第2四半期の遅れを取り戻す下半期の巻き返し
FY2017-Q2に初出。9回の記載のうち3回が「再掲」。直近の記載はFY2022。
このテーマで動きを比べられる他社は、まだありません。
- FY2022後退有価証券報告書
「2022年度は「やって、やって、やりきる」を改めてスローガンとして掲げ、売上総利益率を前年度からさらに２％ポイント引き上げるため、具体策として、さらに約５億円を DX 関連に投資し、いまだ個人や部門レベルにとどまっている顧客・機器・案件といった業務に関するすべての情報をグループ全体で共有してデータベースに蓄積し、用途に合わせて様々な形できめ細かく分析・活用して、モノ・人・物件（案件）という切り口であらゆるロスを削減していくことで、受注率 10％ポイントアップ、メンテナンス部員の稼働率（メンテナンス部員１人が１日当たりに対応するメンテナンス件数）４倍を目指しました。」
2022年度の粗利率2％ポイント引上げ、受注率10％ポイント向上、稼働率4倍の目標を掲げたが、年度結果では粗利率はほぼ同水準、稼働率は約3倍にとどまり、目標未達を説明している。 - FY2021後退有価証券報告書
「当社グループの見通しよりコロナ収束は遅れており、営業活動において少なからずその影響を受けましたが、ウィズコロナ下で世界的に景気は回復傾向にあり、またアフターコロナを見据えてビジネス攻勢をかける動きも出てきている中で、半導体に代表されるように資機材の欠品や不足、納期遅延が発生し、当社顧客においては案件の工期延長や着工延期が相次いだことから、当社グループの売上高についても例年のように第４四半期での追い込みが適わず、残念ながら「やって、やって、やりきった」とまでは言えない結果となりました。」
2021年を取り組みを結実させる年と位置付けていたが、資機材不足等により第4四半期の巻き返しが十分に実現せず、目標をやり切ったとは言えないと説明している。 - FY2021-Q2再掲有価証券報告書
「コロナ禍が落ち着いてくると想定される第３四半期以降はさらに上向くと見込んでおります。」
コロナ禍下での顧客の慎重姿勢を記載しつつ、第3四半期以降の事業分野の上向きを見込む時間軸付きの見方を継続している。 - FY2020-Q3再掲有価証券報告書
「しかし、第４四半期は引き続き売上総利益率アップを常に意識し、ミスをなくすという当たり前のことを徹底しながら、ウィズコロナの難しい環境下においても巻き返しを図ってまいります。」
ウィズコロナ下で第4四半期に巻き返す方針を継続し、売上総利益率の向上とミスの削減を手段として挙げている。 - FY2019達成有価証券報告書
「第４四半期においてはもともと予定されていた案件に加えて、上期で工期が延長になった大型案件が完工したこともあり、売上高を大幅に伸ばすことができました。」
上期に繰り延べられた大型案件が第4四半期に完工し、下半期に遅れを取り戻すという従来の目標について、完工と売上回復の進展を記載している。 - FY2019-Q3前進有価証券報告書
「しかしながら、第３四半期以降は台風による風水害の影響が一部みられるものの想定どおり上向いており、消費税率引き上げのインパクトが一段落し、年末商戦が活発化する第４四半期に向けても多くの商業施設案件が動いております。」
上期の売上停滞と大型案件の引渡し繰延べに対し、第3四半期以降の売上が想定どおり上向き、第4四半期に向けた案件の動きも確認された。 - FY2019-Q2再掲有価証券報告書
「本年度の売上傾向は下期偏重型であることに加え、前述のとおり、工期が当初より伸びている案件について下期での完工が予定されていること、またロスを削減し、売上総利益率を高める社内体制が整いつつあることなどから、時期のずれはあっても見込みどおり進捗していると判断しており、期初業績予想は修正しておりません。」
上期への引渡し繰延べがあるものの、下期完工予定案件と社内体制整備を前提に、通期予想を修正せず下期での回復を見込む方針を継続している。 - FY2017-Q3前進有価証券報告書
「足元は回復の兆しが見られ、当第３四半期以降の当社グループの受注も上向いてきております。」
第２四半期の遅れを下半期に取り戻すとの目標について、回復完了とは明示していないものの、第３四半期以降の受注が上向いたとの進捗を記載している。 - FY2017-Q2初出有価証券報告書
「今年度下半期は当第２四半期の遅れを取り戻し、更なる巻き返しを図ってまいります。」
第2四半期に生じた着工・引渡しの遅れを、今年度下半期に取り戻すという時間軸付きの目標を初めて明示している。