アイ・エス・ビー（9702）・施策前進
働き方改革、業務効率化、後戻り工数削減
FY2016に初出。4回の記載のうち3回が「前進」で、最初の「前進」はFY2017。直近の記載はFY2019。
4記載
4年にわたる
0うち適時開示
動きの推移
同じテーマの他社
働き方改革による生産性・粗利率向上72社が書いているテーマ・逆風2社・追い風70社
直近の記載が「前進」なのは、ほかに41社。
尾根＝前進を書いた年、谷＝悪化を書いた年。奥ほど前向きな会社。 ドラッグで回転、スクロールで拡大、右ドラッグで移動。スマホは2本指で回転・拡大（1本指はページのスクロール）。
比べている72社のうち14社を表示しています。上の文は72社すべてから計算しています。全記録提出書類・適時開示・報道、新しい順
- FY2019前進有価証券報告書
「当連結会計年度における売上総利益は51億76百万円（同47.0％増）となり、前連結会計年度と比べて16億55百万円の増加となりました。」
生産性向上や業務効率化に関連する取り組みの成果を、売上総利益47.0％増、16億55百万円増加という数値で示している。 - FY2018前進有価証券報告書
「当連結会計年度における売上総利益は35億20百万円（同15.1％増）となり、前連結会計年度と比べて４億60百万円の増加となりました。主たる要因は、情報サービス事業での働き方改革への取組みやプロジェクト管理強化による生産性の向上、ニアショア、オフショアの活用の成果等により、売上総利益率は前連結会計年度比1.8ポイント改善いたしました。」
働き方改革への取り組みが、生産性向上、売上総利益率1.8ポイント改善、売上総利益15.1％増加に結びついたと数値で記載している。 - FY2017前進有価証券報告書
「利益面に関しましては、働き方改革への取組みによる成果が出始めたこと、プロジェクト管理強化による収益性改善等が寄与し、当連結会計年度で大幅に増加いたしました研究開発費等を吸収し、連結営業利益、同経常利益、同親会社株主に帰属する当期純利益は、前年同期に比べ大幅に増加いたしました。」
働き方改革について、単なる課題認識から成果が出始めた段階へ進んだと記載している。 - FY2016初出有価証券報告書
「政府が推進している「働き方改革」における長時間労働是正も速やかに対応を進めるべき課題であると認識しております。日々の作業改善、業務効率化などの生産性向上と後戻り工数を無くすなどの品質向上が、利益率改善にとどまらず、社員がより力を発揮するうえで益々重要になってくるとの認識であり、引き続き鋭意取り組んでまいりたいと考えております。」
長時間労働の是正、作業改善、業務効率化、後戻り工数の削減を利益率・品質・従業員の力の発揮につながる施策としている。