中期経営計画「INTEGRATE」と「商品を変える」
FY2017-Q2に初出。36回の記載のうち29回が「再掲」。直近の記載は2026-09-30。
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- 2026-09-30前進業務提携
「中期的には、本提携を通じて推進する AI 事業を、当社の「VISION 2030」における事業変革の中核的な取り組みの一つとして位置づけて事業成長を目指してまいります。」
AI事業をVISION 2030における事業変革の中核的な取り組みの一つとして位置づけた。 - FY2027-H1再掲有価証券報告書
「当社グループは中期経営計画2025-2027に基づき、「事業戦略」と「コーポレート戦略」を両輪とした事業活動を推進し、社会や産業課題の解決を目指して継続的な企業価値向上に努めてまいりました。」
中期経営計画2025-2027のもと、事業戦略とコーポレート戦略を両輪とする方針を継続している。 - FY2026再掲有価証券報告書
「当社グループは当連結会計年度から開始した中期経営計画2025-2027に基づき、「事業戦略」と「コーポレート戦略」を両軸とした事業活動を推進し、社会や産業課題の解決を目指して継続的な企業価値向上に努めてまいりました。」
中期経営計画2025-2027の初年度として、事業戦略とコーポレート戦略を両軸に事業活動を継続している。 - FY2026-H1再掲有価証券報告書
「当社グループは当連結会計年度から開始した中期経営計画2025-2027に基づき、「事業戦略」と「コーポレート戦略」を両輪とした事業活動を推進し、社会や産業課題の解決を目指して継続的な企業価値向上に努めてまいりました。」
中期経営計画2025-2027に基づき、事業戦略とコーポレート戦略を両輪とする取り組みを継続している。 - FY2025再定義有価証券報告書
「当社グループは、2023年１月期から2025年１月期を対象とした３カ年の中期経営計画の最終年度を迎え、「サステナブルな社会の実現」と「持続的成長」を目指し、「事業力の強化」、「人材・技術力の強化」、「経営基盤の強化」を基本方針に掲げ事業活動に取り組みました。」
従来の中期経営計画が最終年度を終え、長期経営計画「VISION 2030」と新中期経営計画2025-2027を軸とする計画体系へ移行した。 - FY2025-H1再掲有価証券報告書
「このような情勢下、当社グループは2023年１月期から2025年１月期を対象とした３ヵ年の中期経営計画の最終年度を迎え、「サステナブルな社会の実現」と「持続的成長」を目指し、「事業力の強化」、「人材・技術力の強化」、「経営基盤の強化」を基本方針に掲げ事業活動に取り組みました。」
2023年1月期から2025年1月期の中期経営計画が最終年度に入り、サステナブルな社会・持続的成長と3つの基本方針のもとで事業活動を継続している。 - FY2025-Q1再掲有価証券報告書
「このような情勢下、当社グループは2023年１月期から2025年１月期を対象とした３ヵ年の中期経営計画最終年度を迎え、「サステナブルな社会の実現」と「持続的成長」を目指し、「事業力の強化」、「人材・技術力の強化」、「経営基盤の強化」を基本方針として事業を推進いたしました。」
2023年1月期から2025年1月期の中期経営計画が最終年度に入り、サステナブルな社会・持続的成長と3つの基本方針を引き続き掲げている。 - FY2024再掲有価証券報告書
「当社グループは、2023年１月期から2025年１月期を対象とした３ヵ年の中期経営計画のもと①「事業力の強化」、②「人材・技術力の強化」、③「経営基盤の強化」を基本方針として事業を推進しました。」
中期経営計画の最終年度を見据え、事業力、人材・技術力、経営基盤の3本柱を引き続き基本方針としている。 - FY2024-Q3再掲有価証券報告書
「このような情勢下、当社グループは「サステナブルな社会の実現」と「持続的成長」を目指し、2023年１月期から2025年１月期を対象とした３ヵ年の中期経営計画のもと「事業力の強化」、「人材・技術力の強化」、「経営基盤の強化」を基本方針として、事業を推進しました。」
2023年1月期から2025年1月期の中期経営計画と、事業力・人材技術力・経営基盤の3本柱を引き続き基本方針としている。 - FY2024-Q2再掲有価証券報告書
「当社グループは「サステナブルな社会の実現」と「持続的成長」を目指し、2023年１月期から2025年１月期を対象とした３ヵ年の中期経営計画のもと「事業力の強化」、「人材・技術力の強化」、「経営基盤の強化」を基本方針として、事業を推進いたしました。」
