中期経営計画「Beyond 2020」による持続的成長モデル
FY2017に初出。19回の記載のうち10回が「再掲」。直近の記載はFY2023-Q1。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2020年。11社中2社が悪化側に。
直近の記載が「再掲」なのは、ほかに6社。
- FY2023-Q1再掲有価証券報告書
「このような状況下、当社グループ（当社及び連結子会社）は、中期経営計画 “Vision 2023” の最終年度に向けて、ロジスティックス・イノベーションによる物流システムの構築を推進している他、大阪・関西万博を見据え、グループ一体となった受注活動に取り組んでいます。」
Vision 2023の最終年度に向け、物流システム構築と大阪・関西万博を見据えたグループ一体の受注活動を継続している。 - FY2022-Q3前進有価証券報告書
「このような状況下、当社グループ（当社及び連結子会社）は、中期経営計画 “Vision 2023” に基づき、ロジスティックス・イノベーションを推進し、一部の地域で社内の物流システムやオンラインレンタルの実証実験をスタートした他、社会課題の解決に貢献できるソリューションの提供に向けた木造モジュール事業では、社用設備として６箇所設置し、ノウハウの蓄積に取り組んでまいりました。」
Vision 2023の施策として、物流システム・オンラインレンタルの実証実験を継続し、木造モジュールの社用設備を4箇所から6箇所へ拡大した。 - FY2022-Q2前進有価証券報告書
「このような状況下、当社グループ（当社及び連結子会社）は、中期経営計画 “Vision 2023” に基づき、ロジスティックス・イノベーションを推進し、一部の地域で社内の物流システムやオンラインレンタルの実証実験をスタートした他、社会課題の解決に貢献できるソリューションの提供に向けた木造モジュール事業では、社用設備として仮設構造物を４箇所に設置し、ノウハウの蓄積に取り組んでまいりました。」
Vision 2023の施策について、物流システム・オンラインレンタルの実証実験開始と、木造モジュールの仮設構造物4箇所設置を具体的な進展として記載している。 - FY2022-Q1前進有価証券報告書
「このような状況下、当社グループ（当社及び連結子会社）は、中期経営計画 “Vision 2023” に基づき、ロジスティックス・イノベーションを推進し、一部の地域で社内の物流システムやオンラインレンタルの実証実験をスタートした他、社会課題の解決に貢献できるソリューションの提供に向け、木造モジュール事業では、社内の設備として４箇所設置し、ノウハウの蓄積に取り組んでまいりました。」
Vision 2023の施策として、物流システム・オンラインレンタルの実証実験開始と、木造モジュール4箇所設置による社会課題解決型ソリューションの具体化を記載している。 - FY2021-Q3再掲有価証券報告書
「当社グループ（当社及び連結子会社）は、中期経営計画“Vision 2023”に基づき、ロジスティックス・イノベーションを推進し、レンタル資産の運用効率化やITを基盤とした営業チャネルの拡充に注力した他、仮設商品や通信環境等の技術力・ノウハウを基に、社会課題の解決に貢献できるソリューションの提供に向け取り組みました。」
中期経営計画に基づき、物流革新、レンタル資産運用効率化、IT営業チャネル、仮設商品・通信環境を活用した社会課題解決型ソリューションへの取組みを再確認している。 - FY2021-Q1再掲有価証券報告書
「このような状況下、当社グループ（当社及び連結子会社）は、中期経営計画“Vision 2023”に基づき、ロジスティックス・イノベーションを推進し、レンタル資産の運用効率化やITを基盤とした営業チャネルの拡充に注力した他、仮設商品や通信環境等の技術力・ノウハウを基に、社会課題の解決に貢献できるソリューションの提供に向け取り組みました。」
Vision 2023に基づくロジスティックス・イノベーション、レンタル資産運用効率化、IT営業チャネル拡充、社会課題解決型ソリューションへの取組みを再確認している。 - FY2020中期経営計画の最終年度目標未達有価証券報告書
