調査サービスの既存顧客受注減による減収減益
FY2019-Q1に初出。14回の記載のうち4回が「悪化」で、最初の「悪化」はFY2019-Q3。直近の記載はFY2023-Q3。
直近の記載が「再掲」なのは、ほかに1社。
- FY2023-Q3再掲有価証券報告書
「ヘルプデスク、テクニカルサポートの堅調な推移により、売上高は前年同期比で20百万円増加、営業利益は前年同期比で29百万円増加いたしました。」
調査系サービスの受注減による過去の悪化要因ではなく、ヘルプデスク・テクニカルサポートの堅調な推移による増収増益が引き続き示されている。 - FY2023-Q2再掲有価証券報告書
「前年同期にあった一時的な受注減の反動増により、売上高は前年同期比で39百万円増加、営業利益は前年同期比で28百万円増加いたしました。」
サポートサービス事業では、調査系サービス等について前年同期の一時的な受注減の反動増による増収増益が継続している。 - FY2023-Q1対処有価証券報告書
「前年同期にあった一時的な受注減の反動増により、売上高は前年同期比で41百万円増加、営業利益は前年同期比で29百万円増加いたしました。」
サポートサービス事業では、前年同期にあった一時的な受注減の反動増により、調査系サービスの受注減を背景とした前期の悪化から増収増益へ改善した。 - FY2022-Q3悪化有価証券報告書
「調査系サービスの受注減の影響により、売上高は前年同期比で92百万円減少、営業利益は前年同期比で28百万円減少いたしました。」
調査系サービスの受注減によるサポートサービス事業の減収減益が続き、影響額は売上高92百万円、営業利益28百万円の減少となった。 - FY2022-Q2悪化有価証券報告書
「予定していた調査系サービスの受注減などにより、売上高は前年同期比で82百万円減少、営業利益は前年同期比で15百万円減少いたしました。」
調査系サービスについて、前四半期の受注減による減収減益から影響が継続し、売上高82百万円、営業利益15百万円の減少となった。 - FY2022-Q1悪化有価証券報告書
「予定していた調査系サービスの受注減などにより、売上高は前年同期比で67百万円減少、営業利益は前年同期比で25百万円減少いたしました。」
調査系サービスについて、前回のテクニカルサポート関連サービスの受注増による増収増益から、予定していた受注減による減収減益へ変化した。 - FY2021-Q1再掲有価証券報告書
「テクニカルサポート関連サービスの受注増などにより、売上高は前年同期比で39百万円増加、営業利益は前年同期比で９百万円増加いたしました。」
テクニカルサポート関連サービスの受注拡大による増収増益が引き続き示されている。 - FY2020-Q3対処有価証券報告書
「ヘルプデスク、サポート＆サービス、調査の各サービスの受注が堅調なことに加え、残業抑制などの原価削減の取組み効果などにより、売上高は前年同期比で２億16百万円増加、営業利益は前年同期比で１億50百万円増加いたしました。その結果、売上高は35億14百万円（前年同期比6.6％増）、営業利益３億21百万円（前年同期比88.4％増）となりました。」
従前の調査サービス受注減少の記載に対し、ヘルプデスク、サポート＆サービス、調査の各サービスの受注が堅調となり、原価削減効果も加わって増収２億16百万円・営業利益増加１億50百万円となった。 - FY2020-Q2対処有価証券報告書
「テクニカルサポート関連サービス、調査関連サービスの受注が堅調なことに加え、原価削減の取組みの効果などにより、売上高は前年同期比で１億13百万円増加、営業利益は前年同期比で76百万円増加となりました。」
従前に記載されていた調査サービス受注減少に対し、今回は調査関連サービスを含む受注が堅調とされ、原価削減効果も加わってサポートサービス事業が増収１億13百万円・営業利益増加76百万円となった。 - FY2020-Q1前進有価証券報告書
「テクニカルサポート関連サービスの受注増などにより、売上高は前年同期比で72百万円増加、営業利益は前年同期比で52百万円増加となりました。その結果、売上高は11億５百万円（前年同期比7.0％増）、営業利益は65百万円（前年同期比424.1％増）となりました。」
前年度に示されたテクニカルサポート受注拡大による成長要因が継続し、サポートサービス事業で増収72百万円、営業利益増加52百万円となった。 - FY2019サポートサービスの成長要因転換有価証券報告書
「テクニカルサポートの受注拡大などにより、売上高は前年同期比で52百万円増加、営業利益は前年同期比で19百万円増加いたしました。」
前四半期まで調査サービスの受注減少が示されていたサポートサービス事業について、通期ではテクニカルサポートの受注拡大が増収増益要因として記載されている。 - FY2019-Q3悪化有価証券報告書
「調査サービス受注の前年同期比減少が継続していることなどにより、売上高は前年同期比で６百万円減少、営業利益は前年同期比で11百万円減少いたしました。」
調査サービスの受注減少が継続し、前四半期の増収・利益横ばいから、サポートサービス事業の減収６百万円・営業利益11百万円減少へ悪化した。 - FY2019-Q2受注減の影響継続下で増収・利益横ばい有価証券報告書
「第１四半期会計期間に調査サービスの既存顧客からの受注が減少したことなどにより、売上高は前期比で37百万円増加、営業利益は前期比で０百万円増加に留まりました。」
調査サービスの既存顧客受注減少が引き続き影響要因として記載される一方、サポートサービス事業は増収となった。ただし営業利益は前年同期比で増減なしに留まった。 - FY2019-Q1初出有価証券報告書
「調査サービスの既存顧客からの受注が減少したことなどにより、売上高は前期比で17百万円減少、営業利益は前期比で16百万円の減少となりました。」
サポートサービス事業において、調査サービスの既存顧客受注減少が当四半期の減収減益要因として初めて記載された。