プロジェクト管理強化による収益性改善
FY2016-Q2に初出。8回の記載のうち5回が「前進」で、最初の「前進」はFY2016。直近の記載はFY2019。
直近の記載が「前進」なのは、ほかに1社。
- FY2019前進有価証券報告書
「利益面に関しましては、稼働率の向上やプロジェクト管理強化による生産性の向上、ニアショア、オフショアの活用の成果等により利益率が向上したことを受け、セグメント利益は、前年同期に比べ大幅に増加いたしました。」
稼働率向上、プロジェクト管理強化、ニアショア・オフショア活用の成果が利益率向上とセグメント利益増加に結びついたと記載している。 - FY2018前進有価証券報告書
「利益面に関しましては、働き方改革への取組みやプロジェクト管理強化による生産性の向上、ニアショア、オフショアの活用の成果等により、前連結会計年度に比べ大幅に増加いたしました。」
働き方改革、プロジェクト管理、ニアショア・オフショア活用の成果により、情報サービス事業の利益が前期比で大幅に増加したと記載している。 - FY2018-Q3前進有価証券報告書
「利益面に関しましては、不採算プロジェクトの減少や、開発案件の生産性の向上、ニアショア、オフショアの活用の成果等により、売上原価の低減に繋がり、連結営業利益、同経常利益、親会社株主に帰属する四半期純利益は前年同四半期に比べ大幅に増加いたしました。」
不採算プロジェクトの減少、開発案件の生産性向上、ニアショア・オフショア活用が売上原価低減と利益増加につながったと、具体的な進展を記載している。 - FY2017前進有価証券報告書
「当連結会計年度における売上総利益は30億60百万円（同68.2％増）となり、前連結会計年度と比べて12億40百万円の増加となりました。増加の主たる要因は、新規連結会社の影響に加え、働き方改革への取組みに成果が出始めたこと、プロジェクト管理強化による収益性改善をうけ利益率が向上したことであります。」
働き方改革の成果が出始め、プロジェクト管理強化による収益性改善を含む利益率向上が売上総利益の増加に寄与したと、数値を伴って記載している。 - FY2017-Q3再掲有価証券報告書
「利益面に関しましては、プロジェクト管理強化による収益性改善等が寄与し、セキュリティシステム事業で進めております次期主力製品の研究開発費用等で増加した販管費及び一般管理費を吸収し、連結営業利益、同経常利益、同親会社株主に帰属する四半期純利益が、前年同四半期に比べ増加いたしました。」
プロジェクト管理強化による収益性改善が、増加した販管費及び一般管理費を吸収し、連結利益の増加に寄与したと再記載している。 - FY2016前進有価証券報告書
「品質保証部門を設置し、プロジェクトのモニタリングの強化、プロジェクトマネジメントの標準化などを推進することにより、不採算・低採算プロジェクトの発生抑止とプロジェクト管理の強化を図っております。」
従来のプロジェクト管理強化について、品質保証部門の設置、モニタリング強化、管理標準化という具体的な実施内容を示している。 - FY2016-Q3再掲有価証券報告書
「利益面に関しましては、売上高の増加およびプロジェクト管理強化による収益性改善等が寄与し、連結売上総利益が増加した結果、子会社増加等による同販売費及び一般管理費の増加を吸収し、同営業利益は、前年同四半期に比べ増加いたしました。」
プロジェクト管理強化による収益性改善を、売上総利益の増加および営業利益の前年同期比増加に寄与した施策として再掲している。 - FY2016-Q2初出有価証券報告書
「利益面に関しましては、連結営業利益は、プロジェクト管理強化による収益性改善等が寄与し、同売上総利益が増加した結果、子会社増加等による同販売費及び一般管理費の増加を吸収し、前年同四半期に比べ増加いたしました。」
プロジェクト管理の強化を収益性改善の手段として記載し、販売費及び一般管理費の増加を吸収したと説明している。