新規市場分野への取組強化
FY2016-Q2に初出。21回の記載のうち11回が「前進」で、最初の「前進」はFY2018-Q2。直近の記載はFY2026-H1。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2024年。16社中2社が悪化側に。
直近の記載が「前進」なのは、ほかに10社。
- FY2026-H1前進有価証券報告書
「事業面においては、既存事業の深化による収益力向上に取り組むとともに、サービス等分野における医療・福祉施設案件や行政関連案件など、従来の商業施設領域にとどまらない受注機会の獲得により、事業基盤の拡充に努めてまいりました。」
医療・福祉施設案件や行政関連案件など、従来の商業施設領域を超える受注機会の獲得を進め、事業基盤の拡充を図ったと説明している。 - 2026-05-13前進決算説明資料
「領域拡大に伴い、採算性の高い大型案件を複数手掛けたことが寄与し、営業利益は前年同期比8.8%増」
事業領域の拡大に伴い、採算性の高い大型案件を複数手掛けたことが利益成長要因として示されている。 - FY2025前進有価証券報告書
「サービス等分野は、ホテル及び医療・福祉施設ともに大型の改装案件を手掛けたことから、売上高は前連結会計年度を大幅に上回る結果となりました。」
サービス分野でホテルに加え医療・福祉施設の大型改装案件を手掛け、対象市場の広がりと増収を記載している。 - FY2024前進有価証券報告書
「特に、郊外型の総合スーパーやチェーンストアの案件増加に加え、オフィス関連及びエンターテインメント施設の大型案件が増加いたしました。また、地域活性化案件が増加したことなども業績好調の要因となりました。」
対象市場が郊外型総合スーパー、チェーンストア、オフィス、エンターテインメント、地域活性化案件へ広がり、各分野の案件増加が業績好調の要因として記載されている。 - FY2023前進有価証券報告書
「複合商業施設・総合スーパー分野では、商業施設において都市型複合開発の大型案件が多数竣工したことから、前連結会計年度比で大幅に増収し、過去最高の売上高を達成しました。」
新たな市場分野への取組について、都市型複合開発の大型案件が多数竣工し、複合商業施設・総合スーパー分野で過去最高の売上高を達成したと説明している。 - FY2023-Q3再定義有価証券報告書
「市場分野別の売上高は次の通りであります。」
市場分野別では、複合商業施設・総合スーパーの大型案件による増収や、各種専門店の堅調な受注がある一方、サービス等は前年好調の反動で減収となり、市場分野ごとの進捗差が明確になっている。 - FY2023-Q1再掲有価証券報告書
「サービス等分野では、前中期経営計画から継続したオフィス・サービス空間の取り組みにより、売上高は増加いたしました。」
オフィス・サービス空間への取り組みを前中期経営計画から継続し、サービス等分野の売上高増加につながったと説明している。 - FY2022再掲有価証券報告書
「サービス等分野では、中期経営目標のひとつである「オフィス・サービス空間の売上比率」拡大に向けた積極的な取り組みにより、エンターテインメント施設で大型案件を受注したほか、テレワークの普及に伴う働き方の変化に対応したセンターオフィスの受注が増加いたしました。」
サービス等分野でエンターテインメント施設の大型案件受注やセンターオフィスの受注増加を通じた新たな市場分野への取り組みを継続している。 - FY2022-Q2前進有価証券報告書
「サービス等分野では、中期経営目標のひとつである「オフィス・サービス空間の売上比率」拡大に向けた積極的な取り組みにより、エンターテインメント施設で大型案件を受注したほか、行政機関等の新たな分野への取り組みも強化しております。」
サービス等分野で、エンターテインメント施設の大型案件を受注し、行政機関等の新たな分野への取り組みも強化している。対象市場の拡大が具体化している。 - FY2022-Q1再掲有価証券報告書
