組織風土・企業ブランドの刷新
FY2016に初出。20回の記載のうち8回が「再掲」。直近の記載はFY2024。
このテーマで動きを比べられる他社は、まだありません。
- FY2024.有価証券報告書
「当社は、2024年4月1日に「株式会社セゾンテクノロジー」に商号変更いたしました。」
前年度まで予定・方針として示していた商号変更を2024年4月1日付で実施した。 - FY2024-Q3.有価証券報告書
「当社は、ミッション「世界中のデータをつなぎ、誰もがデータを活用できる社会を作る。」を体現するため、2024年4月に「株式会社セゾンテクノロジー」へ商号変更します。」
2024年4月の株式会社セゾンテクノロジーへの商号変更方針を引き続き示している。 - FY2024-Q1.有価証券報告書
「当社グループは、ミッション「世界中のデータをつなぎ、誰もがデータを活用できる社会を作る。」を体現するため、2024年4月に「株式会社セゾンテクノロジー」へ商号変更をいたします。テクノロジーが持つ無限の可能性への誇りを基盤に、当社グループが第一線で提供してきた価値をさらに発展させて社会に届けていくとの決意を込めたものです。」
企業ブランド刷新の具体策として、2024年4月の「株式会社セゾンテクノロジー」への商号変更を予定している。 - FY2023.有価証券報告書
「当連結会計年度においては、社員が場所にとらわれず柔軟な働き方を可能にする「遠隔地勤務制度」を導入する等、積極的な人材採用・育成に取組んでまいりました。その結果、国内で77名を新たに内定・採用いたしました。」
遠隔地勤務制度を導入し、人的資本拡充の取組みとして国内で77名を新たに内定・採用した。 - FY2023-Q3.有価証券報告書
「人材採用は、当連結会計年度において100名の採用計画を立てており、当第３四半期連結累計期間においては、エンジニアを中心に国内で64名を新たに内定・採用いたしました。遠隔地勤務制度を導入する等、働き方の柔軟性を高めつつ働きがいのある環境づくりに努めており、更には、社員自らデータ探索・可視化・分析を可能にする社内システムの環境づくりを行うことで、DX人材育成を推進しております。」
100名の採用計画に対し、第3四半期累計で64名を内定・採用し、遠隔地勤務制度とDX人材育成の環境整備も進めている。 - FY2023-Q2.有価証券報告書
「人材採用は、当連結会計年度において100名の採用計画を立てており、当第２四半期連結累計期間においては、エンジニアを中心に国内で55名を新たに内定・採用いたしました。遠隔地勤務制度を導入する等、働き方の柔軟性を高めつつ働き甲斐のある環境づくりに努めており、更には、社員自らデータ探索・可視化・分析を可能にする社内システムの環境づくりを行うことで、DX人材育成を推進しております。」
100名の採用計画に対し、当第2四半期累計で国内55名を内定・採用した。遠隔地勤務制度や社内データ活用環境による人材施策も具体化している。 - FY2023-Q1.有価証券報告書
「次世代リーダーとして若手社員を積極的に登用した事業推進を行っており、また当連結会計年度では新たに100名の人材採用を予定しております。この積極的な人材育成と採用を実現させるべく、2021年３月期より開始した「Skill Boot Camp」の強化に加えて、地方採用等新たな採用手法の取り入れ、更には働き方の柔軟性向上の検討を進めております。」
若手登用、新たに100名の採用計画、Skill Boot Campの強化、地方採用など、人材戦略を具体化している。 - FY2022.有価証券報告書
「結果、社内外からの累計応募者数は671名となり、22名を採用しております。」
組織・人材刷新について、ジョブ型雇用の導入とSkill Boot Campを実施し、累計応募者671名、採用22名という実績を記載している。 - FY2022-Q2.有価証券報告書
「前連結会計年度より継続して実施しておりますビジネス開発スキルを高める「Business Developmentスキル向上研修」に加え、新たに「Business Development標準フレームワーク」を定め、ビジネス開発活動の標準化に取組んでおります。また、ＨＵＬＦＴ事業・リンケージ事業等の戦略事業を横断的に推進することを目的に「戦略ビジネス推進」を新設いたしました。」
