人材開発と有能な社員の育成・確保
FY2016に初出。11回の記載のうち3回が「再掲」。直近の記載は2026-08-06。
- 2026-08-06前進決算説明資料
「3か年で純増200名」
中期経営計画「拡大成長」において、受注残高の拡大と企画提案力・現場実装力の向上を支える人材について、3年間での純増目標を具体化している。 - FY2026-H1再定義有価証券報告書
「本計画では、「商いの共創パートナー」および「全社員総合職の実現」を定性目標に掲げるとともに、これまでに築いてきた競争優位性をさらに磨き、強みの源泉である人材と組織の高度化をいっそう進めることで、持続的な成長の実現を目指します。」
人材育成・全社員活躍の方向性が、「全社員総合職の実現」という新たな定性目標と、人材・組織の高度化という計画上の施策に整理されている。 - FY2025前進有価証券報告書
「2025年度の目標100百万円に対し2025年度実績は110百万円となりました。」
人的資本への教育投資額が目標100百万円に対し110百万円となった。資格取得者数は3か年累計で目標100名に対し294名となった一方、所定外労働時間は393時間、有給休暇取得率は72.5％で目標未達成と開示している。 - FY2025-H1再掲有価証券報告書
「多様な人材確保のための採用強化や持続的成長を支える社員への教育投資の拡充等の戦略的投資を推進しております。」
多様な人材の確保に向けた採用強化と、社員教育への投資拡充を人的資本面の継続施策として示している。 - FY2024前進有価証券報告書
「社員の教育投資額は76百万円（2024年度・単体）、資格取得者数は206名（2か年累計）、１人当たり所定外労働時間は436時間／年（2024年度・単体）、有給休暇取得率は69.7％（2024年度・単体）となりました。」
人材開発・働きがいに関する実績を初めて計画目標と対比して開示している。教育投資額は目標100百万円、資格取得者数は3か年目標100名を上回る一方、所定外労働時間436時間、有給休暇取得率69.7％、女性管理職・専門職比率8.1％も示されている。 - FY2024-H1再掲有価証券報告書
「このほか、生産性・提供価値の向上を目的として、採用や教育研修等の人的資本への積極投資、ITを活用した業務効率化の推進等に努めてまいりました。」
採用・教育研修等の人的資本への投資を、生産性・提供価値向上の施策として継続している。 - FY2023引き上げ有価証券報告書
「人材開発と働きがいのある職場づくり 全社員活躍の実現・働きがい改革 社員の教育投資額 100百万円（2025年度・単体） 資格取得者数 100名（3か年累計） 1人当たり所定外労働時間 360時間/年（2025年度・単体） 有給休暇取得率 80％（2025年度・単体）」
人材育成・働き方に関する従来の方針に、教育投資額、資格取得者数、所定外労働時間、有給休暇取得率という2025年度または3か年の測定可能な目標を追加している。 - FY2023-Q1再定義有価証券報告書
「このような状況の下、当社グループは2023年度を初年度とする新たな中期経営計画「進化発展」を策定し、営業利益率5%、売上高成長率5%、全社員活躍の実現、顧客提供価値の向上を目標に掲げ、前中期経営計画に残された課題にも継続的に取り組んでまいりました。」
オンライン研修等の人材育成施策の記載から、新中期経営計画における「全社員活躍の実現」という人材面の目標を明示する表現へ広がっている。 - FY2020再定義有価証券報告書
「働き方の選択肢・制度の拡充 オンライン研修の実施による研修スタイルの拡充」
人材育成について、感染症拡大により各種研修の中止に伴う育成機会の減少が生じる一方、働き方の選択肢・制度の拡充やオンライン研修による代替・拡張が示されている。 - FY2018再掲有価証券報告書
「既存及び新規顧客への提案営業の強化や人材の育成及び確保に努める」
人材の育成・確保を、提案営業の強化と並ぶ環境変化への対応策として継続している。 - FY2016初出有価証券報告書
「これらの状況を踏まえて、既存及び新規顧客への提案営業の強化や有能な社員の育成及び確保に努めるとともに、企画・開発、設計、監理、施工及びアフターメンテナンスまでの一貫した総合力で、収益性及び生産性の向上に努めてまいります。」
中期経営計画では人材開発を掲げ、戦略的現状では有能な社員の育成・確保を明示している。