鉄鋼・原油価格上昇による資材購入価格リスク
FY2016に初出。31回の記載のうち19回が「再掲」。直近の記載はFY2026。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2022年。167社中121社が悪化側に。
- FY2026顕在化有価証券報告書
「資材価格は上昇が続いており、人手不足により着工遅延も生じ工期の長期化や建設計画の中止が発生するなど、需要に対応できない状況となっており」
資材価格上昇が継続し、資材・労務費上昇や人手不足が着工遅延などの実際の事業影響として記載されている。 - 2026-05-12顕在化決算
「資材価格は上昇が続いており、人手不足により着工遅延も生じ工期の長期化や建設計画の中止が発生するなど、需要に対応できない状況となっており」
資材価格上昇と人手不足が着工遅延、工期長期化、建設計画中止として実際の事業環境に現れていると記載している。 - FY2026-H1顕在化有価証券報告書
「資材や労務費の上昇や人手不足などにより着工の遅れが生じるなど、楽観視できない状況となっております。」
資材価格・労務費の上昇が実際の建設環境に現れ、着工の遅れにつながっていると記載している。 - FY2025悪化有価証券報告書
「また、資材価格やエネルギー価格の高騰により、原価の高騰や利益の圧迫が懸念されます。」
従来の鉄鋼・原油等の資材価格リスクに加え、エネルギー価格の高騰も原価上昇・利益圧迫要因として明示している。 - FY2024-Q1再掲有価証券報告書
「引き続き、資源や原材料価格の変動リスクや建設関連の人手不足など先行きの状況に留意し、利益確保に努めてまいります。」
資源・原材料価格の変動リスクを引き続き事業環境上の懸念として記載し、利益確保に努める姿勢を示している。 - FY2023再掲有価証券報告書
「今後の我が国経済は、引き続き、資源や原材料の価格は上振れリスクが懸念されるため、原価低減、経費抑制を推進し利益確保に努めるとともに」
資源・原材料価格の上振れリスクと、それに対する原価低減・経費抑制の方針を再確認している。 - FY2023-Q3顕在化有価証券報告書
「建設業界においては、政府建設投資は底堅く推移しており、民間建設投資も非住宅投資が前年度を上回る水準になる見通しである半面、記録的な円安や建設資材の価格高騰など注視すべき状況が続いております。」
建設資材の価格高騰が引き続き実際の事業環境として記載され、資材購入価格上昇による原価リスクの影響が継続している。 - FY2023-Q2顕在化有価証券報告書
「建設業界においては、政府建設投資は堅調に推移しており、民間建設投資も持ち直しの動きがみられる一方で、記録的な円安や建設資材の価格高騰、さらには新型コロナウイルス感染症の再拡大の懸念等の影響もあり、注視すべき状況が続いております。」
建設資材の価格高騰が実際の事業環境として記載され、資材購入価格上昇による原価リスクの影響が継続して現れている。 - FY2023-Q1再掲有価証券報告書
「鋼材や木材の供給量低下や価格の高騰など、不安定な状況が予想されますが、原価低減活動を推進するなど、利益確保に努めてまいります。」
鋼材・木材の供給量低下や価格高騰による資材調達環境の不安定さを引き続き記載し、原価低減活動による対応を示している。 - FY2022顕在化有価証券報告書
「一方で、鋼材を中心として原材料価格の高騰が続いており、原価への影響も生じております。原価低減活動を推進することで利益確保に努めてまいります。」
鋼材を中心とする原材料価格高騰が継続し、原価への影響が生じていると記載している。 - FY2022-Q3顕在化有価証券報告書
「一方で、鋼材や木材の価格の高騰が依然として続いており、原価への影響もあるため、引き続き原価低減を推進するなど、利益確保に努めてまいります。」
鋼材・木材価格の高騰が継続し、原価への影響が生じていると記載しているため、資材価格上昇リスクの影響が引き続き現れている。 - FY2022-Q2顕在化有価証券報告書
「一方で、鋼材や木材の価格の高騰が依然として続いており、原価への影響もあることから、注視すべき状況が続いております。」
鋼材・木材価格の高騰が継続し、原価への影響が生じていると記載しているため、資材価格上昇リスクが実際のコスト影響として現れている。 - FY2022-Q1悪化有価証券報告書
「鋼材や木材の供給量低下や価格の高騰など、不安定な状況が予想されますが」
従来の資材価格上昇リスクに加え、鋼材・木材の供給量低下と価格高騰が予想されるとして、資材調達環境の不安定化を記載している。 - FY2021-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間において、新たな事業等のリスクの発生、又は、前事業年度の有価証券報告書に記載した事業等のリスクについて、重要な変更はありません。」
資材購入価格上昇による製造原価上昇リスクについて、重要な変更がないと扱われている。 - FY2021-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間において、新たな事業等のリスクの発生、又は、前事業年度の有価証券報告書に記載した事業等のリスクについての重要な変更はありません。」
資材購入価格上昇による製造原価上昇リスクについて、重要な変更がないと扱われている。 - FY2020再掲有価証券報告書
「鉄鉱石価格の高騰による鉄鋼製品の上昇、原油高騰による資材購入価格の上昇などによりユニットハウス及び立体駐車装置の製造原価が上昇し、利益を圧迫する可能性があります。」