組織・事業開発面で、Business Development標準フレームワークを新設し、ビジネス開発活動の標準化を開始した。また、HULFT事業・リンケージ事業を横断的に推進する「戦略ビジネス推進」を新設した。 - FY2021-Q2.有価証券報告書
「また、仕事改革と生産性向上、教育研修制度の充実化、組織横断コミュニケーションの充実化等の取り組みも継続しており、収益性の向上等につなげております。」
仕事改革、生産性向上、教育研修制度、組織横断コミュニケーションの充実化を継続している。 - FY2020.有価証券報告書
「当社は2020年９月に創業50周年を迎えます。これを機にコーポレートブランドの刷新を図り、次の50年の成長に向けた諸施策を講じてまいります。」
創業50周年を契機とするコーポレートブランド刷新と、次の50年に向けた施策を計画している。 - FY2020-Q3.有価証券報告書
「一方、仕事改革と生産性向上、教育研修制度の充実、組織横断コミュニケーションの充実等の取り組みや、ESG（環境・社会・ガバナンス）に関連する社会貢献活動も継続しております。」
仕事改革、生産性向上、教育研修制度、組織横断コミュニケーションの充実を継続している。 - FY2020-Q2.有価証券報告書
「また、仕事改革と生産性向上、教育研修制度の充実化、組織横断コミュニケーションの充実化等の取り組みも継続しており、収益性の向上等につなげております。」
仕事改革、生産性向上、教育研修制度、組織横断コミュニケーションの充実化を継続している。 - FY2020-Q1.有価証券報告書
「また、仕事改革と生産性向上、教育研修制度の充実化、組織横断コミュニケーションの充実化等の取組みも継続しており、収益性の向上等につなげております。」
仕事改革、生産性向上、教育研修制度、組織横断コミュニケーションの充実化を継続している。 - FY2019-Q3.有価証券報告書
「また、働き方改革の推進、教育研修制度の刷新、風通しの良い組織風土改革への取り組みも継続しており、上述の生産性の向上等につなげております。」
働き方改革、教育研修制度の刷新、風通しの良い組織風土改革を継続している。 - FY2019-Q2.有価証券報告書
「また、働き方改革の推進、教育研修制度の刷新、風通しの良い組織風土改革への取り組みも継続しており、上述の生産性の向上等につなげております。」
働き方改革、教育研修制度の刷新、風通しの良い組織風土改革を継続している。 - FY2018.有価証券報告書
「⑤ 変化に対応するバイモーダルな組織風土への自己変革 お客様業務知識を活かした先端技術の適用に取り組み、当社事業の根幹となる業務知識の継承による安全安心の維持と、同時にテクノベーションセンター主体の技術教育によるスピード・柔軟性を習得することで、お客様にとっての付加価値を高めることに取り組んでまいります。」
組織風土改革が、一般的な風通し・コミュニケーション改善から、業務知識による安全性と先端技術によるスピード・柔軟性を両立する「バイモーダル」な自己変革へ再整理された。 - FY2018-Q3.有価証券報告書
「さらに、本社機能の移転等による生産性の向上・コミュニケーションの強化や、ワークライフバランスの充実を目指した働き方改革等にいっそう積極的に取組み、組織風土の改革と事業基盤の拡大を図っております。」
本社機能の移転、働き方改革、コミュニケーション強化等を通じた組織風土改革を引き続き説明している。 - FY2017-Q2.有価証券報告書
「その再発防止策として、「技術レベルの向上」「プロジェクトマネジメントの改善・強化」「組織風土改革～風通しの良い企業風土の構築と社員のマインドセットの刷新」を掲げて、同様の問題が生じることの無いよう抜本的な対応に取組んでおります。」
組織風土・企業ブランドの刷新が、一般的な組織改革から大型開発案件の再発防止を目的とする風通しの良い企業風土と社員のマインドセット刷新へ位置付け直されている。 - FY2016.有価証券報告書
「コーポレートブランドの訴求、ロールモデル人材の育成、各種社内制度見直し、社内コミュニケーションの活性化等を実施し組織風土、企業ブランドの刷新に取組んでまいります。」
ブランド訴求、人材育成、制度見直し、社内コミュニケーションを施策として列挙している。