働き方改革による生産性・コミュニケーション・ワークライフバランス向上
FY2018-Q2に初出。14回の記載のうち7回が「再掲」。直近の記載はFY2023-Q2。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2023年。11社中3社が悪化側に。
直近の記載が「前進」なのは、ほかに12社。
- FY2023-Q2.有価証券報告書
「遠隔地勤務制度を導入する等、働き方の柔軟性を高めつつ働き甲斐のある環境づくりに努めており、更には、社員自らデータ探索・可視化・分析を可能にする社内システムの環境づくりを行うことで、DX人材育成を推進しております。」
働き方改革について、遠隔地勤務制度の導入と、社内データ活用環境の整備を新たな具体策として示している。 - FY2022.有価証券報告書
「社内システムのクラウド化率は90％（2022年３月末現在）まで進捗し、この取組みを外部イベントや大学等で事例講演しております。」
テレワーク・モバイルワークを支える業務改革の進展として、社内システムのクラウド化率が90％に達した。 - FY2021-Q3.有価証券報告書
「営業利益及び経常利益は、次世代リンケージサービスプラットフォームに関わる研究開発費が増加しつつも、データセンターにおけるシステム維持環境の最適化、リモートワークの拡大、イベント・商談のオンライン化等による生産性向上の取組みが奏功し、増益となりました。」
リモートワーク拡大、イベント・商談のオンライン化など、働き方改革に関連する環境整備が生産性向上と増益に寄与したと引き続き記載している。 - FY2021-Q2.有価証券報告書
「営業利益及び経常利益は、データセンターにおけるシステム維持環境の最適化、リモートワークの拡大、イベント・商談のオンライン化等による生産性向上の取組みが奏功し、増益となりました。」
リモートワークの拡大、イベント・商談のオンライン化など、働き方改革に関係する環境整備が増益に寄与したと記載している。 - FY2021-Q1.有価証券報告書
「今環境下で、従来取り組んでまいりました仕事改革と生産性向上を支えるリモート環境が奏功し、高い生産性を実現できたことも業績に寄与しております。」
働き方改革・仕事改革の一環として整備してきたリモート環境が、新型コロナウイルス感染症拡大下で高い生産性の実現に寄与したと記載している。 - FY2020.有価証券報告書
「仕事改革と生産性の向上及びバイモーダルな組織風土への自己変革というテーマで２年間取り組んでまいりました。これにより働き方改革が進展し、いつでもどこでも働くことができる環境を実現するに至りました。」
仕事改革・働き方改革について、いつでもどこでも働くことができる環境を実現したと記載している。 - FY2020-Q3.有価証券報告書
「一方、仕事改革と生産性向上、教育研修制度の充実、組織横断コミュニケーションの充実等の取り組みや、ESG（環境・社会・ガバナンス）に関連する社会貢献活動も継続しております。」
仕事改革、生産性向上、教育研修制度、組織横断コミュニケーションの充実を引き続き推進している。 - FY2020-Q2.有価証券報告書
「また、仕事改革と生産性向上、教育研修制度の充実化、組織横断コミュニケーションの充実化等の取り組みも継続しており、収益性の向上等につなげております。」
仕事改革、生産性向上、教育研修制度、組織横断コミュニケーションの充実化を継続している。 - FY2020-Q1.有価証券報告書
「また、仕事改革と生産性向上、教育研修制度の充実化、組織横断コミュニケーションの充実化等の取組みも継続しており、収益性の向上等につなげております。」
仕事改革、教育研修制度の充実化、組織横断コミュニケーションの充実化を継続し、収益性向上につなげている。 - FY2019-Q3.有価証券報告書
「また、働き方改革の推進、教育研修制度の刷新、風通しの良い組織風土改革への取り組みも継続しており、上述の生産性の向上等につなげております。」
働き方改革、教育研修制度の刷新、組織風土改革を生産性向上につなげる取り組みとして継続している。 - FY2019-Q2.有価証券報告書
「また、働き方改革の推進、教育研修制度の刷新、風通しの良い組織風土改革への取り組みも継続しており、上述の生産性の向上等につなげております。」
働き方改革、教育研修制度の刷新、組織風土改革を生産性向上につなげる取り組みとして継続している。 - FY2018新人事制度・教育体系を計画化有価証券報告書
「教育研修体系の刷新、生産性モニタの充実、及び新オフィスでのワークスタイル/新人事制度の定着を図り、新人事システム、充実した教育研修プログラム体系を導入して、人材開発及び教育効果の最大化を図ります。」
働き方改革について、新オフィスでのワークスタイル、新人事制度、新人事システム、教育研修プログラムの定着・導入を具体的に示している。 - FY2018-Q3.有価証券報告書
「さらに、本社機能の移転等による生産性の向上・コミュニケーションの強化や、ワークライフバランスの充実を目指した働き方改革等にいっそう積極的に取組み、組織風土の改革と事業基盤の拡大を図っております。」
生産性・コミュニケーション・ワークライフバランスの向上を目指す働き方改革を引き続き記載している。 - FY2018-Q2.有価証券報告書
「また、パッケージ製品の更なるグローバル展開、「IoT」「ブロックチェーン」等の最新テクノロジーの研究開発及び活用、全社的な技術戦略を推進する人材の育成、生産性の向上・コミュニケーションの強化やワークライフバランスの充実を目指した働き方改革等に積極的に取組み、事業基盤の拡大を図っております。」
生産性向上、コミュニケーション強化、ワークライフバランス充実を目的とする働き方改革を、事業基盤拡大の施策として初めて明示している。