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東宝(9602)・リスク再定義

新型コロナウイルス感染症による事業中断・業績影響

FY2020に初出。12回の記載のうち7回が「顕在化」で、最初の「顕在化」はFY2021-Q1。直近の記載はFY2025。

12記載
6年にわたる
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動きの推移
前進継続後退悪化顕在化FY2021-Q1 – FY2022-Q3後退FY2024-Q1 – FY20252020: 320202021: 320212022: 220222023: 220232024: 120242025: 12025
同じテーマの他社

テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2020年。175社中103社が悪化側に。

尾根=前進を書いた年、谷=悪化を書いた年。奥ほど前向きな会社。 ドラッグで回転、スクロールで拡大、右ドラッグで移動。スマホは2本指で回転・拡大(1本指はページのスクロール)。
比べている196社のうち14社を表示しています。上の文は196社すべてから計算しています。このテーマの1283件の変遷のうち、比べているのは200件です。
全記録提出書類・適時開示・報道、新しい順
  1. FY2025再定義有価証券報告書

    「新型コロナウイルス感染症の拡大による世界的なパンデミック発生から5年を経て、社会活動はほぼ完全に正常化したように思われますが、グローバル化が浸透した現代においては、新たな感染症による世界的なパンデミックの発生と、それに伴う世界的な経済活動の混乱や停滞といったことは、今後も発生可能性のあるリスクとして否定できません。」

    新型コロナウイルスによる直近の事業中断リスクから、将来の新たな感染症パンデミックによる経済活動混乱リスクへと整理が改められた。
  2. FY2024後退有価証券報告書

    「当社グループの事業環境においては、約3年に及んだ新型コロナウイルス感染症の影響は払拭されたものの、エンタテインメントを巡る選択肢は多様化し、お客様の嗜好やライフスタイルの変化のスピードは加速しているものと考えられます。」

    約3年に及んだ新型コロナウイルス感染症の影響は払拭されたとされ、事業中断リスクの環境は従来より弱まった。一方、顧客の嗜好・ライフスタイル変化が新たな環境課題として示された。
  3. FY2024-Q1後退有価証券報告書

    「新型コロナウイルスの感染症法上の分類が5類へ移行され、社会経済活動の正常化が進み、景気に改善の動きがみられる一方で、」

    感染症法上の分類変更と社会経済活動の正常化が記載され、従来の感染症による営業休止・公演中止等が中心だった事業中断リスクの環境は弱まる方向で示された。
  4. FY2023-Q3顕在化有価証券報告書

    「演劇事業では、東宝創立90周年記念作品として「千と千尋の神隠し」初の舞台化を帝国劇場にて実現し全席完売となりました。その後、全国各地での公演やライブ配信等、様々な取り組みを展開いたしました。」

    感染拡大防止下で営業を継続し、映画館・演劇等の活動を再開する一方、同じ filing 内で一部作品の公演中止が引き続き報告され、感染症影響が残っている。
  5. FY2022リスク継続・低減見込み有価証券報告書

    「これらのリスクが顕在化する可能性は、新型コロナウイルス感染症の収束まで一定程度残ると考えられますが、適切な感染防止対策の徹底及び「感染症対策」と「社会経済活動」の両立の考え方が社会全体の方針として示されることにより、徐々に低減していくものと考えられます。」

    感染症による製作遅延・公開延期・公演中止等のリスクは引き続き重要なリスクとして扱われる一方、感染防止対策と社会経済活動の両立により徐々に低減するとの見通しが示された。
  6. FY2022-Q3顕在化有価証券報告書

    「緊急事態宣言が繰り返し発出される中、当社グループでは各自治体の方針・要請等を踏まえ、対象地域の映画館の営業休止や営業時間短縮、演劇公演の中止・払戻等の対応、商業施設の営業休止のほか、感染状況に鑑み映画配給作品の公開スケジュールを変更しております。なお、2021年9月30日に緊急事態宣言が解除された後も適切な感染予防の取り組みを講じたうえで、営業を継続しております。」

    緊急事態宣言の反復により、映画館・商業施設の休業、演劇公演の中止・払い戻し、映画公開スケジュール変更が続いた。9月30日の宣言解除後は感染予防措置を講じて営業を継続した。
  7. FY2022-Q2顕在化有価証券報告書

    「緊急事態宣言が繰り返し発出される中、当社グループでは各自治体の方針・要請等を踏まえ、対象地域の映画館の営業休止や営業時間短縮、演劇公演の中止・払戻等の対応、商業施設の営業休止のほか、感染状況に鑑み映画配給作品の公開スケジュールを変更しております。」

