カテゴリートップの実現
FY2016に初出。24回の記載のうち14回が「再掲」。直近の記載は2026-05-27。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2025年。28社中6社が悪化側に。
直近の記載が「再掲」なのは、ほかに14社。
- 2026-05-27再掲株主総会
「当社グループは、「世界中のデータをつなぎ、誰もがデータを活用できる社会を作る」をミッションとし「4つのシフト(事業シフト・技術シフト・組織シフト・人材シフト)」を戦略として掲げ、HULFT事業・データプラットフォーム事業を中心としたデータ連携ビジネスの更なる拡大に取組んでおります。」
ミッション、4つのシフト、HULFT事業・データプラットフォーム事業を軸とする事業構造変革を引き続き掲げている。 - FY2025.有価証券報告書
「当社グループにおける中期的な経営方針は、システム受託型から自社製品サービス提供型に事業構造を変革させていくことであり、その実現に向け、事業戦略として、「4つのシフト(事業シフト・技術シフト・組織シフト・人材シフト)」に取組んでまいります。」
従来の事業構造変革の方向性を維持し、4つのシフトを実現手段として引き続き掲げている。 - FY2024.有価証券報告書
「今後の経営方針につきましては、前連結会計年度から引き続き「4つのシフト(事業シフト、技術シフト、組織シフト、人材シフト)」を戦略として掲げ、iPaaS「HULFT Square」を基盤に、受託開発型からサービス提供型への事業構造の変革を推進してまいります。」
従来の「カテゴリートップの具現」という表現から、ミッション、HULFT Square、4つのシフトを軸とする事業構造変革へ重点の置き方が変化している。 - FY2023.有価証券報告書
「このため、2021年3月期から、HULFT製品及びクラウド技術を活用しファイル連携やデータ連携サービスをクラウド上で提供する日本発のiPaaS(Integration Platform as a Service)として「HULFT Square(ハルフトスクエア)」の開発に着手し、2023年2月にリリースをいたしました。」
データエンジニアリングカンパニーの実現手段であるHULFT Squareを2023年2月に正式リリースした。 - FY2023-Q3.有価証券報告書
「このため、2021年3月期から、HULFT製品及びクラウド技術を活用しファイル連携やデータ連携サービスをクラウド上で提供する次世代クラウド型データ連携プラットフォーム「HULFT Square」の開発に着手し2022年6月に先行ユーザー様向けリリースをいたしました。」
データエンジニアリングカンパニーの実現手段であるHULFT Squareについて、先行ユーザー向けリリース後の展開を継続している。 - FY2023-Q2.有価証券報告書
「当社グループは、「カテゴリートップの具現!」をビジョンに、先端技術を駆使したデータ連携基盤サービス提供によって、お客様の意思決定や異分野連携を加速する「データエンジニアリングカンパニー」を目指しております。このため、2021年3月期から、HULFT製品及びクラウド技術を活用しファイル連携やデータ連携サービスをクラウド上で提供する次世代クラウド型データ連携プラットフォーム「HULFT Square」の開発に着手し、2022年6月に先行ユーザー様向けリリースをいたしました。」
「カテゴリートップの具現」と「データエンジニアリングカンパニー」の実現像、およびHULFT Squareを中核とする方針を引き続き記載している。 - FY2023-Q1.有価証券報告書
「当社グループは、「カテゴリートップの具現!」をビジョンに、先端技術を駆使したデータ連携基盤サービス提供によって、お客様の意思決定や異分野連携を加速する「データエンジニアリングカンパニー」を目指しております。このため、2021年3月期から、HULFT製品及びクラウド技術を活用しファイル連携やデータ連携サービスをクラウド上で提供する次世代クラウド型データ連携プラットフォーム「HULFT Square」の開発に着手しており、2022年6月に、トライアルでご利用頂いた先行ユーザー様向けリリースをいたしました。」
データエンジニアリングカンパニーの実現手段として開発してきたHULFT Squareについて、先行ユーザー向けリリースを実施した。 - FY20222024年のありたい姿と投資額を明示有価証券報告書
「また当社は事業モデルの転換を進めており、2024年のありたい姿「データエンジニアリングカンパニー」を目指し、2023年3月期は未来事業費(研究開発費、教育研修費、社内IT投資)に更なる投資として社員報酬、体制強化、「HULFT Square」日米同時リリース関連費用等も加えた総額約25億円を投じてまいります。」
「データエンジニアリングカンパニー」という実現像について、2024年のありたい姿という時間軸と、2023年3月期に約25億円を投じる計画を明示している。 - FY2022-Q3.有価証券報告書
