大規模事業再編による企業体質・競争力強化
FY2016に初出。19回の記載のうち8回が「前進」で、最初の「前進」はFY2017-Q3。直近の記載はFY2026。
直近の記載が「前進」なのは、ほかに1社。
- FY2026前進有価証券報告書
「今後の持続的な成長に向けては、トップライン（売上高）のさらなる伸長を図るとともに、グループ間の事業連携をより一層強化していくことが重要課題と認識しております。そのため、2025年４月に「グループ戦略推進室」を新設し、俯瞰的・包括的なグループ戦略の策定や迅速な意思決定を行う体制を整えました。あわせて、営業組織を従来の製品特化型から「クロスセル志向型」へ一本化し、グループの総合力を活かした提案活動を強化しております。」
グループ戦略推進室の新設と、製品特化型からクロスセル志向型への営業組織一本化により、過去の事業再編・クロスセル施策が具体的な全社営業体制へ進展した。 - 2026-05-29初出株主総会
「そのため、2025年4月に「グループ戦略推進室」を新設し、俯瞰的・包括的なグループ戦略の策定や迅速な意思決定を行う体制を整えました。あわせて、営業組織を従来の製品特化型から「クロスセル志向型」へ一本化し、グループの総合力を活かした提案活動を強化しております。」
グループ横断の戦略策定・意思決定と、製品別営業からクロスセル志向型営業への一本化が、今回初めてこの開示群で具体的に示された。 - FY2021前進有価証券報告書
「2021年４月１日を効力発生日として、当社の連結子会社である株式会社クリエイトラボが当社の連結子会社である株式会社アイティアイを吸収合併いたしました。また、同日、存続会社である株式会社クリエイトラボは商号を株式会社ブライエに変更いたしました。」
グループ再編の新たな実施として、サポートサービスを担う子会社同士の吸収合併と商号変更が2021年４月１日に実施された。業務効率化、人材・経営資源の集約、組織力強化、顧客サービス向上を目的としている。 - FY2020前進有価証券報告書
「当連結会計年度は３ヶ年中期経営計画（2017年４月～2020年３月）の最終年度として、2017年度に実施したグループ再編によるグループ総合力の発揮を重点課題と位置付け、事業運営にあたってまいりました。」
2017年度に実施したグループ再編を基盤とするグループ総合力の発揮を、中期経営計画の最終年度の重点課題として実行した。 - FY2020-Q3再掲有価証券報告書
「このような状況の中、当社グループは当年度を最終年度とする中期経営計画に基づきグループの変革に取り組んでおります。」
中期経営計画の最終年度において、グループの変革への取り組みを継続している。事業・組織再編などの新たな完了マイルストーンは示されていない。 - FY2020-Q1再掲有価証券報告書
「このような状況の中、当社グループは当年度を最終年度とする中期経営計画に基づきグループの変革に取り組んでおります。」
中期経営計画の最終年度において、グループの変革への取り組みを継続している。新たな再編完了などのマイルストーンは示されていない。 - FY2019前進有価証券報告書
「これにより、これまで各子会社において顧客に対し個別に提案、販売されていた製品・サービスの統合ソリューション化が進み、旺盛なニーズを取り込んで業績向上を牽引しております。」
前期に実施したグループ再編の効果について、製品・サービスの統合ソリューション化が進展し、旺盛な需要の取り込みを通じて業績向上を牽引していると通期で説明している。 - FY2019-Q3前進有価証券報告書
「このような状況の中、当社グループは平成30年３月期を初年度とする中期経営計画を策定し、平成29年４月１日に当社と連結子会社５社の合併を行い、当社グループ内の事業・組織再編を実施いたしました。これにより、これまで各子会社において顧客に対し個別に提案、販売されていた製品・サービスの統合ソリューション化が進み、旺盛なニーズを取り込んで業績向上を牽引しております。」
5社合併・事業組織再編後、製品・サービスの統合ソリューション化が進展し、旺盛な需要の取り込みを通じて業績向上を牽引していると説明している。 - FY2019-Q2再掲有価証券報告書
「この目標の達成に向け、特にソリューションサービス事業を成長事業と位置付け、新規製品・サービスの開発強化、営業・マーケティング戦略の転換、各種費用の最適化などに取り組んでおります。」
ソリューションサービス事業を成長事業と位置付け、新製品・サービス開発、営業・マーケティング戦略転換、費用最適化を進める方針を継続している。 - FY2019-Q1再掲有価証券報告書
「この目標の達成に向け、特にソリューションサービス事業を成長事業と位置付け、新規製品・サービスの開発強化、営業・マーケティング戦略の転換、各種費用の最適化などに取り組んでおります。」