「成長性及び事業規模については、２年目までは順調に拡大しておりましたが、最終年度である2020年９月期はイベント分野や海外事業を中心に新型コロナウイルス感染症の影響を受け、厳しい結果となりました。」
Beyond 2020の最終年度について、イベント分野・海外事業への感染症影響により厳しい結果となったと記載している。売上高151,231百万円、経常利益11,019百万円、EBITDA43,700百万円、ROE6.6％で、ROE目標9.9％も下回った。 - FY2020-Q3再定義有価証券報告書
「このような状況下、当社グループ（当社及び連結子会社）は、国内市場の深耕のため、ICT施工・i-Constructionやインフラメンテナンス、プラント分野ではオリジナル商品・システムの充実や無人店舗を含めたネットワークの強化に、イベント分野ではイベント需要に左右されない倉庫用テントの拡大や動画配信サービスの対応等に注力しております。また、海外においては、日本以上に厳しい外出制限による影響を受けたものの、東南アジア・オーストラリア市場の再構築を図っております。」
Beyond 2020に基づく取組みについて、イベント需要に左右されない倉庫用テント・動画配信サービスへの対応を加え、海外市場は拡大から再構築へと、感染症の影響を踏まえた内容に変化している。 - FY2020-Q2再掲有価証券報告書
「このような状況下、当社グループ（当社及び連結子会社）は、国内市場の深耕のため、ICT施工・i-Constructionやインフラメンテナンス、プラント分野ではオリジナル商品・システムの充実や無人店舗を含めたネットワークの強化を、イベント分野ではオリンピック・パラリンピックに向けた営業活動に注力をしてまいりました。また、東南アジア・オーストラリア市場の更なる拡大、無人化・シェアリングのノウハウを活かした事業インフラの革新にも取り組んでおります。」
Beyond 2020に沿った国内市場の深耕、イベント対応、海外市場拡大、無人化・シェアリングを活用した事業インフラ革新を引き続き記載している。 - FY2020-Q1再掲有価証券報告書
「このような状況下、当社グループ（当社及び連結子会社）は、国内市場の深耕のため、ICT施工・i-Constructionやインフラメンテナンス、プラント分野ではオリジナル商品・システムの充実や無人店舗を含めたネットワークの強化を、イベント分野ではオリンピック・パラリンピックに向けた営業活動に注力をしております。また、東南アジア・オーストラリア市場の更なる拡大、無人化・シェアリングのノウハウを活かした事業インフラの革新にも取り組んでおります。」
Beyond 2020に沿った国内市場深耕、イベント対応、海外市場拡大、無人化・シェアリングを活用した事業インフラ革新の方針を再確認している。 - FY2019前進有価証券報告書
「売上高（百万円） 136,682 153,939 161,830 経常利益（百万円） 14,489 15,027 15,800 EBITDA（百万円） 39,606 44,448 48,640」
Beyond 2020について、2019年9月期の売上高153,939百万円、経常利益15,027百万円、EBITDA44,448百万円を実績として示し、2020年9月期計画との進捗を開示している。 - FY2019-Q3再掲有価証券報告書
「このような状況下、当社グループ（当社及び連結子会社）は、国内市場では、ICT施工・i-Constructionの工種拡大への取り組みやインフラメンテナンス分野のネットワークの充実、プラント分野の商品増強、また、イベント分野ではオリンピック・パラリンピックに向けた体制の構築を進めております。その他、海外市場の規模拡大や工事用車両のカーシェアリングをはじめとしたIT技術を活用したビジネスの展開にも引き続き取り組んでおります。」
Beyond 2020に基づく国内重点領域、イベント対応、海外市場拡大、IT活用ビジネスを通じた持続的成長モデル構築の方針を再確認している。 - FY2019-Q2前進有価証券報告書