「当社グループは、ビジョン『「カテゴリートップの具現!」~特定分野において、ダントツの存在感を発揮する~』のもと、柔軟な連携基盤とAI等先端技術を駆使し、お客様がデータをビジネス意思決定に俊敏に繋げるとともに異分野連携を加速できるサービスを提供する「データエンジニアリングカンパニー」を目指しております。」
「カテゴリートップの具現」のビジョンと、柔軟な連携基盤・AI等を活用する「データエンジニアリングカンパニー」の実現像を引き続き掲げている。 - FY2022-Q1.有価証券報告書
「当社グループは、ビジョン『「カテゴリートップの具現!」~特定分野において、ダントツの存在感を発揮する~』のもと、柔軟な連携基盤とAI等先端技術を駆使し、お客様がデータをビジネス意思決定に俊敏に繋げるとともに異分野連携を加速できるサービスを提供する「データエンジニアリングカンパニー」を目指しております。」
「カテゴリートップの具現」というビジョンの実現像を、柔軟な連携基盤とAI等を活用してサービスを提供する「データエンジニアリングカンパニー」として具体化している。 - FY2021-Q2.有価証券報告書
「当社グループは、2020年度を最終年度とする3ヵ年の中期経営計画を策定し、既存事業の徹底した生産性向上によって収益性の向上を実現するとともに、新たな市場・お客様へより収益性の高い事業を展開して、更なる事業の成長を目指しております。具体的には、①New Businessの創出、②HULFT事業の成長加速、③新技術への対応と開発力強化、④事業活動品質の向上の4つの重要施策を実行することで、中期経営計画の実現に取り組んでいます。」
2020年度を最終年度とする中期経営計画と、4つの重要施策を前四半期に続いて記載している。 - FY2021-Q1中期計画の記載を4重要施策中心に整理有価証券報告書
「当社グループは、2020年度を最終年度とする3ヵ年の中期経営計画を策定し、既存事業の徹底した生産性向上によって収益性の向上を実現するとともに、新たな市場・お客様へより収益性の高い事業を展開して、更なる事業の成長を目指しております。具体的には、①New Businessの創出、②HULFT事業の成長加速、③新技術への対応と開発力強化、④事業活動品質の向上の4つの重要施策を実行することで、中期経営計画の実現に取り組んでいます。」
従来の「カテゴリートップの具現」の再掲ではなく、2020年度を最終年度とする中期経営計画と4つの重要施策を中心に記載している。 - FY2020.有価証券報告書
「<ビジョン>「カテゴリートップの具現!」~特定分野において、ダントツの存在感を発揮する~ 当社は、従来型の堅牢安全なMode-1能力と、先端技術を駆使し俊敏なMode-2能力の双方を兼ね備える「バイモーダル・インテグレーター」として、ダントツの存在感を発揮します。」
「カテゴリートップの具現」と、Mode-1・Mode-2の双方を備えるバイモーダル・インテグレーターという実現像を引き続き掲げている。 - FY2019-Q3.有価証券報告書
「このような経営環境のもと当社グループは、前連結会計年度において十数年にわたり継続していた大型システム開発案件が完了したことを受け、新たな事業構造への変革を推し進めるため、当連結会計年度を初年度とする3ヵ年の中期経営計画を策定し遂行しています。」
大型案件完了後の新たな3ヵ年中期経営計画を引き続き遂行している。 - FY2019-Q2.有価証券報告書
「当社は、平成31年3月期~平成33年3月期を期間とする中期経営計画を策定し、達成に努めています。この中期経営計画においては、ビジョン「カテゴリートップの具現!~特定分野においてダントツの存在感を発揮する~」の実現を目指し、長期で飛躍的・非連続的な成長を遂げるためにテーマ「Link the GAPの実践」を掲げ、既存事業の徹底した生産性向上と新技術・新領域ビジネス実現に向けて、5つの重点施策として「New Businessの創出」「HULFT事業の再成長」「新技術への対応と開発力強化」「仕事改革と生産性向上」「変化に適応するバイモーダルな組織風土への自己変革」を実行し、企業価値を高めるべく経営に取組んでおります。」
平成31年3月期から平成33年3月期までの中期経営計画、カテゴリートップの実現、5つの重点施策を引き続き掲げている。 - FY2019-Q1.有価証券報告書
「当社は、平成31年3月期~平成33年3月期を期間とする中期経営計画を策定し、達成に努めています。この中期経営計画においては、ビジョン「カテゴリートップの具現!~特定分野においてダントツの存在感を発揮する~」の実現を目指し、長期で飛躍的・非連続的な成長を遂げるためにテーマ「Link the GAPの実践」を掲げ、既存事業の徹底した生産性向上と新技術・新領域ビジネス実現に向けて、5つの重点施策として「New Businessの創出」「HULFT事業の再成長」「新技術への対応と開発力強化」「仕事改革と生産性向上」「変化に適応するバイモーダルな組織風土への自己変革」を実行し、企業価値を高めるべく経営に取組んでおります。」
