4つのシフトによる事業構造変革
FY2023に初出。12回の記載のうち9回が「前進」で、最初の「前進」はFY2024-Q3。直近の記載は2026-10-29。
このテーマで動きを比べられる他社は、まだありません。
- FY2026進捗上昇と目標年度変更有価証券報告書
「当社グループは、システム受託型から自社製品サービス提供型にビジネス構造を変革させるべく、データ連携ビジネス(HULFT事業及びデータプラットフォーム事業)の拡大に注力しております。この構造変革を計る指標として、データ連携ビジネス売上比率を掲げており、当連結会計年度末においては58.2%(前期比5.6ポイント増)まで拡大いたしました。2029年3月期には、この比率を70%以上に高める計画です。また、翌連結会計年度より、組織体制を事業別組織と機能別組織のハイブリッド体制に変更いたしました。」
データ連携ビジネス売上比率は前年度の52.6%から58.2%へ上昇した。70%以上の目標は維持されたが、目標年度は従来の2028年3月期から2029年3月期へ変更されている。 - FY2026-H1.有価証券報告書
「なお、HULFT事業及びデータプラットフォーム事業は拡大しており、その結果、当社グループが事業シフト進捗を測る指標として設定しているデータ連携ビジネス売上比率は、57.7%(前年同期比5.8ポイント増)となりました。」
4つのシフトのうち事業シフトについて、HULFT事業・データプラットフォーム事業の拡大により、データ連携ビジネス売上比率が前年同期比5.8ポイント増の57.7%となった。 - FY2025.有価証券報告書
「データ連携ビジネスの売上比率は、当連結会計年度末で52.6%(前連結会計年度比0.5ポイント増)となりました。2028年3月期にはこの比率を70%まで高める計画です。成長ドライバーとする「HULFT Square」の機能強化に加え、これまで積み上げてきた基幹業務システムの開発・運用力も融合させることにより、当社グループならではの強みを活かしてデータ連携ビジネスを強化してまいります。」
事業シフトの進捗指標を売上比率52.6%と開示し、2028年3月期に70%まで高める計画と、HULFT Squareの機能強化・基幹業務システム力の融合という手段を明示した。 - FY2025-H1.有価証券報告書
「当社グループは、「世界中のデータをつなぎ、誰もがデータを活用できる社会を作る」をミッションとし「4つのシフト(事業シフト・技術シフト・組織シフト・人材シフト)」を戦略として掲げ、HULFT事業・データプラットフォーム事業を中心としたデータ連携ビジネスの更なる拡大に取組んでおります。当社グループが事業シフト進捗を測る指標として設定しているデータ連携ビジネス売上比率は、51.9%となりました。」
4つのシフトを戦略として継続し、事業シフトの進捗指標としてデータ連携ビジネス売上比率51.9%を開示した。あわせてHULFT SquareとキヤノンITソリューションズの連携ソリューション発表など、サービス提供型への転換を具体化している。 - FY2024.有価証券報告書
「これらiPaaS領域の提供規模拡大に加えて、従来の「HULFT」等パッケージ製品のライセンス・サポートサービス販売も進展した結果、データ連携ビジネス比率は52%まで成長しております。」
4つのシフトのうち事業シフトについて、データ連携ビジネス比率が52%まで成長したと説明している。 - FY2024-Q3.有価証券報告書
「PoC・見込み顧客の開拓等、当社グループ事業構成におけるデータ連携ビジネスの比率拡大により、「事業シフト」も着実に成果が見え始めてきております。」
4つのシフトのうち、PoC・見込み顧客開拓を通じたデータ連携ビジネスの比率拡大について、成果が見え始めたと記載している。 - FY2024-Q1.有価証券報告書
「前連結会計年度にリリースしたiPaaS(クラウド型データ連携プラットフォーム)である「HULFT Square」を基盤として、より一層の事業構造変革を推し進めるべく、当連結会計年度は戦略として「4つのシフト」(事業シフト・技術シフト・組織シフト・人材シフト)を実行しております。」
HULFT Squareを基盤とする事業・技術・組織・人材の4つのシフトを、当連結会計年度の戦略として引き続き実行している。 - FY2023.有価証券報告書
「これからは、「HULFT Square」を基盤として、事業構造の変革をさらに推し進めるべく、「4つのシフト」を行ってまいります。・事業シフト (全社を挙げたデータ連携ビジネスの注力、ブランディング強化)・技術シフト (次世代データエンジニア育成、Web3.0を見据えた“超分散処理技術”に向き合う、未来を切り開くテクノロジーの探索)・組織シフト (機能型組織への再編と強化、意思決定スピード向上)・人材シフト (リスキリング、エンジニアリング)」
HULFT Squareを基盤とする事業構造変革を、事業・技術・組織・人材の4つのシフトとして新たに整理した。