不採算プロジェクト・仕様変更リスク
FY2016に初出。19回の記載のうち8回が「対処」で、最初の「対処」はFY2024-Q1。直近の記載は2026-10-28。
クレオがこのテーマで「悪化」側に入ったのは2021年。同じテーマの他社の中央値（2022年）より1年早い。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2017年。33社中9社が悪化側に。
直近の記載が「対処」なのは、ほかに16社。
- FY2026-H1対処有価証券報告書
「自社サービスへのリソースシフトなどにより、売上高は前年同期比で１億52百万円減少、前期の高原価プロジェクトの影響から回復し、営業利益は前年同期比で13百万円増加いたしました。」
前期に実際に発生した高原価プロジェクトによる採算悪化について、当中間期はその影響から回復し、営業利益が前年同期比13百万円増加した。 - FY2025-H1顕在化有価証券報告書
「戦略的受注案件の獲得により、売上高は前年同期比で11百万円増加、ただし当第１四半期連結会計期間において発生した収益性低下の影響により、営業利益は前年同期比で96百万円減少いたしました。」
採算性が見込まれる案件でも不採算化し得るリスクについて、戦略的受注案件の収益性低下が実際に発生し、営業利益96百万円の減少につながった。 - FY2024対処有価証券報告書
「高原価プロジェクトの収束により、売上高は前年同期比で２億２百万円増加、営業利益は前年同期比で２億21百万円増加いたしました。」
不採算化した高原価プロジェクトの収束により、プロジェクト採算悪化による損益影響が通期で緩和された。 - FY2024-Q3対処有価証券報告書
「高原価プロジェクトの収束により、売上高は前年同期比で１億62百万円増加、営業利益は前年同期比で１億97百万円増加いたしました。」
不採算化した高原価プロジェクトの収束により、プロジェクト採算悪化の影響が緩和され、営業利益の改善要因となった。 - FY2024-Q2対処有価証券報告書
「大型案件の完了による反動減などにより、売上高は前年同期比で６百万円減少、営業利益は高原価プロジェクトの収束により、前年同期比で63百万円増加いたしました。」
不採算化した高原価プロジェクトの収束により、営業利益が前年同期比63百万円増加し、プロジェクト採算悪化の影響が緩和された。 - FY2024-Q1対処有価証券報告書
「高原価プロジェクトの収束による反動増などにより、営業利益は前年同期比で40百万円増加いたしました。」
不採算化した高原価プロジェクトについて、収束に伴う反動増が営業利益の改善要因として示された。 - FY2023顕在化有価証券報告書
「戦略的受注プロジェクトにおいて発生した高原価状態の影響により、プロジェクト収束へ向けた開発コストの増加、要員に対する機会損失などが発生したこと」
受注時には採算性が見込まれる案件でも不採算化するリスクについて、戦略的受注プロジェクトの高原価状態と開発コスト増加として実際に発生した。 - FY2023-Q3顕在化有価証券報告書
「受注は堅調を維持している中、上記戦略的受注プロジェクトの影響などにより、売上高は前年同期比で５億79百万円減少、営業利益は前年同期比で１億70百万円減少いたしました。」
戦略的受注プロジェクトの影響が実際に発生し、ソリューションサービス事業の売上高579百万円減少、営業利益170百万円減少の要因となった。 - FY2023-Q2顕在化有価証券報告書
「営業利益は戦略的受注を行ったプロジェクトにおいて計画を大幅に下回ったため前年同期比で１億８百万円減少となりました。」
計画を大幅に下回るプロジェクトが実際に発生し、営業利益を前年同期比108百万円押し下げる要因となった。 - FY2023-Q1顕在化有価証券報告書
「受注は堅調を維持している中、予想を上回るクラウドニーズによるビジネスモデルの変化、また戦略的受注を行ったプロジェクトで計画を大幅に下回ったことなどにより、売上高は前年同期比で46百万円減少、営業利益は前年同期比で１億７百万円減少いたしました。」
プロジェクトの計画未達が実際に発生し、ソリューションサービス事業の営業利益を前年同期比１億７百万円押し下げる要因として記載された。 - FY2022-Q3顕在化有価証券報告書
「一部不採算プロジェクトの影響により、営業利益は前年同期比で１億26百万円減少いたしました。」
不採算プロジェクトによる損益影響が当第３四半期累計期間にも実際に発生したことが記載されている。 - FY2022-Q2顕在化有価証券報告書
「クラウドサービス化に向けた製品開発・PR投資及び一部の不採算プロジェクトにより、営業利益は前年同期比で10百万円減少いたしました。」
一部の不採算プロジェクトが実際に発生し、営業利益を前年同期比10百万円押し下げる要因として記載された。 - FY2019再掲有価証券報告書
「当該契約の受注時に採算性が見込まれるプロジェクトであっても、新技術仕様での開発であるものや開発進行途中で想定外の仕様変更が発生し、開発工数が当初の見積もり以上に増加することなどにより、最終的に案件が不採算化する可能性があります。」
新技術仕様や想定外の仕様変更による工数増加・不採算化リスクを継続して示している。 - FY2018再掲有価証券報告書
「当該契約の受注時に採算性が見込まれるプロジェクトであっても、新技術仕様での開発であるものや開発進行途中で想定外の仕様変更が発生し、開発工数が当初の見積もり以上に増加することなどにより、最終的に案件が不採算化する可能性があります。」
新技術仕様や仕様変更による工数増加・不採算化リスクとPMO等による対応を継続している。 - FY2016初出有価証券報告書
「当該契約の受注時に採算性が見込まれるプロジェクトであっても、新技術仕様での開発であるものや開発進行途中で想定外の仕様変更が発生し、開発工数が当初の見積もり以上に増加することなどにより、最終的に案件が不採算化する可能性があります。こうした不採算プロジェクトの発生を抑制するため、一定規模以上の案件に関してＰＭＯ（プロジェクト・マネジメント・オフィス）を軸としたプロジェクト管理を実施し、受注時の見積やリスク要因のレビュー、見積精度の向上、開発技術方法の整備により対応しております。」
仕様変更や工数増加による不採算化をリスクとして示し、PMO等による対応を併記している。