    緊急事態宣言の反復により、映画館・商業施設の休業、演劇公演の中止・払い戻し、映画公開スケジュール変更が継続した。
  8. FY2022-Q1顕在化有価証券報告書

    「2021年4月23日に東京・大阪・兵庫・京都の4都府県を対象に緊急事態宣言が発出され、その後、期限が延長されるとともに、対象地域が拡大されました。当社グループでは各自治体の方針・要請等を踏まえ、対象地域の映画館の営業休止や営業時間短縮、演劇公演の中止・払戻等の対応、商業施設の営業休止のほか、感染状況に鑑み映画配給作品の公開スケジュールを変更しております。」

    緊急事態宣言の再発出・延長・対象地域拡大により、映画館・商業施設の営業休止、演劇公演の中止・払戻、映画公開スケジュール変更が継続した。
  9. FY2021-Q3顕在化有価証券報告書

    「このような情勢下にあって当社グループでは、映画の配給作品の公開延期や演劇公演の中止を余儀なくされたほか、緊急事態宣言を受けて全国の劇場が一斉休業に追い込まれる等、かつてない事態に陥りました。緊急事態宣言の解除後は、政府、自治体及び関係団体からのガイドラインに基づき、適切な感染予防の取り組みを講じたうえで環境変化に対応し、順次営業を開始いたしましたが、座席販売の制限や邦洋画の公開延期等の影響が依然として残り、また、新型コロナウイルス感染症拡大の影響により一部の演劇公演が中止となる等、厳しい経営環境が続いております。」

    営業再開後も座席販売制限、映画公開延期、一部演劇公演の中止が続き、感染症による事業影響が実際に継続した。
  10. FY2021-Q2顕在化有価証券報告書

    「このような情勢下にあって当社グループでは、映画の配給作品の公開延期や演劇公演の中止を余儀なくされたほか、緊急事態宣言を受けて全国の劇場、商業施設で営業を休止しておりましたが、緊急事態宣言の解除後は、政府、自治体および関係団体からのガイドラインに基づき、適切な感染予防の取り組みを講じたうえで順次営業を開始いたしました。」

    感染症による公開延期、公演中止、全国施設の営業休止が第2四半期にも実際に継続し、その後に感染予防措置を伴う営業再開が進められた。
  11. FY2021-Q1顕在化有価証券報告書

    「このような情勢下にあって当社グループにおいては、映画の配給作品の公開延期や、演劇公演の中止があった他、感染拡大の状況ならびに政府、自治体からの各種要請等を踏まえ、3月以降一部の劇場や商業施設の臨時休業や営業時間短縮を行ってまいりましたが、4月に発出された政府による緊急事態宣言の対象が全国に拡大されてからは、全国の劇場、商業施設で営業を休止いたしました。」

    感染症の流行による映画公開延期、公演中止、劇場・商業施設の休業が実際に発生し、業績・キャッシュ・フローに影響した。
  12. FY2020初出有価証券報告書

    「当社グループは新型コロナウイルスなどの感染症の流行により、映画の公開作品の製作遅延や公開延期、演劇公演の中止、不特定多数のお客様がご来場される全国各地の映画館や演劇劇場および商業施設の休館、また不動産物件における主要テナントの一時的な賃料減額や予期せぬ退店等により、財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローに重要な影響を与える可能性があります。」

    感染症の流行による映画公開延期、演劇公演中止、施設休館、賃料減額・テナント退店を新たなリスクとして独立して記載し、当 filing では公演中止や営業休止等の影響が既に発生している。
一緒に動いた変遷

「海外経済の先行きと景気下押しリスク」は、この変遷が動いた12回のうち9回、同じ書類で同じ向きに動きました。

965522★123456
  1. ★この変遷
  2. 1海外経済の先行きと景気下押しリスク9回
  3. 2演劇公演中止・観客動員不足のリスク6回
  4. 3労務費・資材価格の高騰と人員不足5回
  5. 4映画公開延期・観客動員不足のリスク5回
  6. 5株価下落による保有有価証券の減損・評価損リスク2回
  7. 6日本IP海外展開に伴う海外事業リスク2回

★がこの変遷、番号は上の一覧と対応。線の数字は同じ書類の中で同じ向きに動いた回数で、ほかの変遷どうしの線はそのうち両方がそろって動いた書類の数。よく一緒に動くものほど近くに置いています。

次にこの変遷が動くとき
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報道
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