高付加価値・高利益率受注の優先
FY2017-Q2に初出。13回の記載のうち7回が「再掲」。直近の記載はFY2021-Q1。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2025年。30社中5社が悪化側に。
直近の記載が「前進」なのは、ほかに28社。
- FY2021-Q1前進有価証券報告書
「マーケティングコンサルティング全体の売上高は、プロモーション戦略の推進と高付加価値案件の受注により前年同期を上回りました。」
高付加価値案件を重視する方針について、プロモーション戦略の推進と売上高の前年同期超過という実績が示された。 - FY2020-Q3再掲有価証券報告書
「ＳＰツールでは、継続した安定受注はあるものの、顧客開拓において、独自性のある付加価値の高い提案商品である上記のＳＰコンサルティングに注力し、重点的な拡販に取り組みました。」
SPツールよりも独自性・付加価値の高いSPコンサルティングを重点的に拡販する方針が継続している。 - FY2020-Q2再掲有価証券報告書
「ＳＰツールでは、継続した安定受注はあるものの、顧客開拓において、独自性のある付加価値の高い提案商品である上記のＳＰデザインに注力し、重点的な拡販に取り組みました。」
SPツールの拡販よりも、独自性・付加価値の高いSPデザインを重点的に提案する方針が再確認されている。 - FY2020-Q1前進有価証券報告書
「大型ＳＰデザインチームを立ち上げ、より専門性の高い価値提供を行うことで受注件数の増加につながり、売上高は伸長いたしました。」
大型SPデザインチームの立ち上げにより、より専門性の高い高付加価値提案の体制を具体化した。 - FY2019前進有価証券報告書
「ＳＰデザインでは、戦略総合研究所内のデザインラボとの連携により独自性の高いプロモーションツールとして、顧客へ付加価値の高い提案を行ってまいりました。また、チームや外部パートナーとの連携による提案内容の充実化と提案数の増加の影響により、伸長いたしました。」
高付加価値提案について、チームおよび外部パートナーとの連携、提案数の増加という具体的な進展が記載された。 - FY2019-Q3再掲有価証券報告書
「ＳＰデザインでは、デザインラボとの連携により独自性の高いプロモーションツールとして、顧客へ付加価値の高い提案を行ってまいりました。」
デザインラボとの連携を通じて、独自性・付加価値の高いSPデザイン提案を継続している。 - FY2019-Q1再掲有価証券報告書
「ＳＰデザインでは、デザインラボとの連携により独自性の高いプロモーションツールとして、顧客へ付加価値の高い提案を行ってまいりました。」
デザインラボとの連携を通じて、独自性・付加価値の高いSPデザイン提案を継続している。 - FY2018-Q3再掲有価証券報告書
「ＳＰ（セールスプロモーション）コンサルティング事業におきましては、経営コンサルティング事業のコンサルタントと連携し、ＳＰチームコンサルティングを開発・ブランディングすることで、全社チーム連携モデルの構築に尽力すると共に、戦略総合研究所「デザインラボ」の機能を活かし、より付加価値の高い提案を行ってまいりました。」
SPチームコンサルティングとデザインラボを活用した高付加価値提案の方針が継続している。 - FY2018-Q2前進有価証券報告書
「「デザインラボ」が発足して２年目を迎え、社内で機能の定着が進んだことで、独自性の高いプロモーションツールとして付加価値の高い提案が可能になり、受注単価増にも繋がりました。」
デザインラボの機能定着により高付加価値提案が可能となり、受注単価増につながったと記載されている。 - FY2018-Q1前進有価証券報告書
「「デザインラボ」が発足して２年目を迎え、社内で機能の定着が進んだことで、独自性の高いプロモーションツールとして付加価値の高い提案が可能になり、大型案件の受注にも繋がりました。」
高付加価値提案を重視する方針について、デザインラボの機能定着と大型案件の受注という具体的な進展が示された。 - FY2017再掲有価証券報告書
「顧客のセールスプロモーション戦略を支援するコンサルティングを強化し、付加価値の高い提案を優先いたしました。」
SPコンサルティングにおける高付加価値提案の優先方針が継続している。 - FY2017-Q3再掲有価証券報告書
「顧客のセールスプロモーション戦略を支援するコンサルティングを強化し、付加価値の高い提案を優先いたしました。」
SPコンサルティングで顧客の販売促進戦略を支援し、高付加価値提案を優先する方針が継続している。 - FY2017-Q2初出有価証券報告書
「付加価値が高く利益率の高い受注を優先し、「こども・子育てファミリーマーケット」を重点に、」
SPコンサルティングで高付加価値・高利益率の受注を優先する受注方針が初めて記載されている。