レンタル用資産の15,000棟新規投入
FY2016に初出。11回の記載のうち7回が「後退」で、最初の「後退」はFY2019。直近の記載はFY2026。
三協フロンテアがこのテーマで「悪化」側に入ったのは2019年。同じテーマの他社の中央値（2020年）より1年早い。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2020年。8社中3社が悪化側に。
直近の記載が「後退」なのは、ほかに0社。
- FY2026後退有価証券報告書
「茨城物流センター（茨城県坂東市）他24センター ユニットハウス事業 レンタル資産（ユニットハウス等） 4,470 0 自己資金及び借入金 2026年4月 2027年3月 9,130棟新規投入」
翌年度のレンタル用資産新規投入計画を9,130棟とし、前年度計画の9,200棟から引き下げた。 - FY2025後退有価証券報告書
「レンタル資産（ユニットハウス等） 4,514 0 自己資金及び借入金 2025年4月 2026年3月 9,200棟新規投入」
翌年度のレンタル用資産新規投入計画を9,200棟とし、前年度計画の10,400棟から引き下げた。 - FY2024後退有価証券報告書
「レンタル資産（ユニットハウス等） 4,300 － 自己資金及び借入金 2024年4月 2025年3月 10,400棟新規投入」
翌年度のレンタル用資産新規投入計画を10,400棟とし、前年度計画の10,670棟から引き下げた。 - FY2023後退有価証券報告書
「つくば工場（茨城県土浦市）他6工場 ユニットハウス事業 レンタル資産（ユニットハウス等） 4,999 ― 自己資金 及び借入金 2023年 4月 2024年 3月 10,670棟 新規投入」
翌年度のレンタル用資産新規投入計画を10,670棟とし、FY2022の11,720棟から引き下げた。 - FY2022後退有価証券報告書
「つくば工場（茨城県土浦市）他6工場 ユニットハウス事業 レンタル資産（ユニットハウス等） 7,275 - 自己資金 及び借入金 2022年 4月 2023年 3月 11,720棟 新規投入」
翌年度のレンタル資産新規投入計画を11,720棟とし、前年度計画の15,000棟から引き下げた。一方、当年度実績は19,037棟だった。 - FY2021引き上げ有価証券報告書
「つくば工場（茨城県土浦市）他6工場 ユニットハウス事業 レンタル資産（ユニットハウス等） 7,160 - 自己資金 及び借入金 2021年 4月 2022年 3月 15,000棟 新規投入」
レンタル用資産の2021年4月から2022年3月までの新規投入計画を15,000棟とした。前年度計画の12,800棟から引き上げられている。 - FY2020後退有価証券報告書
「2020年 4月 2021年 3月 12,800棟新規投入」
レンタル用資産の翌年度計画を16,800棟から12,800棟へ引き下げた。 - FY2019後退有価証券報告書
「2019年 4月 2020年 3月 16,800棟新規投入」
レンタル資産の次年度計画を17,000棟から16,800棟へ引き下げた。 - FY2018引き上げ有価証券報告書
「平成30年４月 平成31年３月 17,000棟新規投入」
レンタル用資産の次年度計画を16,465棟から17,000棟へ引き上げた。 - FY2017引き上げ有価証券報告書
「平成29年４月 平成30年３月 16,465棟新規投入」
レンタル用資産の次年度計画を15,000棟から16,465棟へ引き上げた。 - FY2016初出有価証券報告書
「平成28年４月 平成29年３月 15,000棟新規投入」
平成28年4月から平成29年3月までのレンタル用資産計画として、15,000棟の新規投入を記載している。