ソリューションサービス事業を成長事業とし、製品・サービス開発、営業・マーケティング戦略転換、費用最適化に取り組む方針を継続している。 - FY2018前進有価証券報告書
「特に中期経営計画において成長事業と位置付けたソリューションサービス事業において、組織再編に合わせて実施した各種の施策(不採算事業からの撤退、各種費用の最適化、営業・マーケティング戦略の転換など)による効果が期待通りに表れ、営業利益が前期比108.2％増となったことが当期連結業績の向上に寄与しました。」
5社合併・3つのカンパニーへの再編後、不採算事業からの撤退、費用最適化、営業・マーケティング戦略転換の効果がソリューションサービス事業の営業利益108.2％増として示された。 - FY2018-Q3再掲有価証券報告書
「このような状況の中、当社グループは平成29年度を初年度とする中期経営計画を策定し、平成29年４月１日に当社と連結子会社５社の合併を行い、当社グループ内の事業・組織再編を実施いたしました。これにより、これまで各子会社において顧客に対し個別に提案、販売されていた製品・サービスの相互販売(クロスセル)強化などに取り組んでおります。」
5社合併と再編後のクロスセル強化を引き続き説明している。事業・組織再編による費用最適化の効果も業績寄与として記載されているが、前四半期から新たな実施マイルストーンは示されていない。 - FY2018-Q2前進有価証券報告書
「売上高は収益性の低い事業の縮小などにより前期比で59百万円減少いたしました。営業利益は事業・組織再編による費用最適化の効果などにより前期比で39百万円増加いたしました。」
事業・組織再編について、費用最適化による営業利益39百万円増加という効果が示された。併せて、再編に伴う事業セグメントの区分変更も実施されている。 - FY2018-Q1再掲有価証券報告書
「このような状況の中、当社グループは平成29年度を初年度とする中期経営計画を策定し、平成29年4月1日に当社と連結子会社5社の合併を行い、当社グループ内の事業・組織再編を実施いたしました。これにより、これまで各子会社において顧客に対し個別に提案、販売されていた製品・サービスの相互販売(クロスセル)強化などに取り組んでおります。」
前期までに予定・実施されたグループ再編について、平成29年4月1日の5社合併が当四半期報告書でも確認され、再編後のクロスセル強化に取り組んでいると説明している。 - FY2017達成有価証券報告書
「当社は、平成29年２月28日開催の臨時株主総会の決議に基づき、平成29年４月１日を効力発生日として、当社の連結子会社である株式会社クレオマーケティング、株式会社クレオソリューション、株式会社クレオサンライズ、イアス株式会社及び株式会社クレオネットワークスについて、株式会社クレオを存続会社、吸収合併対象連結子会社を消滅会社とする吸収合併をいたしました。」
平成29年４月に実施予定とされていたグループの事業・組織再編について、５社を吸収合併する再編が実施済みとなった。再編の目的として、製品・サービス、事業資産、人財の融合・最適配置やクロスセル強化も進められている。 - FY2017-Q3前進有価証券報告書
「第１四半期連結会計期間において、当社の連結子会社である株式会社クレオソリューションが会社分割により分社化し新たに株式会社ココトを設立しました。これに伴い報告セグメントを検討した結果、従来の報告セグメントにココト事業を追加しました。」
平成29年４月の実施を目指していた事業・組織再編について、ココトの会社分割・設立と報告セグメントへの追加が実施済みであることを確認している。 - FY2017-Q2実施時期の明確化有価証券報告書
「このような状況の中、当社グループは市場成長の機会を確実に捉え、より高度化する顧客ニーズに対応できる体制を構築することを企図して、平成29年４月に事業・組織再編を実施すべく、新たな成長を実現するためのグループのあり方について検討を進めております。」
従来の検討継続から、平成29年４月の事業・組織再編実施を目指す段階へ、実施時期が具体化している。 - FY2017-Q1再掲有価証券報告書
「このような状況の中、当社グループは市場成長の機会を確実に捉え、より高度化する顧客ニーズに対応できる体制を構築することを企図して、平成28年３月４日に事業・組織再編に向けた検討を行っていくことを公表し、新たな成長を実現するためのグループのあり方について検討を進めております。」
事業・組織再編と新たな成長に向けたグループのあり方の検討を継続している。新たな完了マイルストーンは示されていない。 - FY2016初出有価証券報告書
「このような中、当社グループは、お客様に満足いただけるソリューションやシステム開発、ERP製品を提供し続けるため大規模な事業再編を行い企業体質および競争力の強化を図り、収益の向上を目指してまいります。」
事業再編を、企業体質・競争力・収益の向上につなげる施策として位置づけている。