平成31年3月期から平成33年3月期までの新たな中期経営計画においても、「カテゴリートップの具現」の実現を継続して掲げている。 - FY2018.有価証券報告書
「当社グループは、平成30年度を初年度とする新たな3ヵ年の中期経営計画を策定し、既存事業の徹底した生産性向上によって収益性の向上を実現するとともに、新たな市場・顧客へより収益性の高い事業を展開して、更なる事業の成長を目指しております。」
従来の「カテゴリートップの具現!」というビジョンを維持しつつ、新たな3ヵ年計画では生産性向上、新市場・顧客への展開、バイモーダル・インテグレーターという実現像を示している。 - FY2018-Q3.有価証券報告書
「当社は、平成29年3月期~平成31年3月期を期間とする中期経営計画を策定し、達成に努めています。新たな中期経営計画においては、ビジョン「カテゴリートップの具現!~特定分野において、ダントツの存在感を発揮する~」の実現を目指し、長期で飛躍的・非連続的な成長を遂げるために必要な事業ポートフォリオ、事業基盤の整備・確立に努めるとともに、財務基盤の整備・強化等の重点戦略を講じ、企業価値を高めるべく経営に取組んでまいります。」
平成29年3月期から平成31年3月期までの中期経営計画と「カテゴリートップの具現」の実現を引き続き掲げている。 - FY2018-Q2.有価証券報告書
「当社は、平成29年3月期~平成31年3月期を期間とする中期経営計画を策定し、達成に努めています。新たな中期経営計画においては、ビジョン「カテゴリートップの具現!~特定分野において、ダントツの存在感を発揮する~」の実現を目指し、長期で飛躍的・非連続的な成長を遂げるために必要な事業ポートフォリオ、事業基盤の整備・確立に努めるとともに、財務基盤の整備・強化等の重点戦略を講じ、企業価値を高めるべく経営に取組んでまいります。」
中期経営計画、カテゴリートップの実現、事業・財務基盤の整備を引き続き掲げている。 - FY2018-Q1.有価証券報告書
「当社は、このような経営環境を踏まえ、平成29年3月期~平成31年3月期を期間とする中期経営計画を策定し、達成に努めています。新たな中期経営計画においては、ビジョン「カテゴリートップの具現!~特定分野において、ダントツの存在感を発揮する~」の実現を目指し、長期で飛躍的・非連続的な成長を遂げるために必要な事業ポートフォリオ、事業基盤の整備・確立に努めるとともに、財務基盤の整備・強化等の重点戦略を講じ、企業価値を高めるべく経営に取組んでまいります。」
平成29年3月期から平成31年3月期までの中期経営計画と「カテゴリートップの具現」の実現を引き続き掲げている。 - FY2017-Q3.有価証券報告書
「当社は、このような経営環境及び重要な課題を踏まえ、新たな経営体制のもと、平成29年3月期~平成31年3月期を期間とする中期経営計画を策定し、達成に努めています。新たな中期経営計画においては、ビジョン「カテゴリートップの具現!~特定分野において、ダントツの存在感を発揮する~」の実現を目指し、長期で飛躍的・非連続的な成長を遂げるために必要な事業ポートフォリオ、事業基盤の整備・確立に努めるとともに、財務基盤の整備・強化等の重点戦略を講じ、企業価値を高めるべく経営に取組んでまいります。」
平成29年3月期から平成31年3月期までの中期経営計画と「カテゴリートップの具現」の実現を引き続き掲げている。 - FY2017-Q2.有価証券報告書
「当社は、このような経営環境及び重要な課題を踏まえ、新たな経営体制のもと、平成29年3月期~平成31年3月期を期間とする中期経営計画を策定し、達成に努めています。新たな中期経営計画においては、ビジョン「カテゴリートップの具現!~特定分野において、ダントツの存在感を発揮する~」の実現を目指し、長期で飛躍的・非連続的な成長を遂げるために必要な事業ポートフォリオ、事業基盤の整備・確立に努めるとともに、財務基盤の整備・強化等の重点戦略を講じ、企業価値を高めるべく経営に取組んでまいります。」
平成29年3月期から平成31年3月期までの中期経営計画とカテゴリートップの実現を引き続き掲げている。 - FY2017-Q1.有価証券報告書
「なお、当第1四半期連結会計期間より、重点顧客マーケットビジネスへのフォーカスを推進し、また、「選択と集中」によるカテゴリートップを目指すべく組織変更を行っております。」
カテゴリートップの実現に向け、「選択と集中」を目的とする組織変更を当四半期から実施した。 - FY2016.有価証券報告書
「新たな中期経営計画においては、ビジョン「カテゴリートップの具現!~特定分野においてダントツの存在感を発揮する~」の実現を目指し、長期で飛躍的・非連続的な成長を遂げるために必要な事業ポートフォリオ、事業基盤の整備・確立に努めるとともに、財務基盤の整備・強化等の重点戦略を講じ、企業価値を高めるべく経営に取組んでまいります。」
平成29年3月期から平成31年3月期までの中期経営計画におけるビジョンとして示されている。