「サービス等分野では、中期経営目標のひとつである「オフィス・サービス空間の売上比率」拡大に向けた積極的な取り組みにより、オフィス関連や金融・保険施設の売上高が伸長したほか、新たな分野への取り組みも強化しております。」
サービス等分野を軸とした新たな市場分野への取組強化を継続している。 - FY2021前進有価証券報告書
「サービス等分野では、中期経営目標のひとつである「オフィス・サービス空間の売上比率」拡大に向けた積極的な取り組みにより、サテライトオフィスをはじめとするオフィス関連の売上高が大きく伸長したほか、教育関連施設、医療施設、エンターテイメント施設等の受注が堅調に推移いたしました。」
サービス等分野について、オフィス関連を軸に教育・医療・エンターテイメント施設へ対象を広げ、売上高8,596百万円、前年同期比50.9％増となった。 - FY2020再定義有価証券報告書
「新規事業への参入機会の増加」
新規市場分野への取組について、新型コロナウイルス感染症による事業環境変化の中で、新規事業への参入機会が増加する可能性を示している。 - FY2020-Q3再定義有価証券報告書
「サービス等分野では、積極的な取り組みにより、オフィス関連の受注が堅調に推移したものの、前年大型案件があった教育関連施設や金融施設の受注が落ち着きを見せたことから、売上高は減少いたしました。」
サービス等分野の新規市場への取り組みについて、オフィス関連の受注が堅調である一方、教育関連施設・金融施設の前年大型案件の反動で売上高が減少する構成へ変化している。 - FY2019前進有価証券報告書
「サービス等分野では、教育関連施設の受注が増加したほか、オフィス関連や冠婚葬祭施設の取り組みにより、売上高は増加いたしました。」
教育関連施設に加え、オフィス関連や冠婚葬祭施設への取り組みが売上高増加につながったと記載しており、対象市場の広がりが示されている。 - FY2019-Q3再掲有価証券報告書
「サービス等分野では、ホテル関連の新規顧客が増加したほか、教育関連施設や冠婚葬祭施設の取り組みにより、売上高は増加いたしました。」
ホテル関連の新規顧客、教育関連施設、冠婚葬祭施設への取り組みによるサービス等分野の売上高増加を再確認している。 - FY2019-Q2前進有価証券報告書
「サービス等分野では、ホテル関連の新規顧客が増加したほか、教育関連施設や冠婚葬祭施設の取り組みにより、売上高は増加いたしました。」
新規市場分野への取組について、教育関連施設や冠婚葬祭施設の案件に加え、ホテル関連の新規顧客増加が売上高増加につながったと記載している。 - FY2018再掲有価証券報告書
「サービス等分野では、主に保育関連施設の新装工事や理髪店及び美容室の新規出店があったことにより、受注が増加いたしました。」
新規市場分野への取り組みとして、保育関連施設、理髪店、美容室などの受注増加を通期実績として記載している。 - FY2018-Q3前進有価証券報告書
「サービス等分野では、ホテル関連の受注が堅調に推移したほか、葬祭場及び理容・美容に関する店舗の受注が増加いたしました。」
サービス等分野でホテルに加え、葬祭場及び理容・美容店舗という新たな市場分野の受注増加を記載している。 - FY2018-Q2前進有価証券報告書
「サービス等分野では、ホテル関連の受注が堅調に推移したほか、ブライダル施設や新しい取り組みとして保育施設の案件があったことにより、受注は増加いたしました。」
新規市場分野への取組について、保育施設という新たな案件が実際に発生し、サービス等分野の受注増加につながったと記載している。 - FY2016再定義有価証券報告書
「中期経営計画では、経営方針に基づき、以下の3つの戦略を掲げております。」
従来の「新規市場分野への取組強化」という市場開拓の表現は明示されず、新中期経営計画の「顧客基盤の構築」など、より広い事業戦略へ置き換えられている。 - FY2016-Q2初出有価証券報告書
「サービス等分野では、新規市場分野への取組強化により、娯楽・余暇施設等の受注が増加しました。」
娯楽・余暇施設等を含む新規市場分野への取組強化を、受注増加につながった施策として説明している。