事業上・財務上の対処すべき課題に重要な変更なし
FY2016-Q3に初出。18回の記載のうち10回が「再掲」。直近の記載はFY2024。
建設技術研究所がこのテーマで「悪化」側に入ったのは2025年。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2025年。18社中2社が悪化側に。
直近の記載が「再定義」なのは、ほかに1社。
- FY2024再定義有価証券報告書
「中期経営計画2024及び当連結会計年度における経営計画の総括を踏まえ、当社グループは、中期経営計画2027の初年である第63期（2025年）経営計画の基本方針を以下のとおり定め、社会の持続的発展に貢献する「グローバルインフラソリューショングループ」として飛躍していくことを目指します。」
従来の課題列挙から、中期経営計画2027の初年度方針として、事業ポートフォリオ変革と成長基盤再構築を軸に整理。 - FY2021-Q1再掲有価証券報告書
「「中期経営計画2021」の最終年である第59期経営計画においては、「事業構造の変革と新たな働き方の推進」をスローガンに掲げ、以下の重点課題に対応することとしております。 ① ＣＴＩグループの連携強化による事業拡大 ② 他社との差別化を図るためのＣＴＩブランドの浸透 ③ 新たな働き方の推進と生産性向上 ④ リスク管理の強化」
中期経営計画2021の最終年におけるスローガンと4つの重点課題を、前年度通期と同じ構成で継続記載。 - FY2020再定義有価証券報告書
「こうした事業環境を踏まえ、「中期経営計画2021」の最終年である第59期経営計画においては、「事業構造の変革と新たな働き方の推進」をスローガンに掲げ、以下の重点課題に対応することにより、2021年を次世代への飛躍の年といたします。① ＣＴＩグループの連携強化による事業拡大 ② 他社との差別化を図るためのＣＴＩブランドの浸透 ③ 新たな働き方の推進と生産性向上 ④ リスク管理の強化」
中期経営計画2021の最終年に向け、従来の重点課題が事業構造変革、新たな働き方、ブランド浸透、リスク管理を含む４項目へ再整理された。 - FY2020-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間において、当連結グループの事業上及び財務上の対処すべき課題に重要な変更および新たに生じた課題はありません。」
事業上および財務上の対処すべき課題について、重要な変更や新たな課題はないとの説明を継続。 - FY2020-Q1再定義有価証券報告書
「このような状況の下で、当社グループは、「中期経営計画2021」の２年目である第58期の経営計画において、「ＣＴＩグループ一丸となった事業構造の変革」をスローガンとして以下の重点課題に対応し、国内ではグループ連携による事業ドメインの拡大により、「マルチインフラ企業」を目指します。海外では株式会社建設技研インターナショナルとWaterman Group Plcを中心としたグループ連携の密度を高め、事業領域と事業量の拡大を目指します。また、社員の活力を生み、社員の成長を促す社内システム改革を推進し、高品質の技術サービスを提供してまいります。① グループ連携の更なる推進による事業拡大 ② 生産性向上等による労働環境改善 ③ 社員がやる気を出すための新人事システムの導入 ④ リスク管理の強化」
中期経営計画2021の2年目における重点課題を、従来の国内外の事業構造変革の説明から、グループ連携、労働環境、新人事システム、リスク管理の4項目へ具体的に再整理。 - FY2019再定義有価証券報告書
「こうした事業環境を踏まえ、「中期経営計画2021」の２年目である第58期の経営計画において、「ＣＴＩグループ一丸となった事業構造の変革」をスローガンとして以下の重点課題に対応し、国内ではグループ連携による事業ドメインの拡大により、「マルチインフラ企業」を目指します。海外では株式会社建設技研インターナショナルとWaterman Group Plcを中心としたグループ連携の密度を高め、事業領域と事業量の拡大を目指します。」
中期経営計画2021の重点課題が、「ＣＴＩグループ一丸となった事業構造の変革」を軸に、国内のマルチインフラ化、海外の事業領域・事業量拡大へ再整理された。 - FY2019-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間において、当連結グループの事業上及び財務上の対処すべき課題に重要な変更および新たに生じた課題はありません。」
事業上および財務上の対処すべき課題について、重要な変更や新たな課題はないとの説明を継続。 - FY2019-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間において、当連結グループの事業上及び財務上の対処すべき課題に重要な変更および新たに生じた課題はありません。」
事業上および財務上の対処すべき課題について、重要な変更や新たな課題はないとの説明を継続。 - FY2018再定義有価証券報告書
「こうした事業環境を踏まえ、新中期経営計画2021の始まりの年である第57期の経営計画において、「未来を見据え変革にチャレンジ」をスローガンとして以下の重点課題に対応することにより、当社グループ全体を高付加価値企業グループとする新たなステージに向かって行動してまいります。 ① グループ一体となった質量両面の事業拡大 ② ＩＣＴの活用による生産性向上 ③ 個人が効果を実感できる働き方改革の実践 ④ グループガバナンスの強化」
従来の3項目の行動方針から、新中期経営計画2021のもとで4つの重点課題へ再構成された。 - FY2018-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間において、当連結グループの事業上及び財務上の対処すべき課題に重要な変更および新たに生じた課題はありません。」
事業上および財務上の対処すべき課題について、重要な変更や新たな課題はないとの説明を継続。 - FY2018-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間において、当連結グループの事業上及び財務上の対処すべき課題に重要な変更および新たに生じた課題はありません。」
事業上および財務上の対処すべき課題について、重要な変更や新たな課題はないとの説明を継続。 - FY2018-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間において、当連結グループの事業上及び財務上の対処すべき課題に重要な変更および新たに生じた課題はありません。」
事業上および財務上の対処すべき課題について、重要な変更や新たな課題はないとの説明を継続。 - FY2017再定義有価証券報告書
「こうした経営環境を踏まえて、当社グループは将来への投資を継続しながら、蓄えつつある力を充分に発揮して競争力を向上させ、これまで進めてきた働き方の改革の総仕上げ、グループ一体のダイナミックな事業展開とグループ会社収益の向上を図るべく、以下の行動方針のもと企業活動を推進してまいります。① 働き方の改革 ② グループ一体の事業展開 ③ グループ会社の収益性向上」
従来の5項目の行動方針から、働き方改革、グループ一体の事業展開、グループ会社の収益性向上の3項目へ整理・再構成された。 - FY2017-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間において、当連結グループの事業上及び財務上の対処すべき課題に重要な変更および新たに生じた課題はありません。」
事業上および財務上の対処すべき課題について、重要な変更や新たな課題はないとの説明を継続。 - FY2017-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間において、当連結グループの事業上及び財務上の対処すべき課題に重要な変更および新たに生じた課題はありません。」
事業上および財務上の対処すべき課題について、重要な変更や新たな課題はないとの説明を継続。 - FY2017-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間において、当連結グループの事業上及び財務上の対処すべき課題に重要な変更および新たに生じた課題はありません。」
前年度通期では5項目の行動方針が明示されたが、第1四半期では対処すべき課題に重要な変更や新たな課題はないとの記載に戻っている。 - FY2016削除有価証券報告書
「① グループパワーの向上 ② 働き方の改革 ③ 開発や生産への投資の充実 ④ 営業の強化 ⑤ 品質および効率の向上対策の強化」
従来の「対処すべき課題に重要な変更および新たに生じた課題なし」という記載に代わり、5項目の行動方針を明示。 - FY2016-Q3初出有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間において、当連結グループの事業上及び財務上の対処すべき課題に重要な変更および新たに生じた課題はありません。」
事業上および財務上の対処すべき課題について、重要な変更や新たな課題はないと説明。