2023年1月期から2025年1月期の中期経営計画と、事業力・人材技術力・経営基盤の3本柱を引き続き基本方針としている。 - FY2024-Q1再掲有価証券報告書
「このような情勢下、当社グループは「サステナブルな社会の実現」と「持続的成長」を目指し、2023年１月期から2025年１月期を対象とした３ヵ年の中期経営計画のもと「事業力の強化」、「人材・技術力の強化」、「経営基盤の強化」を基本方針として、事業を推進いたしました。」
2023年1月期から2025年1月期の中期経営計画のもと、事業力、人材・技術力、経営基盤の3本柱による事業推進を継続している。 - FY2023再掲有価証券報告書
「このような状況のもと、当社グループは「ICT技術で未来を創る企業」を目標に、2023年１月期から2025年１月期を対象とした３ヵ年の新中期経営計画を発表いたしました。新中期経営計画初年度の今期は、「事業力の強化」、「人材・技術力の強化」、「経営基盤の強化」を基本方針として、「サステナブルな社会の実現」と「持続的成長」を目指し、事業活動を通じた社会課題・産業課題の解決に取り組んでまいりました。」
新中期経営計画の初年度として、事業力、人材・技術力、経営基盤の3本柱による取り組みを継続している。 - FY2023-Q3再掲有価証券報告書
「このような情勢下、当社グループは、「サステナブルな社会の実現」と「持続的成長」を目指し、顧客の重点投資分野向けに製品サービスの拡充や事業領域の融合・エリア統合により生まれるシナジー効果を活かした新規商談の開拓など、事業活動を通じた社会課題・産業課題の解決に取り組んでまいりました。」
サステナブルな社会と持続的成長を目指し、製品・サービス拡充、事業領域・エリア統合によるシナジー活用、新規商談開拓を継続している。 - FY2023-Q2再掲有価証券報告書
「当社グループは、「サステナブルな社会の実現」と「持続的成長」を目指し、顧客の重点投資分野向けに製品サービスの拡充や事業領域の融合・エリア統合により生まれるシナジー効果を活かした新規商談の開拓など、事業活動を通じた社会課題・産業課題の解決に取り組んでまいりました。」
サステナブルな社会と持続的成長を目指し、製品・サービス拡充、事業領域の融合・エリア統合によるシナジー活用、新規商談開拓を継続している。 - FY2023-Q1再掲有価証券報告書
「このような情勢下、当社グループは、新たに「サステナブルな社会の実現」と「当社グループの持続的成長」を目指して2023年１月期から2025年１月期の３か年を対象とした中期経営計画を策定いたしました。「ICT技術で未来を創る企業」を将来像として定義し、事業活動を通じた社会課題・産業課題の解決に取り組み、企業価値を高めてまいります。」
2023年1月期から2025年1月期までの新中期経営計画を前提に、サステナブルな社会と持続的成長、「ICT技術で未来を創る企業」という将来像を引き続き掲げている。 - FY2022再定義有価証券報告書
「当社グループは、「持続可能な社会の実現」と「当社グループの持続的成長」を目指して策定いたしました新中期経営計画において、３年後の2025年１月期の事業目標を過去最大の売上高560億円、経常利益69億円に設定いたしました。なお、ROEにつきましては12%以上を目指します。」
「PROMINENT」後の新中期経営計画へ移行し、持続可能な社会と持続的成長を軸に、2025年1月期の数値目標を設定した。 - FY2022-Q2再掲有価証券報告書
「このような情勢下、当社グループは成長路線への回帰を目指し、事業効率のさらなる改善と事業規模拡大を図り、各種課題に取り組んでまいりました。」
成長路線への回帰、事業効率の改善、事業規模の拡大を目指す方針を継続している。 - FY2022-Q1再掲有価証券報告書
「このような情勢下、当社グループは成長路線への回帰を目指し、事業効率のさらなる改善と事業規模拡大を図り、各種課題に取り組んでまいりました。」
次期中期経営計画の発表延期後も、成長路線への回帰、事業効率の改善、事業規模拡大を目指す方針を継続している。 - FY2021再定義有価証券報告書
「当社グループは、第２期中期経営計画 「PROMINENT (プロミネント) 」の成果をさらに発展させるべく、次期中期経営計画の検討を進めてまいりました。しかしながら、新型コロナウイルスの感染拡大による事業環境の変化および当社グループの事業の状況を踏まえ、再検討が必要と判断し発表を延期することといたしました。なお、2022年1月期におきましては第２期中期経営計画 「PROMINENT」の基本方針と各種施策を継続するものとし、経営目標は売上高500億円、経常利益53億円、経常利益率10％超、ROE10％超といたしました。」