鉄鉱石・原油価格の上昇による資材購入価格・製造原価上昇リスクを再確認している。 - FY2020-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間において、新たな事業等のリスクの発生、または、前事業年度の有価証券報告書に記載した事業等のリスクについての重要な変更はありません。」
資材購入価格上昇による製造原価上昇リスクについて、重要な変更がないと扱われている。 - FY2020-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間において、新たな事業等のリスクの発生、又は、前事業年度の有価証券報告書に記載した事業等のリスクについて、重要な変更はありません。」
資材購入価格上昇による製造原価上昇リスクについて、重要な変更がないと扱われている。 - FY2020-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間において、新たな事業等のリスクの発生、又は、前事業年度の有価証券報告書に記載した事業等のリスクについての重要な変更はありません。」
資材購入価格上昇による製造原価上昇リスクについて、重要な変更がないと扱われている。 - FY2019再掲有価証券報告書
「鉄鉱石価格の高騰による鉄鋼製品の上昇、原油高騰による資材購入価格の上昇などによりユニットハウス及び立体駐車装置の製造原価が上昇し、利益を圧迫する可能性があります。」
鉄鉱石・原油価格の上昇による資材購入価格・製造原価上昇リスクを再確認している。 - FY2019-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間において、新たな事業等のリスクの発生、または、前事業年度の有価証券報告書に記載した事業等のリスクについての重要な変更はありません。」
資材購入価格上昇等によるリスクについて、重要な変更がないと扱われている。 - FY2019-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間において、新たな事業等のリスクの発生、又は、前事業年度の有価証券報告書に記載した事業等のリスクについての重要な変更はありません。」
資材購入価格上昇によるリスクについて、重要な変更がないと扱われている。 - FY2018悪化有価証券報告書
「一方で、資材購入価格の上昇及び建設労働者の不足が顕在化していることから、工期の長期化や建築単価の高騰が顕著になってきております。」
資材購入価格上昇の影響が顕在化し、工期長期化や建築単価高騰という事業上の負担が具体化している。 - FY2018-Q3再掲有価証券報告書
「原料価格の変動による資材購入価格の上昇及び建設労働者の不足による労務費の高騰が顕在化しており、先行きは楽観視できない状況となっております。」
原料価格の変動による資材購入価格上昇のリスクを引き続き記載している。 - FY2018-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間において、新たな事業等のリスクの発生、又は、前事業年度の有価証券報告書に記載した事業等のリスクについて、重要な変更はありません。」
鉄鋼・原油価格上昇等による資材購入価格リスクについて重要な変更がないと扱われている。 - FY2018-Q1再掲有価証券報告書
「原料価格の変動による資材購入価格の上昇及び建設労働者の不足が顕在化しており、先行きは楽観視できない状況となっております。」
原料価格の変動による資材購入価格上昇のリスクを引き続き記載している。 - FY2017再掲有価証券報告書
「原料価格の変動による資材購入価格の上昇及び建設労働者の不足が顕在化しており、先行きは楽観視できない状況となっております。」
資材購入価格の上昇リスクを引き続き記載している。リスク記載では鉄鉱石・原油価格上昇による製造原価上昇も再掲されている。 - FY2017-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間において、新たな事業等のリスクの発生、または、前事業年度の有価証券報告書に記載した事業等のリスクについての重要な変更はありません。」
鉄鋼・原油価格上昇による資材購入価格リスクについて重要な変更がないと扱われている。 - FY2017-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間において、新たな事業等のリスクの発生、又は、前事業年度の有価証券報告書に記載した事業等のリスクについて、重要な変更はありません。」
鉄鋼・原油価格上昇による資材購入価格リスクについて重要な変更がないと扱われている。 - FY2017-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間において、新たな事業等のリスクの発生、又は、前事業年度の有価証券報告書に記載した事業等のリスクについての重要な変更はありません。」
鉄鋼・原油価格上昇による資材購入価格リスクについて重要な変更がないと扱われている。 - FY2016初出有価証券報告書
「鉄鉱石価格の高騰による鉄鋼製品の上昇、原油高騰による資材購入価格の上昇などによりユニットハウス及び立体駐車装置の製造原価が上昇し、利益を圧迫する可能性があります。」
鉄鉱石・原油価格の上昇が製造原価と利益を圧迫する可能性を記載している。