東宝（9602）・リスク顕在化
主要テナント退店による賃貸収益減少リスク
FY2018に初出。4回の記載のうち3回が「顕在化」で、最初の「顕在化」はFY2020-Q3。直近の記載はFY2022。
4記載
5年にわたる
0うち適時開示
動きの推移
同じテーマの他社
大型テナント退店・既存不動産の環境問題リスク7社が書いているテーマ・逆風7社・追い風0社
東宝がこのテーマで「悪化」側に入ったのは2020年。
直近の記載が「顕在化」なのは、ほかに0社。
尾根＝前進を書いた年、谷＝悪化を書いた年。奥ほど前向きな会社。 ドラッグで回転、スクロールで拡大、右ドラッグで移動。スマホは2本指で回転・拡大（1本指はページのスクロール）。
全記録提出書類・適時開示・報道、新しい順
- FY2022顕在化有価証券報告書
「不動産市況の悪化によるリスクとして、テナントに対する賃料免除、賃料減額要請への対応、退店解約による賃料の減収、テナントの信用度の低下による貸倒れ等のリスクが存在します。」
商業施設休館、テナントの賃料減額・退店等が賃貸収益に影響するリスクとして引き続き実際に認識されている。 - FY2022-Q3顕在化有価証券報告書
「不動産賃貸事業では、オフィス環境の変化や商業施設の休館等で、引き続き厳しい状況下にありました。企業集団の保有する賃貸用不動産の空室率につきましては、0.3％台で推移いたしましたが、一時的なテナントの入れ替え等もあり減収となりました。」
一時的なテナントの入れ替えが実際に発生し、空室率は0.3％台、賃貸事業は減収となった。 - FY2020-Q3顕在化有価証券報告書
「企業集団の保有する賃貸用不動産の空室率につきましては、再開発を控えた「東宝ツインタワービル」のテナント退去のほか、一時的なテナントの入れ替え等により、0.7％台で推移しております。」
東宝ツインタワービルの再開発を控えたテナント退去が実際に発生し、空室率は0.7％台となった。 - FY2018初出有価証券報告書
「当社グループは多数の不動産物件を抱えており、物販・飲食店やオフィスなど様々な賃貸によって売上を計上しております。しかしながら主要テナントの予期せぬ退店等により一時的に収益が減少し、当社グループの経営成績及び財政状態に重要な影響を及ぼす可能性があります。」
主要テナントの予期せぬ退店による一時的な賃貸収益減少と、経営成績・財政状態への影響をリスクとして示した。