女性が働きやすい環境整備とIT・RPAを活用した業務改善
FY2017に初出。12回の記載のうち6回が「前進」で、最初の「前進」はFY2019。直近の記載はFY2025。
- FY2025前進有価証券報告書
「女性管理職比率 (%) 6.5 男性育休取得率 (%) 57.1 男女間賃金格差 (%) 66.7」
多様な働き方や人材施策について、女性管理職比率6.5%、男性育児休業取得率57.1%、男女間賃金格差66.7%という2025年度の実績を開示した。 - FY2024前進有価証券報告書
「時差勤務や時短勤務、在宅勤務制度を導入し、子育てや介護等をしながらの多様なワークスタイルを支援」
従来の女性が働きやすい環境やIT活用の方針を、時差勤務・時短勤務・在宅勤務、育休、健康支援、定年後85歳までの継続雇用等の具体的な人事施策として整理している。 - FY2023-Q1前進有価証券報告書
「すでに当社グループは第2次10年計画がスタートしてからこれまでの7年間で人材(人財)の採用と育成を積極的に行い、グループ内職人を約4.8倍、従業員数を約2.8倍に増やすと同時に、新時代に適応するための DX 基盤の構築に約25億円を投資し、生産性向上を図った結果、売上高総利益率を3.0%ポイント向上させることができました。」
IT・RPAからDX基盤構築へ進めてきた業務改善について、7年間で約25億円を投資し、売上高総利益率を3.0ポイント向上させた実績を示している。 - FY2022前進有価証券報告書
「2022年度は「やって、やって、やりきる」を改めてスローガンとして掲げ、売上総利益率を前年度からさらに2%ポイント引き上げるため、具体策として、さらに約5億円を DX 関連に投資し」
DX関連投資を追加で約5億円実施し、粗利率2%ポイント向上を目標としたが、供給不足・コスト上昇等により粗利率は前年とほぼ同水準だった。 - FY2021引き上げ有価証券報告書
「2019年から2021年の3ヵ年は、社会の生活スタイルの変化、従業員ニーズも含め、環境・技術に適応できる企業へ変わっていかなければならないと考え、「化:時代が求めている企業へ化ける」を目標として、当社グループがこれまで時間をかけて作り出してきた企業群、他に見ないこのユニークなスタイルで、幅広いマーケットに対応できるよう、国内外の各グループ会社において事業分野の間口・販路を広げ、グループ会社間でシナジーを創出してまいりました。加えて、「思いやりとおもてなしの心を持ってお客様に向き合う」ために、IT・RPA等の新しいDigital(デジタル)技術を積極的に導入して、DX(デジタルトランスフォーメーション)の基盤を作り」
従来のIT・RPAによる業務改善から、グループ全体のDX基盤を作り、本業の革新と生産性向上につなげる施策へ範囲を広げている。 - FY2020-Q3再掲有価証券報告書
「また、数年前からIT技術やモバイル端末、サテライトオフィスを機動的に導入し、働き方改革にも柔軟に対応してきたことから、リモートワークでも業務を滞らせることなく遂行できております。」
IT技術、モバイル端末、サテライトオフィスの導入を背景に、リモートワークでも業務を継続できていると説明している。 - FY2020-Q1前進有価証券報告書
「また、数年前からIT技術やモバイル端末、サテライトオフィスを積極的に導入し、働き方改革にも柔軟に対応してきたことから、社員はリモートワークで業務を滞らせることなく遂行できました。」
IT技術、モバイル端末、サテライトオフィスの導入が、リモートワークによる業務継続として実際に機能したと説明している。 - FY2019前進有価証券報告書
「社内体制・ルール等を全般的に見直した上で、IT・RPA等の技術を積極的に導入しながらあらゆる面でロスを削減し、社員がやりがいを持って目的のために力を十分に発揮できるよう業務量を適正化し、より生産性の高い、かつ磐石な社内体制の再構築を進めてまいりました。」
従来のIT・RPA活用方針について、社内ルールの見直し、ロス削減、業務量適正化、生産性向上を含む社内体制の再構築として実行段階を記載している。 - FY2018-Q3再掲有価証券報告書
「また、昨今の労働市場における人手不足や働き方改革等に対応するため、数年前から新卒採用を大幅に増やし、企業内職人を育成するとともに、M&Aを積極的に行い、業容の拡張、技術力の共有・向上、即戦力となる技術者の増員を図り、内製化を進めております。」
人手不足・働き方改革への対応として、新卒採用、職人育成、M&A、技術力向上、技術者増員、内製化を継続している。 - FY2018-Q2再掲有価証券報告書
「数年前から新卒採用を大幅に増やし、企業内職人を育成するとともに、M&Aを積極的に行い、業容の拡張、技術力の共有・向上、即戦力となる技術者の増員を図り、内製化を進めております。」
人手不足・働き方改革への対応として、新卒採用、職人育成、M&A、技術力向上、技術者増員、内製化を継続している。 - FY2018-Q1再掲有価証券報告書
「数年前から新卒採用を大幅に増やし、企業内職人を育成するとともに、M&Aを積極的に行い、業容の拡張、技術力の共有・向上、即戦力となる技術者の増員を図っております。」
人手不足・働き方改革への対応として、新卒採用、職人育成、M&A、技術力向上、技術者増員を継続している。 - FY2017初出有価証券報告書
「一方、近年、問題となっております人手不足と働き方改革に対しましては、積極的な新卒採用及び育成、女性社員が長く働きやすい環境整備や雇用形態の多様化、IT並びにRPA(ロボットによる定型業務の自動化)も活用した業務改善等に意欲的に取り組み、管理部門(体制)の見直しも行っております。」
人手不足・働き方改革への対応策として、女性の就業環境、雇用形態の多様化、IT・RPAによる業務改善、管理部門体制の見直しを列挙している。