長期工期・大型案件による四半期業績の振れ
FY2019-Q3に初出。11回の記載のうち2回が「前進」で、最初の「前進」はFY2019。直近の記載は2026-08-14。
ラックランドがこのテーマで「悪化」側に入ったのは2026年。
直近の記載が「顕在化」なのは、ほかに0社。
- 2026-08-14顕在化決算
「円安傾向に伴う建設資材価格の高騰に加え、中東情勢を背景とした建設資材の供給不足や納期遅延が生じ、元請ゼネコンの工事進捗に遅延が生じたことで、後工程を担う当社の工事にも影響が及びました。また、当社が元請となる案件では、こうした資材面の影響に加え、金利の一段高を受けて顧客の投資判断が慎重化し、受注額が大きく工期が長い案件を中心に、顧客による発注の先送りが一部顕在化しました。」
資材供給・納期問題、元請ゼネコンの工事進捗遅延、金利上昇による大型案件の発注先送りが実績として現れ、売上高・営業利益も前年同期を下回った。 - FY2026-H1顕在化有価証券報告書
「また、当社が元請となる案件では、こうした資材面の影響に加え、金利の一段高を受けて顧客の投資判断が慎重化し、受注額が大きく工期が長い案件を中心に、顧客による発注の先送りが一部顕在化しました。」
長期・大型案件に関する従来の業績変動要因に、資材問題と金利上昇による顧客の発注先送りが実際に加わった。元請案件と後工程案件の双方で進捗・売上計上が低調となっている。 - 2026-08-07悪化業績予想の修正
「また、当社が元請となる案件では、こうした資材面の影響に加え、金利の一段高を受けて顧客の投資判断が慎重化し、受注金額が大きく、工期が長い案件を中心に、顧客による発注の先送りが一部顕在化しました。」
長期工期・大型案件について、顧客の発注先送りが顕在化し、中間期の売上高・営業利益・経常利益の予想が下方修正された。 - FY2025前進有価証券報告書
「大型物件の引渡しもあったことから、売上高は大幅に増加しました。」
長期工期・大型案件による四半期業績の振れという構造のもと、2025年度は大型物件の引渡しが実際に売上増加へ寄与した。 - FY2025-H1再掲有価証券報告書
「もっとも、当社のように後工程を担う事業においては、ゼネコン等の建築工事の進捗状況や工程変更の影響を受けやすく、外部要因への柔軟な対応力や建設業界全体の課題である施工力確保への対応が引き続き求められる事業環境が続いています。」
後工程事業がゼネコン等の工事進捗や工程変更の影響を受けやすい構造と、施工力確保への対応が必要との認識を継続している。 - FY2024大型案件の進捗・着工遅延の発生有価証券報告書
「当社の大型案件において、ゼネコンによる工事進捗や着工の遅れの影響を一部の現場で受けたものの」
長期工期・大型案件による業績変動という構造に、2024年度はゼネコンの工事進捗・着工遅延が実際に加わった。 - FY2022悪化有価証券報告書
「機器や部品等の供給不足および調達コストの上昇、人手不足(コストの上昇)の影響は想定以上に大きく、売上総利益率は昨年とほぼ同水準にとどまり」
長期工期・大型案件による業績変動に加え、資機材不足、調達コスト上昇、人手不足が想定以上に案件収益と粗利率へ影響した。 - FY2022-Q2案件計画見直し・先送りの発生有価証券報告書
「資材や部品の高騰、供給不足・遅延、および人手不足(人件費の上昇)の影響が当初想定していたより大きく、一部の案件については計画の見直しや先送りが発生しております」
長期工期・大型案件による四半期業績の振れに、資材・部品不足や人手不足を起因とする案件計画の見直し・先送りが加わっている。 - FY2021資機材不足による工期延長・着工延期の発生有価証券報告書
「半導体に代表されるように資機材の欠品や不足、納期遅延が発生し、当社顧客においては案件の工期延長や着工延期が相次いだ」
長期工期・大型案件による業績変動という構造に、2021年度は資機材不足・納期遅延による工期延長や着工延期が実際に重なった。 - FY2019前進有価証券報告書
「なお、売上規模が多額の大型案件の受注増加に伴い、躯体工事等の請負範囲外の前工程の遅延、顧客の事情による工期延期・工期延長や天災その他予想し得ない事態による工期の遅延等により大型案件の引渡し時期が各四半期末もしくは期末を越えて遅延した場合、当社グループの業績が変動する可能性があります。」
長期工期・大型案件による四半期業績の振れを、前工程遅延、顧客都合、工期延長、天災による引渡し遅延リスクとして事業等のリスクに明文化した。 - FY2019-Q3初出有価証券報告書
「当該事業分野においては、工期が長く、受注額の大きい案件も多いことから、四半期ごとの売上高や利益の振れが激しい傾向があります。」
建築事業では長期工期かつ受注額の大きい案件が多く、四半期ごとの売上高・利益が大きく変動する構造を初めて独立したテーマとして整理した。