投資先業績・市場価格下落による減損リスク
FY2016に初出。27回の記載のうち14回が「再掲」。直近の記載はFY2026。
スクウェア・エニックス・ホールディングスがこのテーマで「悪化」側に入ったのは2022年。同じテーマの他社の中央値（2020年）より2年遅い。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2019年。68社中36社が悪化側に。
直近の記載が「悪化」なのは、ほかに11社。
- FY2026悪化有価証券報告書
「当連結会計年度（2026年3月31日） 有価証券について934百万円（その他有価証券の株式934百万円）減損処理を行っております。」
有価証券の減損処理は前期17百万円から934百万円へ増加し、投資先・保有有価証券の評価低下による損失が拡大した。 - 2026-05-14悪化決算
「投資有価証券評価損 17 934」
投資有価証券評価損が前期17百万円から934百万円へ増加し、評価低下による損失が拡大した。 - FY2026-H1対処有価証券報告書
「投資有価証券評価損 437 －」
前年同期に437百万円計上されていた投資有価証券評価損は、当中間連結会計期間には計上されなかった。投資先・保有有価証券の評価低下リスク自体の消滅は記載されていない。 - FY2025対処有価証券報告書
「当連結会計年度（2025年3月31日） 有価証券について17百万円（その他有価証券の株式17百万円）減損処理を行っております。」
有価証券の減損処理は前期150百万円から17百万円へ減少した。市場価格下落による評価リスク自体は継続している。 - FY2025-H1悪化有価証券報告書
「投資有価証券評価損 141 437」
投資有価証券評価損は前年同期の141百万円から当中間連結会計期間の437百万円へ増加し、保有有価証券の評価低下による損失が拡大した。 - FY2024-Q3再掲有価証券報告書
「関係会社株式評価損 － 1,180」
関係会社株式評価損1,180百万円の計上が第3四半期累計でも確認され、投資先・関係会社株式の評価低下による損失が継続している。 - FY2024-Q2悪化有価証券報告書
「関係会社株式評価損 － 1,180」
当第2四半期連結累計期間に関係会社株式評価損1,180百万円を計上した。投資先・関係会社株式の評価低下による損失が発生し、前期の有価証券評価損162百万円から損失額が増加している。 - FY2023有価証券評価損の減少有価証券報告書
「有価証券について162百万円（その他有価証券の株式162百万円）減損処理を行っております。」
投資有価証券の減損処理は当期にも発生したが、前期の351百万円から162百万円へ減少した。 - FY2022顕在化有価証券報告書
「有価証券について351百万円（その他有価証券の株式351百万円）減損処理を行っております。」
投資先・保有有価証券の評価低下に伴う減損処理が当期にも実際に発生した。 - FY2022-Q2有価証券運用益の計上有価証券報告書
「有価証券運用益 790」
第2四半期累計で有価証券運用益790百万円を計上した。投資先の評価低下による損失リスク自体の変更は記載されていない。 - FY2022-Q1関係会社株式評価益の計上有価証券報告書
「関係会社株式評価益 260」
前年まで評価損が計上されていた投資先・関係会社株式について、当第1四半期は260百万円の評価益を計上した。 - FY2021-Q3顕在化有価証券報告書
「投資有価証券評価損 － 457」
第3四半期累計に投資有価証券評価損457百万円を計上し、投資先・保有有価証券の評価低下による損失が実際に発生した。 - FY2020再掲有価証券報告書
「これら株式の連結会計年度末における時価が取得価額に比べ50％以上下落した場合には下落した価額の減損処理を行い、30％から50％程度下落した場合には、当該金額の重要性、回復可能性等を考慮して必要と認められた額について減損処理を行っております。」
投資先業績や市場価格下落に関する30％・50％の減損判断基準が継続している。 - FY2020-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間において、財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の異常な変動等又は、前事業年度の有価証券報告書に記載した「事業等のリスク」について重要な変更はありません。」
投資先業績・市場価格下落による減損リスクについて、重要な変更がないと総括されている。 - FY2020-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間において、財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の異常な変動等又は、前事業年度の有価証券報告書に記載した「事業等のリスク」について重要な変更はありません。」
投資先業績・市場価格下落による減損リスクについて、重要な変更がないと総括されている。 - FY2019顕在化有価証券報告書
「関係会社株式評価損680百万円」
投資先・関係会社株式に関する評価損が当期に680百万円計上され、投資先の評価低下による損失が実際に発生した。 - FY2019-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間において、財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の異常な変動等又は、前事業年度の有価証券報告書に記載した「事業等のリスク」について重要な変更はありません。」
投資先業績・市場価格下落による減損リスクについて、重要な変更がないと総括されている。 - FY2019-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間において、財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の異常な変動等又は、前事業年度の有価証券報告書に記載した「事業等のリスク」について重要な変更はありません。」
投資先業績・市場価格下落による減損リスクについて、重要な変更がないと総括されている。 - FY2018再掲有価証券報告書
「これら株式の連結会計年度末における時価が取得価額に比べ50％以上下落した場合には下落した価額の減損処理を行い、30％から50％程度下落した場合には、当該金額の重要性、回復可能性等を考慮して必要と認められた額について減損処理を行っております。」
投資先業績や市場価格下落に関する減損判断基準が継続している。 - FY2018-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間において、財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の異常な変動等又は、前事業年度の有価証券報告書に記載した「事業等のリスク」について重要な変更はありません。」
投資先業績・市場価格下落による減損リスクについて、重要な変更がないと総括されている。 - FY2018-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間において、財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の異常な変動等又は、前事業年度の有価証券報告書に記載した「事業等のリスク」について重要な変更はありません。」
投資先業績・市場価格下落による減損リスクについて、重要な変更がないと総括されている。 - FY2018-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間において、財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の異常な変動等又は、前事業年度の有価証券報告書に記載した「事業等のリスク」について重要な変更はありません。」
投資先業績・市場価格下落による減損リスクについて、重要な変更がないと総括されている。 - FY2017再掲有価証券報告書
「これら株式の連結会計年度末における時価が取得価額に比べ50％以上下落した場合には全て減損処理を行い、30％から50％程度下落した場合には、当該金額の重要性、回復可能性等を考慮して必要と認められた額について減損処理を行っております。」
投資先業績や市場価格下落に関する減損判断基準が継続している。 - FY2017-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間において、財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の異常な変動等又は、前事業年度の有価証券報告書に記載した「事業等のリスク」について重要な変更はありません。」
投資先業績・市場価格下落による減損リスクについて、重要な変更がないと総括されている。 - FY2017-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間において、財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の異常な変動等又は、前事業年度の有価証券報告書に記載した「事業等のリスク」について重要な変更はありません。」
投資先業績・市場価格下落による減損リスクについて、重要な変更がないと総括されている。 - FY2017-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間において、財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の異常な変動等又は、前事業年度の有価証券報告書に記載した「事業等のリスク」について重要な変更はありません。」
投資先業績・市場価格下落による減損リスクについて、重要な変更がないと総括されている。 - FY2016初出有価証券報告書
「これら株式の連結会計年度末における時価が取得価額に比べ50％以上下落した場合には全て減損処理を行い、30％から50％程度下落した場合には、当該金額の重要性、回復可能性等を考慮して必要と認められた額について減損処理を行っております。」
株価下落率に応じた減損判断基準を開示している。