次期中期経営計画の発表を延期し、2022年1月期はPROMINENTの基本方針・施策を継続する形に計画を組み替えた。 - FY2021-Q3再掲有価証券報告書
「このような情勢下、当社グループは社員およびお客様の安全確保を優先しつつ、オンラインセミナーやWeb会議を活用した営業活動の推進、リモート環境下での開発体制構築など非対面の事業活動を積極的に推し進め、第２期中期経営計画「PROMINENT (プロミネント) 」で掲げた目標達成を目指し、事業効率のさらなる改善と事業規模拡大に取り組んでまいりました。」
「PROMINENT」の最終年度において、非対面の事業活動を進めながら、目標達成、事業効率の改善、事業規模の拡大を継続している。 - FY2021-Q2再掲有価証券報告書
「このような情勢下、当社グループは社員およびお客様の安全確保を優先しつつ、オンラインセミナーやWeb会議を活用した営業活動の推進、リモート環境下での開発体制構築など非対面の事業活動を積極的に推し進め、第２期中期経営計画「PROMINENT (プロミネント) 」で掲げた目標達成を目指し、事業効率のさらなる改善と事業規模拡大に取り組んでまいりました。」
「PROMINENT」の目標達成、事業効率の改善、事業規模拡大を引き続き目指している。具体策として、オンライン営業やリモート開発体制を進めている。 - FY2021-Q1再掲有価証券報告書
「このような情勢下、当社グループは第２期中期経営計画「PROMINENT (プロミネント) 」が最終年度を迎え、事業活動がさまざまな制約を受けるなか、事業効率のさらなる改善と事業規模拡大を目指し、各種課題に取り組んでまいりました。」
「PROMINENT」が最終年度を迎え、事業活動に制約があるなかでも、事業効率の改善と事業規模拡大を目指す方針を継続している。 - FY2020再掲有価証券報告書
「このような情勢のなか、当社グループは第２期中期経営計画「PROMINENT (プロミネント) 」が２年目を迎え、事業効率のさらなる改善と事業規模拡大を目指し、各種課題に取り組んでまいりました。」
「PROMINENT」2年目として、事業効率の改善と事業規模拡大を継続している。数値目標の修正はt31で別途記録する。 - FY2020-Q3再掲有価証券報告書
「このような情勢のなか、当社グループは第２期中期経営計画「PROMINENT (プロミネント) 」が２年目を迎え、事業効率のさらなる改善と事業規模拡大を目指し、各種課題に取り組んでまいりました。」
「PROMINENT」の2年目として、事業効率のさらなる改善と事業規模拡大を目指す方針を継続している。 - FY2020-Q2再掲有価証券報告書
「このような情勢のなか、当社グループは第２期中期経営計画「PROMINENT (プロミネント) 」が２年目を迎え、事業効率のさらなる改善と事業規模拡大を目指し、各種課題に取り組んでまいりました。」
「PROMINENT」の2年目として、事業効率の改善と事業規模の拡大を目指す方針を継続している。 - FY2020-Q1再掲有価証券報告書
「このような情勢のなか、当社グループは第２期中期経営計画「PROMINENT (プロミネント) 」が２年目を迎え、事業効率のさらなる改善と事業規模拡大を目指し、各種課題に取り組んでまいりました。とりわけ、注力事業のスマートファクトリー事業およびセキュリティサービス事業については、自社開発製品・サービスのさらなる機能拡張やラインナップ拡充に注力し、事業拡大を推進いたしました。」
「PROMINENT」の2年目として、事業効率の改善と事業規模の拡大、自社開発製品・サービスの機能拡張およびラインナップ拡充を継続している。 - FY2019再掲有価証券報告書
「このような情勢のなか、当社グループは今期より新たに第２期中期経営計画「PROMINENT (プロミネント)」を掲げ、第１期中期経営計画「INTEGRATE」で構築した事業モデルを引継ぎつつ、事業効率のさらなる改善と事業規模拡大を目指すべく、諸課題に取り組んでまいりました。」
第２期中期経営計画「PROMINENT」のもと、「INTEGRATE」で構築した事業モデルを引き継ぎ、事業効率の改善と事業規模拡大を目指す方針を継続している。 - FY2019-Q3再掲有価証券報告書
