受託開発以外の製品・ITサービス創造に向けた研究開発
FY2016に初出。28回の記載のうち18回が「再掲」。直近の記載はFY2026-H1。
直近の記載が「再掲」なのは、ほかに5社。
- FY2026-H1再掲有価証券報告書
「当中間連結会計期間において、当社グループ全体の研究開発活動の金額は、66百万円であります。」
受託開発以外の製品・ITサービス創造に向けた研究開発活動を継続し、当中間連結会計期間の研究開発活動額66百万円を開示している。 - 2026-08-07前進決算説明資料
「AI技術の研究・開発」
受託開発以外の製品・ITサービス創造に向けた研究開発の対象として、AI技術を明示している。 - FY2025-H1再掲有価証券報告書
「当中間連結会計期間において、当社グループ全体の研究開発活動の金額は、56百万円であります。」
受託開発以外の製品・ITサービス創造に向けた研究開発活動を継続し、当中間連結会計期間の研究開発活動額56百万円を開示している。 - FY2024前進有価証券報告書
「例として、当期におきましては、当社グループの主力技術である電気錠の技術を応用した、「ALLIGATE」（アリゲイト）の他社サービス連携機能等が挙げられます。今後につきましては、当社グループで培った技術を活かした製品開発を積極的に行ってまいりたいと考えており、グループ全体で通期連結売上高の１％程度を上限に研究開発費を投入してまいりたいと考えております。」
ALLIGATEの他社サービス連携機能等の開発を進め、受託開発以外の製品・ITサービス創造に向けた研究開発費を売上高の1％程度を上限として投入する方針を継続している。 - FY2024-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の金額は、24百万円であります。」
受託開発以外の製品・ITサービス創造に向けた研究開発活動を継続し、第1四半期累計の研究開発活動額24百万円を開示している。 - FY2023-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間において、当社グループ全体の研究開発活動の金額は、１億２百万円であります。」
受託開発以外の製品・ITサービス創造に向けた研究開発活動を継続し、第3四半期累計の研究開発活動額102百万円を開示している。 - FY2023-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間において、当社グループ全体の研究開発活動の金額は、73,296千円であります。」
受託開発以外の製品・ITサービス創造に向けた研究開発活動を継続し、第2四半期累計の研究開発活動額73,296千円を開示している。 - FY2023-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の金額は、31百万であります。」
受託開発以外の製品・ITサービス創造に向けた研究開発活動を継続し、第1四半期累計の研究開発活動額31百万円を開示している。 - FY2022前進有価証券報告書
「例として、当期におきましては、当社グループの主力技術である電気錠の技術を応用し、「ALLIGATE Lock Pro（アリゲイト ロック プロ）」、「入退室管理システム X-LINE」等の製品化が挙げられます。今後につきましては、当社グループで培った技術を活かした製品開発を積極的に行ってまいりたいと考えており、グループ全体で通期連結売上高の１％程度を上限に研究開発費を投入してまいりたいと考えております。」
電気錠技術を応用したALLIGATE Lock Proと入退室管理システムX-LINEを製品化した。研究開発費は165,493千円で、売上高の1％程度を上限とする投入方針を継続している。 - FY2022-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間において、当社グループ全体の研究開発活動の金額は、85,455千円であります。」
受託開発以外の製品・ITサービス創造に向けた研究開発活動を継続し、第2四半期累計の研究開発活動額85,455千円を開示している。 - FY2021前進有価証券報告書
「例として、当期におきましては、当社グループの主力技術である電気錠の技術を応用し、「ALLIGATE eSumLock（アリゲイト イーサムロック）」、「ALLIGATE Lock Pro（アリゲイト ロック プロ）」等の製品化が挙げられます。今後につきましては、当社グループで培った技術を活かした製品開発を積極的に行ってまいりたいと考えており、グループ全体で通期連結売上高の１％程度を上限に研究開発費を投入してまいりたいと考えております。」
電気錠技術を応用したALLIGATE eSumLock、ALLIGATE Lock Proを製品化し、研究開発費を通期連結売上高の1％程度を上限に投入する方針を継続している。研究開発費は211,477千円で前期比84,780千円増加した。 - FY2021-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間において、当社グループ全体の研究開発活動の金額は、１億35百万円であります。」
受託開発以外の製品・ITサービス創造に向けた研究開発活動を継続し、第3四半期累計の研究開発活動額135百万円を開示している。 - FY2021-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間において、当社グループ全体の研究開発活動の金額は、105,738千円であります。」
受託開発以外の製品・ITサービス創造に向けた研究開発活動を継続し、第2四半期累計の研究開発活動額105,738千円を開示している。 - FY2021-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の金額は、46,881千円であります。」
