦略の成長投資に掛かる販売費及び一般管理費の増加を吸収し、セグメント利益は前年同四半期に比べ増加いたしました。 以上の結果、当事業における売上高は71億13百万円(前年同四半期比4.6%増)、セグメント利益は7億67百万円(同22.6%増)となりました。」
情報サービス事業で売上高が4.6%増、セグメント利益が22.6%増となり、調達コスト上昇、営業活動拡大、人事戦略の成長投資に伴う販管費増加を増収で吸収した。 - FY2023-Q3前進有価証券報告書
「利益面に関しましては、売上高の増加により調達コスト上昇、営業活動の拡大や人材投資に掛かる販売費及び一般管理費の増加を吸収し、セグメント利益は前年同四半期に比べ増加いたしました。 以上の結果、当事業における売上高は203億97百万円(前年同四半期比10.7%増)、セグメント利益は14億57百万円(同8.5%増)となりました。」
情報サービス事業で売上高が10.7%増、セグメント利益が8.5%増となり、調達コスト上昇、営業活動拡大、人材投資に伴う販管費増加を増収で吸収した。 - FY2022前進有価証券報告書
「販売費及び一般管理費比率は、前連結会計年度比0.9ポイント改善いたしました。以上のとおり、増収増益となり、販売費及び一般管理費率も改善し、営業利益は前連結会計年度比4億49百万円増加し23億19百万円(同24.0%増)となり、営業利益率も前連結会計年度比0.9ポイント改善いたしました。」
グループ経営戦略や生産性向上に関連する取り組みの結果として、販売費及び一般管理費率と営業利益率がいずれも0.9ポイント改善したと記載している。 - FY2021前進有価証券報告書
「不採算・低採算プロジェクトの発生抑止抑制のためのプロジェクト管理力の強化、オフショア(ISB VIETNAM COMPANY LIMITED)や国内ニアショア活用による原価削減が有効であると認識しております。 また、情報サービス事業での開発中止案件の影響を受け、売上総利益率は前連結会計年度比0.1ポイント改善となりました。」
プロジェクト管理強化、オフショア・ニアショア活用を収益性改善の手段として継続し、売上総利益率が前期比0.1ポイント改善したと記載している。 - FY2021-Q2前進有価証券報告書
「利益面に関しましては、売上高の増加に伴う増収に加え、業務効率化やグループ連携によるシナジー効果を受け、テレワーク環境の整備や人材確保・育成に向けた経費の増加を吸収したことに加え、一部のれんの償却が終了したことにより、セグメント利益は前年同四半期に比べ大幅に増加いたしました。 以上の結果、当事業における売上高は105億80百万円(前年同四半期比5.9%増)、セグメント利益は7億89百万円(前年同四半期比18.0%増)となりました。」
業務効率化とグループ連携によるシナジー効果が、テレワーク環境整備・人材確保育成費の増加を吸収し、情報サービス事業のセグメント利益18.0%増に結びついたと記載している。 - FY2021-Q1前進有価証券報告書
「利益面に関しましては、上記の増収に加え、要員稼働率の向上等により利益率が改善し、セグメント利益は前年同四半期に比べ増加いたしました。 以上の結果、当事業における売上高は53億30百万円(前年同四半期比4.5%増)、セグメント利益は5億94百万円(前年同四半期比31.7%増)となりました。」
要員稼働率の向上等により情報サービス事業の利益率が改善し、セグメント利益は前年同期比31.7%増となった。 - FY2020前進有価証券報告書
「当連結会計年度における売上総利益は58億44百万円(同12.9%増)となり、前連結会計年度と比べて6億68百万円の増加となりました。主たる要因は、売上高の増加に伴なう増収によるものです。また、情報サービス事業でのプロジェクト管理強化による生産性の向上、ニアショア、オフショアの活用の成果等によるものです。売上総利益率は前連結会計年度比0.9ポイント改善いたしました。」
プロジェクト管理強化、生産性向上、ニアショア・オフショア活用の成果により、売上総利益率が0.9ポイント改善し、売上総利益も12.9%増加した。 - FY2020-Q3前進有価証券報告書
「利益面に関しましては、売上の増加に伴う増収や、生産性、要員稼働率の向上やグループ経営戦略の推進による事業見直しの成果に加え、全般的に経費が圧縮されたことにより、セグメント利益は前年同四半期に比べ大幅に増加いたしました。 以上の結果、当事業における売上高は151億35百万円(前年同四半期比9.1%増)、セグメント利益は10億36百万円(前年同四半期比53.9%増)となりました。」
生産性・要員稼働率の向上、事業見直し、経費圧縮の成果により、情報サービス事業のセグメント利益が前年同期比53.9%増となった。 - FY2020-Q2前進有価証券報告書