「このような情勢のなか、当社グループは新たに第２期中期経営計画「PROMINENT (プロミネント)」を掲げ、第１期中期経営計画「INTEGRATE」で構築した事業モデルを引継ぎつつ、事業効率のさらなる改善と事業規模拡大を目指すべく、諸課題に取り組んでまいりました。」
「PROMINENT」のもと、「INTEGRATE」で構築した事業モデルを引き継ぎ、事業効率の改善と事業規模拡大に取り組んでいる。 - FY2019-Q1再掲有価証券報告書
「このような情勢のなか、当社グループは新たに第２期中期経営計画「PROMINENT (プロミネント) 」を掲げ、第１期中期経営計画「INTEGRATE」で構築した事業モデルを引継ぎつつ、事業効率のさらなる改善と事業規模拡大を目指すべく、諸課題に取り組んでまいりました。」
第２期中期経営計画「PROMINENT」のもとで、「INTEGRATE」で構築した事業モデルを引き継ぎ、事業効率の改善と事業規模の拡大を目指す方針を実行段階に移している。 - FY2018再定義有価証券報告書
「このような情勢のなか、当社グループは３か年の中期経営計画「INTEGRATE」(インテグレート)が当期で最終年度を迎え、その基本方針として掲げた特徴ある事業モデルに転換し、事業効率の高いビジネスを創り上げるという目標を達成すべく、グループの総力をあげて諸課題に取り組んでまいりました。」
「INTEGRATE」は最終年度を迎え、特徴ある事業モデルへの転換と事業効率の高いビジネス創出を進めた。新たに第２期中期経営計画「PROMINENT」へ計画の軸が移っている。 - FY2018-Q3再掲有価証券報告書
「このような情勢のなか、当社グループは３か年の中期経営計画「INTEGRATE」(インテグレート)が当期で最終年度を迎え、その基本方針として掲げた特徴ある事業モデルに転換し、事業効率の高いビジネスを創り上げるという目標を達成すべく、各種成長戦略を推進してまいりました。」
「INTEGRATE」の最終年度として、特徴ある事業モデルへの転換と事業効率の高いビジネス創出に向けた成長戦略を継続している。 - FY2018-Q2再掲有価証券報告書
「このような情勢のなか、当社グループは３か年の中期経営計画「INTEGRATE」(インテグレート)が当期で最終年度を迎え、その基本方針として掲げた特徴ある事業モデルに転換し、事業効率の高いビジネスを創り上げるという目標を達成すべく、各種成長戦略を推進してまいりました。」
「INTEGRATE」の最終年度として、特徴ある事業モデルへの転換と事業効率の高いビジネス創出を目指す方針を継続している。 - FY2018-Q1前進有価証券報告書
「このような情勢のなか、当社グループは３か年の中期経営計画「INTEGRATE」(インテグレート)が当期で最終年度を迎えることとなり、その基本方針として掲げた特徴ある事業モデル創りに注力し、事業効率の高いビジネスを創出するという目標を達成すべく、各種成長戦略を推進してまいりました。」
「INTEGRATE」が最終年度に入り、特徴ある事業モデル創りと事業効率の高いビジネス創出という目標に向けて成長戦略を推進している。 - FY2017再掲有価証券報告書
「このような情勢のなか、当社グループは当期で２年目となる３か年の中期経営計画「INTEGRATE」(インテグレート)を掲げ、引き続き「商品を変える」というコンセプトのもと、事業拡大とさらなる新製品・サービスの創出、協業企業との連携ビジネス強化等の成長戦略を推進してまいりました。」
「INTEGRATE」の2年目として、「商品を変える」を軸にした成長戦略を継続している。 - FY2017-Q3再掲有価証券報告書
「当社グループは当期で２年目となる３カ年の中期経営計画「INTEGRATE」(インテグレート)を掲げ、引き続き「商品を変える」というコンセプトのもと、事業拡大とさらなる新製品・サービスの創出、協業企業との連携ビジネス強化等の成長戦略を推進してまいりました。」
「INTEGRATE」の2年目として、「商品を変える」を軸に事業拡大、新製品・サービス創出、協業強化を継続している。 - FY2017-Q2初出有価証券報告書
「当社グループは当期で２年目となる３カ年の中期経営計画「INTEGRATE」(インテグレート)を掲げ、引き続き「商品を変える」というコンセプトのもと、前期発表の新製品・サービスの事業拡大、さらなる新製品・サービスの創出、協業企業との連携ビジネス強化等の成長戦略を推進してまいりました。」
3カ年計画の2年目として、「商品を変える」を軸に新製品・サービス、協業、成長戦略を進めている。