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東宝(9602)・リスク再掲

映画公開延期・観客動員不足のリスク

FY2018に初出。10回の記載のうち6回が「顕在化」で、最初の「顕在化」はFY2020。直近の記載はFY2025。

10記載
8年にわたる
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動きの推移
前進継続後退悪化初出FY2018顕在化FY2022-Q1 – FY2022再定義FY20242018: 120182019: 020192020: 320202021: 220212022: 220222023: 020232024: 120242025: 12025
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東宝がこのテーマで「悪化」側に入ったのは2020年。同じテーマの他社の中央値(2022年)より2年早い。

テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2020年。6社中3社が悪化側に。

直近の記載が「再掲」なのは、ほかに2社。

尾根=前進を書いた年、谷=悪化を書いた年。奥ほど前向きな会社。 ドラッグで回転、スクロールで拡大、右ドラッグで移動。スマホは2本指で回転・拡大(1本指はページのスクロール)。
全記録提出書類・適時開示・報道、新しい順
  1. FY2025再掲有価証券報告書

    「これらのリスクが顕在化する可能性は、映画事業、アニメ事業、演劇事業が不確実性を本質的な事業特性とする限り、一定程度、常に存在すると言えます。」

    映画・アニメ・演劇について、興行成績の下振れ、製作遅延、公開延期、放映・配信中止、公演中止等を共通の恒常的リスクとして整理し、幅広いコンテンツとバランスの取れたラインナップ、制作段階のリスク管理を対応策として示した。
  2. FY2024再定義有価証券報告書

    「これらのリスクが顕在化する可能性は、映画事業、アニメ事業、演劇事業が不確実性を本質的な事業特性とする限り、一定程度、常に存在すると言えます。これらのリスクへの対応策は、常に幅広い種類の良質なコンテンツの獲得に努め、映画事業・演劇事業においては、年間を通じてバランスの取れたラインナップを編成してボラティリティの高い興行リスクを軽減しております。」

    コロナ禍に伴う公開延期中心のリスクから、映画・アニメ・演劇に固有の観客動員、製作遅延、公開延期等の恒常的な不確実性として整理され、幅広くバランスの取れたラインナップによる対応が示された。
  3. FY2022顕在化有価証券報告書

    「映画興行事業では、TOHOシネマズ㈱等において、緊急事態宣言により東京・大阪等での休館・営業時間短縮や座席販売の制限等を実施し、緊急事態宣言解除後も公開予定作品の延期やリバウンド防止措置対応など引き続き厳しい状況にありました。」

    映画館の休館・営業時間短縮・座席制限に加え、緊急事態宣言解除後も公開予定作品の延期が続き、公開延期・観客動員不足のリスクが実際に継続した。
  4. FY2022-Q3顕在化有価証券報告書

    「映画興行事業では、TOHOシネマズ㈱等において、緊急事態宣言により東京・大阪等での休館・営業時間短縮や座席販売の制限等を実施し、緊急事態宣言解除後も公開予定作品の延期やリバウンド防止措置対応など引き続き厳しい状況にありましたが、上記配給作品がヒットしたことや、前年同四半期に比べ劇場の休館等の制約期間が短くなったこともあり、増収となりました。」

    緊急事態宣言解除後も公開予定作品の延期や座席販売等の制限が実際に続いた一方、制約期間の短縮とヒット作品により映画興行事業は増収となった。
  5. FY2022-Q2顕在化有価証券報告書

    「度重なる緊急事態宣言により、東京・大阪等の一部の自治体による休業要請を受けて映画館や商業施設等の臨時休業・営業時間の短縮や座席販売の制限、演劇公演の中止・一部公演チケット販売の停止等をいたしました。」

    映画館・商業施設の休業や営業時間短縮、座席販売制限、映画公開延期、演劇公演中止等が引き続き実際に発生した。
  6. FY2022-Q1顕在化有価証券報告書

    「このような情勢下にあって当社グループでは、適切な感染予防の取り組みを講じたうえで営業を継続しておりましたが、4月23日に発出された三度目の緊急事態宣言により、東京・大阪等の一部の自治体による休業要請を受けて映画館や商業施設等の臨時休業、映画の配給作品の公開延期や演劇公演の中止を余儀なくされました。」

    三度目の緊急事態宣言を受け、映画館・商業施設の臨時休業、映画公開延期、演劇公演中止が再び実際に発生した。
  7. FY2021-Q2再掲有価証券報告書

    「映画の配給作品の公開延期や演劇公演の中止を余儀なくされたほか、緊急事態宣言を受けて全国の劇場、商業施設で営業を休止しておりましたが、緊急事態宣言の解除後は、政府、自治体および関係団体からのガイドラインに基づき、適切な感染予防の取り組みを講じたうえで順次営業を開始いたしました。また、延期となっていた配給作品の公開や、演劇公演も再開しております。」

    公開延期・営業休止は継続して発生した一方、感染予防措置を講じた順次営業再開と延期作品の公開再開も記載された。
  8. FY2021-Q1顕在化有価証券報告書

    「映画の配給作品の公開延期や、演劇公演の中止があった他、感染拡大の状況ならびに政府、自治体からの各種要請等を踏まえ、3月以降一部の劇場や商業施設の臨時休業や営業時間短縮を行ってまいりましたが、4月に発出された政府による緊急事態宣言の対象が全国に拡大されてからは、全国の劇場、商業施設で営業を休止いたしました。」

    映画公開延期に加え、全国の劇場・商業施設の営業休止が実際に発生し、映画事業全体が営業損失となった。
  9. FY2020顕在化有価証券報告書

    「大規模イベントの自粛要請を受け、演劇公演の休演を余儀なくされたほか、映画館も、有力作品が続々と公開延期となったことに加え、緊急事態宣言に基づく休館やお客様の外出自粛によって、極めて大きな打撃を受けることとなりました。」

    映画公開延期、映画館休館、外出自粛による観客動員への影響が実際に発生した。
  10. FY2018初出有価証券報告書

    「当社グループにおける公開予定作品について、製作遅延その他の理由による公開延期等のリスクが存在します。また当社グループは興行網の優位性を基盤に興行力の高い作品の獲得に努めておりますが、作品によっては十分な観客動員を果たせないリスクも存在します。」

    映画作品の製作遅延・公開延期と、作品によって十分な観客動員を達成できないリスクを明示した。
一緒に動いた変遷

「海外経済の先行きと景気下押しリスク」は、この変遷が動いた10回のうち7回、同じ書類で同じ向きに動きました。

765332★123456
  1. ★この変遷
  2. 1海外経済の先行きと景気下押しリスク7回
  3. 2演劇公演中止・観客動員不足のリスク6回
  4. 3新型コロナウイルス感染症による事業中断・業績影響5回
  5. 4労務費・資材価格の高騰と人員不足3回
  6. 5株価下落による保有有価証券の減損・評価損リスク3回
  7. 6日本IP海外展開に伴う海外事業リスク2回

★がこの変遷、番号は上の一覧と対応。線の数字は同じ書類の中で同じ向きに動いた回数で、ほかの変遷どうしの線はそのうち両方がそろって動いた書類の数。よく一緒に動くものほど近くに置いています。

次にこの変遷が動くとき
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報道
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