「当社グループといたしましては、「ポストオリンピックを見据え、屋外イベント向けレンタルの海外本格進出」及び「中国の建機レンタル市場へ足がかりを確保」することとなり、中期経営計画“Beyond 2020”の方針の一つとして掲げている「海外市場の規模拡大」の一環として、UPRの株式を取得し、グループ化することとしました。」
Beyond 2020の海外市場拡大方針について、ポストオリンピック後の海外イベント向けレンタルと中国建機レンタル市場への足がかりを目的とするUPRのグループ化という具体的な実行を記載している。 - FY2019-Q1再掲有価証券報告書
「このような状況下、当社グループ（当社及び連結子会社）は、国内市場では、ICT施工・i-Constructionの工種拡大への取り組みやインフラメンテナンス分野のネットワークの充実、プラント分野の商品増強、また、イベント分野ではオリンピック・パラリンピックに向けた体制の構築を進めております。その他、海外市場の規模拡大や工事用車両のカーシェアリングをはじめとしたIT技術を活用したビジネスの展開にも引き続き取り組んでおります。」
Beyond 2020に基づき、ICT施工・インフラメンテナンス・プラント・イベント・海外・IT活用を通じて持続的成長モデルを構築する方針を再確認している。 - FY2018数値目標の改定（売上高・経常利益・EBITDA引上げ、ROE引下げ）有価証券報告書
「売上高 1,565億円 経常利益 160億円 EBITDA 482億円 ROE 9.9％」
Beyond 2020の数値目標が、従来の売上高1,500億円、経常利益150億円、EBITDA438億円、ROE10.5％から修正された。売上高・経常利益・EBITDAは引き上げられ、ROEは引き下げられている。 - FY2018-Q3再掲有価証券報告書
「このような状況下、当社グループ（当社及び連結子会社）は、中期経営計画“Beyond 2020”を基に、持続的成長可能なビジネスモデル構築に向け、ICT施工・i-Constructionやインフラメンテナンス、プラント工事を中心とした国内市場の深耕、海外市場の規模拡大、ITを活用した事業インフラの革新に取り組んでまいりました。」
Beyond 2020に基づく持続的成長可能なビジネスモデルの構築と、国内市場、海外市場、ITの三つの取組みを引き続き記載している。 - FY2018-Q2再掲有価証券報告書
「このような状況下、当社グループ（当社及び連結子会社）は、中期経営計画“Beyond 2020”を基に、持続的成長可能なビジネスモデル構築に向け、ICT施工・i-Constructionやインフラメンテナンス、プラント工事を中心とした国内市場の深耕、海外市場の規模拡大、ITを活用した事業インフラの革新に取り組んでまいりました。」
Beyond 2020に基づく持続的成長可能なビジネスモデルの構築と、国内市場、海外市場、ITの三つの取組みを引き続き記載している。 - FY2018-Q1再掲有価証券報告書
「このような状況下、当社グループは、中期経営計画“Beyond 2020”を基に、持続的成長可能なビジネスモデル構築に向け、ICT施工・i-Constructionやインフラメンテナンス、プラント工事を中心とした国内市場の深耕、海外市場の規模拡大、ITを活用した事業インフラの革新に取り組んでまいりました。」
Beyond 2020に基づく持続的成長可能なビジネスモデルの構築方針と、国内市場、海外市場、ITの三つの取組みを再確認している。 - FY2017初出有価証券報告書
「当社グループは中期経営計画“ Beyond 2020 ”の基、３ヵ年（平成30年９月期から平成32年９月期まで）において、下記政策を進めてまいります。売上高1,500億円、経常利益150億円、EBITDA438億円、ROE10.5％。上記により、持続的成長可能なビジネスモデルの構築を目指す。」
Toward 2017に続く新たな3か年計画として、売上高・経常利益・EBITDA・ROEの数値目標と、持続的成長可能なビジネスモデル構築を初めて明示している。