受託開発以外の製品・ITサービス創造に向けた研究開発活動を継続し、第1四半期累計の研究開発費46,881千円を開示している。 - FY2020-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間において、当社グループ全体の研究開発活動の金額は、96百万円であります。」
受託開発以外の製品・ITサービス創造に向けた研究開発活動を継続し、第3四半期累計の研究開発活動額96百万円を開示している。 - FY2020-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間において、当社グループ全体の研究開発活動の金額は、58,724千円であります。」
受託開発以外の製品・ITサービス創造に向けた研究開発活動を継続し、第2四半期累計の研究開発費58,724千円を開示している。 - FY2020-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の金額は、34,003千円であります。」
研究開発活動を継続し、第1四半期累計の研究開発活動額34,003千円を開示している。 - FY2019前進有価証券報告書
「2019年12月期 前年比29,828千円の減少で、WhiteBoxSwitchの開発、Qtを活用したエッジAIソリューションの開発、「ALLIGATE（アリゲイト）」及びVECTANT SDMでは他社サービス連携に対応した開発。」
研究開発費は198,466千円へ減少した一方、WhiteBoxSwitch、Qtを活用したエッジAI、ALLIGATE・VECTANT SDMの他社サービス連携など具体的な開発を進めている。 - FY2019-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間において、当社グループ全体の研究開発活動の金額は、１億45百万円であります。」
研究開発活動を継続し、第3四半期累計の研究開発活動額145百万円を開示している。 - FY2019-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間において、当社グループ全体の研究開発活動の金額は、93,375千円であります。」
研究開発活動を継続し、第2四半期累計の研究開発活動額93,375千円を開示している。 - FY2019-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の金額は、40,007千円であります。」
研究開発活動を継続し、第1四半期累計の研究開発活動額40,007千円を開示している。 - FY2018前進有価証券報告書
「前期までの数期におきましては、十分な研究開発が出来ておらず、研究開発費の投入もなされておりませんでしたが、当期同様、今後につきましては、当社グループで培った技術を活かした製品開発を積極的に行ってまいりたいと考えており、グループ全体で通期連結売上高の１％程度を上限に研究開発費を投入してまいりたいと考えております。」
研究開発を継続し、当期はWi-SUN製品、PET-CT Viewer、ALLIGATE対応のLock・Loggre等を開発した。研究開発費は228,295千円で、売上高の1％程度を上限とする方針も継続している。 - FY2018-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間において、当社グループ全体の研究開発活動の金額は、１億56百万円であります。」
研究開発活動を継続し、第3四半期累計の研究開発活動額156百万円を開示している。 - FY2018-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間において、当社グループ全体の研究開発活動の金額は、108,339千円であります。」
研究開発活動を継続し、第2四半期累計の研究開発活動額108,339千円を開示している。セキュリティシステム事業では研究開発・製品開発投資を促進している。 - FY2018-Q1前進有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の金額は、35,807千円であります。」
研究開発活動の継続が確認され、第1四半期の研究開発費35,807千円を開示している。 - FY2017前進有価証券報告書
「前期までの数期におきましては、十分な研究開発が出来ておらず、研究開発費の投入もなされておりませんでしたが、当期同様、今後につきましては、当社グループで培った技術を活かした製品開発を積極的に行ってまいりたいと考えており、グループ全体で通期連結売上高の１％程度を上限に研究開発費を投入してまいりたいと考えております。」
研究開発を再開し、当期の研究開発費322,223千円を開示するとともに、通期連結売上高の1％程度を上限とする投入方針を示している。L-ShareViewerやALLIGATE等を開発した。 - FY2017-Q3前進有価証券報告書
「なお、第２四半期連結会計期間より、当社グループの研究開発活動の見直しを行っております。セキュリティシステム事業において、主に自社商品の競争力強化のための研究開発活動を開始しております。」
受託開発以外の製品・サービス創造に向けた研究開発について、研究開発活動を見直し、第2四半期からセキュリティシステム事業の自社商品を対象とする活動を開始した。研究開発活動の金額は1億21百万円である。 - FY2016初出有価証券報告書
「これまでの受託開発以外のビジネスを創造していくため、研究開発費を投入していくことを基本方針としています。」
受託開発以外のビジネス創造、技術の知的財産化・製品化、モバイル系組込み技術を利用した製品・サービス開発を研究開発の基本方針としている。