不採算プロジェクトの防止・撲滅
FY2016に初出。18回の記載のうち7回が「対処」で、最初の「対処」はFY2024-Q1。直近の記載はFY2026。
クレオがこのテーマで「悪化」側に入ったのは2021年。同じテーマの他社の中央値（2026年）より5年早い。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2022年。9社中2社が悪化側に。
直近の記載が「再掲」なのは、ほかに8社。
- FY2026再掲有価証券報告書
「また、高収益維持のための徹底した不採算プロジェクト抑制を継続してまいります。」
不採算プロジェクトの抑制を高収益維持のための継続課題として明示している。 - FY2026-H1対処有価証券報告書
「自社サービスへのリソースシフトなどにより、売上高は前年同期比で１億52百万円減少、前期の高原価プロジェクトの影響から回復し、営業利益は前年同期比で13百万円増加いたしました。」
前期に実際に発生した高原価プロジェクトの影響から回復し、受託開発事業の営業利益が前年同期比13百万円増加した。不採算プロジェクトによる悪化は緩和方向に示されている。 - FY2025-H1顕在化有価証券報告書
「戦略的受注案件の獲得により、売上高は前年同期比で11百万円増加、ただし当第１四半期連結会計期間において発生した収益性低下の影響により、営業利益は前年同期比で96百万円減少いたしました。」
不採算プロジェクトの防止・撲滅を掲げる中、戦略的受注案件で収益性低下が実際に発生し、営業利益96百万円の減少要因となった。 - FY2024対処有価証券報告書
「高原価プロジェクトの収束により、売上高は前年同期比で２億２百万円増加、営業利益は前年同期比で２億21百万円増加いたしました。」
前期に実際に発生した高原価プロジェクトが収束し、営業利益の改善要因となった。プロジェクト損失引当金も197百万円から173百万円へ減少している。 - FY2024-Q3対処有価証券報告書
「高原価プロジェクトの収束により、売上高は前年同期比で１億62百万円増加、営業利益は前年同期比で１億97百万円増加いたしました。」
不採算プロジェクトの防止・撲滅を掲げる中、前期に問題化した高原価プロジェクトの収束が営業利益197百万円増加の要因となった。 - FY2024-Q2対処有価証券報告書
「大型案件の完了による反動減などにより、売上高は前年同期比で６百万円減少、営業利益は高原価プロジェクトの収束により、前年同期比で63百万円増加いたしました。」
不採算プロジェクトの防止・撲滅を掲げる中、前期に問題化した高原価プロジェクトの収束効果が続き、営業利益の改善要因となった。 - FY2024-Q1対処有価証券報告書
「高原価プロジェクトの収束による反動増などにより、営業利益は前年同期比で40百万円増加いたしました。」
不採算プロジェクトの防止・撲滅を掲げる中、前期に問題化した高原価プロジェクトが収束し、営業利益の改善要因となった。 - FY2023顕在化有価証券報告書
「戦略的受注プロジェクトにおいて発生した高原価状態の影響により、プロジェクト収束へ向けた開発コストの増加、要員に対する機会損失などが発生したこと」
不採算プロジェクトの防止・撲滅を掲げる中、戦略的受注プロジェクトで高原価状態が実際に発生し、開発コスト増加と機会損失につながった。 - FY2023-Q3悪化有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間における当社グループの状況は、前連結会計年度から引き続きDX（デジタルトランスフォーメーション）推進などIT投資需要が増加基調となっている中、戦略的受注を行ったプロジェクトの影響による機会損失の発生などにより、売上高は前年同期比で46百万円減少、営業利益は前年同期比で36百万円の減少となりました。」
IT投資需要と受注が堅調な環境下でも、戦略的受注プロジェクトの影響による機会損失が連結業績の減収減益要因として継続している。 - FY2023-Q2悪化有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間における当社グループの状況は、前連結会計年度から引き続きIT投資需要が増加基調となっていることを背景に当社グループの受注は堅調に推移し、売上高は前年同期比で９百万円増加、営業利益は戦略的受注を行ったプロジェクトにおいて計画を大幅に下回ったため前年同期比で１億８百万円減少となりました。」
受注は堅調で増収となった一方、戦略的受注を行ったプロジェクトが計画を大幅に下回り、営業利益が108百万円減少した。不採算プロジェクト抑制のテーマに対して悪化方向の事実が続いている。 - FY2023-Q1悪化有価証券報告書
「また戦略的受注を行ったプロジェクトで計画を大幅に下回ったことなどにより、売上高は前年同期比で46百万円減少、営業利益は前年同期比で１億７百万円減少いたしました。」
不採算案件の抑制・撲滅を掲げる中、戦略的に受注したプロジェクトが計画を大幅に下回り、営業利益の減少要因となった。 - FY2022-Q3悪化有価証券報告書
「一部不採算プロジェクトの影響により、営業利益は前年同期比で１億26百万円減少いたしました。」
不採算プロジェクトが引き続き営業利益の減少要因として記載され、影響額も126百万円と示された。 - FY2022-Q2悪化有価証券報告書
「クラウドサービス化に向けた製品開発・PR投資及び一部の不採算プロジェクトにより、営業利益は前年同期比で10百万円減少いたしました。」
不採算プロジェクトが営業利益の減少要因として実際に記載され、不採算案件の抑制・撲滅というテーマに対して悪化方向の事実が示された。 - FY2019再掲有価証券報告書
「こうした不採算プロジェクトの発生を抑制するため、一定規模以上の案件に関してＰＭＯ（プロジェクト・マネジメント・オフィス）を軸としたプロジェクト管理を実施し、受注時の見積やリスク要因のレビュー、見積精度の向上、開発技術手法の整備により対応しております。」
不採算プロジェクトの抑制を目標に、PMO、受注時レビュー、見積精度向上、開発技術手法の整備を継続している。 - FY2018再掲有価証券報告書
「こうした不採算プロジェクトの発生を抑制するため、一定規模以上の案件に関してＰＭＯ（プロジェクト・マネジメント・オフィス）を軸としたプロジェクト管理を実施し、受注時の見積やリスク要因のレビュー、見積精度の向上、開発技術手法の整備により対応しております。」
不採算プロジェクト抑制の目標と、PMO、受注時レビュー、見積精度向上などの対応策を継続している。 - FY2016初出有価証券報告書
「これにより、プロジェクトマネジメントのノウハウを全社で共有し、プロジェクト推進力の向上を図っております。また、大規模な請負案件を確実に遂行するため、将来に向けた新技術を習得するために各社から選抜した技術者、専任組織による定期的な勉強会・意見交換会を実施しております。さらに、プロジェクト監査組織をもって高難度プロジェクトの与信、見積精度、工程完了基準といったプロジェクトリスクの見える化を実行することで、リスクの早期発見、不採算案件の撲滅および継続的な品質の向上に努めております。」
不採算案件の撲滅を目標として、監査、見積精度向上、工程基準、リスクの見える化を挙げている。