台風による業績影響
FY2017-Q2に初出。10回の記載のうち5回が「再掲」。直近の記載はFY2025-H1。
このテーマで動きを比べられる他社は、まだありません。
- FY2025-H1顕在化有価証券報告書
「ホテル事業では、８月の台風７号、10号や南海トラフ地震臨時情報の発表による予約キャンセルなど一部影響を受けましたが」
台風および南海トラフ地震臨時情報の発表により、予約キャンセルが実際に発生した。 - FY2020再掲有価証券報告書
「当期につきましては、香港、中国、台湾を主としたインバウンド需要や国内旅行者の増加、徹底したコストコントロールなどにより、秋口に発生した台風災害による箱根地区への影響や新規事業所の開業費用等を通期で吸収する見込みでありました。」
秋口の台風災害による箱根地区への影響を引き続き記載しているが、通期では吸収する見込みとしていた。その後、新型コロナウイルスによる影響で減益となった。 - FY2020-Q3悪化有価証券報告書
「当期は、10月に発生した台風の影響が一部の地域で未だ尾を引いており、徐々に改善傾向にあるものの、新規事業所の開業準備費用等をカバーする迄には至りませんでした。」
10月台風の影響が一部地域でなお継続し、リゾート事業の苦戦と開業準備費用未吸収につながった。 - FY2020-Q2顕在化有価証券報告書
「この結果、大型台風などの自然災害による予約のキャンセルなども発生いたしましたが、売上高は42,632百万円（前年同期比9.2％増）となり、営業利益は、今後オープン予定の新規事業所分を含めた開業準備費用等約890百万円、既存事業所の大規模リニューアル費用等約64百万円を吸収して、5,277百万円（前年同期比10.4％増）となりました」
大型台風などにより予約キャンセルが実際に発生したと記載している一方、ホテル事業は増収増益となった。 - FY2019再掲有価証券報告書
「また、リゾート（リゾートホテル）事業におきましては、景気動向や天候不順、台風などの気象状況や地震の発生により、本来大きな売上を見込んでいる時期の業績が伸び悩んだ場合、当社グループの業績が影響を受ける可能性があります。」
台風・天候不順・地震などの気象・自然災害を、リゾート事業の業績変動要因として引き続きリスク開示している。 - FY2019-Q2顕在化有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間における当社グループを取り巻く環境は、大学への進学率の上昇やインバウンド需要の続伸などが見られた一方で、６月以降大阪府北部地震、西日本豪雨、北海道胆振東部地震のほか、相次ぐ大型台風の発生など予期せぬ自然災害に見舞われました。」
相次ぐ大型台風の発生を含む自然災害が実際に発生し、事業環境への影響を記載している。 - FY2018再掲有価証券報告書
「既存の事業所におきましては、台風の影響もありましたが、前期を上回る高稼働、高客室単価にて推移いたしました。」
台風の影響を受けた一方、既存リゾート事業所は前期を上回る高稼働・高客室単価で推移した。 - FY2018-Q3再掲有価証券報告書
「また、既存の事業所におきましては、台風の影響もありましたが前年同期を上回る客室稼働率、客室単価にて推移したほか、稼働状況に応じた柔軟な人員配置をすることなどにより、コストコントロールを徹底いたしました。」
既存事業所について、台風の影響があったことを引き続き記載している。 - FY2018-Q2再掲有価証券報告書
「また、既存の事業所におきましては、台風の影響もありましたが前年同期を上回る客室稼働率、客室単価にて推移したほか、稼働状況に応じた柔軟な人員配置をすることなどにより、コストコントロールを徹底いたしました。」
リゾート事業について、台風の影響があったことを引き続き記載している。 - FY2017-Q2初出有価証券報告書
「なお、第１四半期連結累計期間対比で利益の伸びが穏やかとなりましたのは、台風の影響並びに寮事業の改修費用、ドーミーイン（ビジネスホテル）事業の開業費用の負担によるものです。」
台風の影響が第1四半期連結累計期間対比での利益の伸びの穏やかさにつながったと記載している。