「利益面に関しましては、売上の増加に伴う増収や、要員稼働率の向上やグループ経営戦略の推進による事業見直しの成果に加え、全般的に経費が圧縮されたことにより、セグメント利益は前年同四半期に比べ大幅に増加いたしました。 以上の結果、当事業における売上高は99億94百万円(前年同四半期比9.4%増)、セグメント利益は6億68百万円(前年同四半期比64.8%増)となりました。」
要員稼働率の向上、グループ経営戦略による事業見直し、全般的な経費圧縮がセグメント利益の64.8%増加に結びついたと、数値を伴って記載している。 - FY2020-Q1前進有価証券報告書
「利益面に関しましては、上記の増収に加え、要員稼働率の向上やグループ経営戦略の推進による事業見直しの成果が現れてきたこと等により、セグメント利益は前年同四半期に比べ大幅に増加いたしました。」
要員稼働率の向上と事業見直しの成果が現れ、情報サービス事業のセグメント利益が前年同期比44.7%増となったと記載している。 - FY2019前進有価証券報告書
「当連結会計年度における売上総利益は51億76百万円(同47.0%増)となり、前連結会計年度と比べて16億55百万円の増加となりました。主たる要因は、新規連結会社の増加によるものであります。また、情報サービス事業でのプロジェクト管理強化による生産性の向上、ニアショア、オフショアの活用の成果等によるものです。売上総利益率は前連結会計年度比2.8ポイント改善いたしました。」
プロジェクト管理強化、ニアショア・オフショア活用等により、売上総利益率が2.8ポイント改善し、売上総利益も47.0%増加した。 - FY2019-Q3前進有価証券報告書
「グループ経営戦略である、ニアショア、オフショアの活用およびパートナー企業との連携等の成果や新規連結会社の影響により、セグメント利益は前年同四半期を上回りました。以上の結果、当事業における売上高は138億76百万円(前年同四半期比32.8%増)、セグメント利益は6億73百万円(前年同四半期比24.6%増)となりました。」
ニアショア・オフショアの活用、パートナー企業との連携および新規連結会社の効果により、情報サービス事業の売上高が32.8%増、セグメント利益が24.6%増となったと、数値を伴う成果を記載している。 - FY2018前進有価証券報告書
「利益面に関しましては、働き方改革への取組みやプロジェクト管理強化による生産性の向上、ニアショア、オフショアの活用の成果等により、前連結会計年度に比べ大幅に増加いたしました。」
ニアショア・オフショア活用と生産性向上について、収益性改善と利益の大幅増加に結びついた成果を記載している。 - FY2018-Q3再掲有価証券報告書
「利益面に関しましては、不採算プロジェクトの減少や、開発案件の生産性の向上、ニアショア、オフショアの活用の成果等により、売上原価の低減に繋がり、連結営業利益、同経常利益、親会社株主に帰属する四半期純利益は前年同四半期に比べ大幅に増加いたしました。」
開発案件の生産性向上とニアショア・オフショア活用が売上原価低減と利益増加に寄与したとの説明を継続している。 - FY2018-Q2前進有価証券報告書
「利益面に関しましては、グループ経営戦略である、ニアショア、オフショアの活用での成果、またパートナー企業の確保が計画以上に出来たこと等により収益性が向上し、連結営業利益、同経常利益、同親会社株主に帰属する四半期純利益は、前年同四半期に比べ大幅に増加いたしました。」
ニアショア・オフショア活用とパートナー企業確保について、施策の成果が収益性向上と各利益の大幅増加に結びついたと記載している。 - FY2018-Q1再掲有価証券報告書
「プロダクト事業の展開と拡大、高付加価値業務へのシフト、コスト競争力強化、グループ経営戦略強化を重点戦略とし、50周年を迎える3年後の目標達成に向け当事業年度をスタートしております。」
コスト競争力強化が新中期経営計画の重点戦略の一つとして明示され、従来の原価削減・生産性向上の方針と接続している。 - FY2017再掲有価証券報告書
「オープンソース利用やQtなどのフレームワークによる生産性向上と、オフショア(ISB VIETNAM COMPANY LIMITED)や国内ニアショア活用による原価削減が有効であると認識しております。」
オープンソース・フレームワーク、ベトナムのオフショア、国内ニアショアを生産性向上・原価削減の手段とする方針を継続している。 - FY2016初出有価証券報告書
「オープンソース利用やQtなどのフレームワークによる生産性向上と、オフショア(ISB VITENAM COMPANY LIMITED)や国内ニアショア活用による原価削減が有効であると認識しております。」
オープンソース、Qt等のフレームワーク、ベトナムのオフショアおよび国内ニアショアを利益率改善の手段として挙げている。