空室率上昇・主要テナント撤退による賃貸収益変動
FY2017に初出。10回の記載のうち5回が「対処」で、最初の「対処」はFY2023。直近の記載はFY2026。
松竹がこのテーマで「悪化」側に入ったのは2021年。
直近の記載が「対処」なのは、ほかに2社。
- FY2026対処有価証券報告書
「不動産賃貸事業は、テナントリレーションのさらなる深化に努め、引き続き高い稼働率を維持することで強固な収益基盤を堅持しました。」
空室率上昇・主要テナント撤退リスクが残る中、テナント関係の深化と高稼働率の維持により収益基盤を堅持したと記載されている。 - FY2025-H1対処有価証券報告書
「不動産賃貸は、入居テナントとの綿密なコミュニケーションと良好な関係構築に努めることで、歌舞伎座タワーや銀座松竹スクエア等主要物件の高稼働により安定収益を確保しました。また、収益向上を目指した資産入れ替えの施策として新規取得した銀座２丁目松竹ビル・同ANNEXも高稼働となりました。」
既存主要物件に加えて新規取得物件も高稼働となり、空室率上昇・テナント撤退リスクへの対応実績が継続して記載された。 - FY2025-Q1対処有価証券報告書
「また、2023年10月に新規取得した銀座2丁目松竹ビル・同ANNEXも高稼働となりました。これらにより、前第１四半期を上回る実績となっております。」
主要物件の高稼働に加え、新規取得物件も高稼働となり、空室率上昇・テナント撤退リスクへの対応実績が記載されている。 - FY2024対処有価証券報告書
「歌舞伎座タワーや銀座松竹スクエアなど主要物件の高稼働により安定収益を確保しました。」
空室率上昇・主要テナント撤退のリスクが残る中、主要物件の高稼働と新規取得物件の賃貸稼働開始により、通期では計画を上回る収益貢献となった。 - FY2024-Q1再掲有価証券報告書
「不動産賃貸事業では、既存テナントとの良好な関係構築や空室の戦略的リーシング活動に努めることで、歌舞伎座タワーや銀座松竹スクエアなどの主要物件が高稼働し、計画通りの収益確保に貢献しました。」
空室・テナント退去リスクへの対応として、既存テナントとの関係構築と戦略的リーシングを継続し、主要物件の高稼働を確保したと記載されている。 - FY2023対処有価証券報告書
「不動産賃貸事業では、既存テナントとの良好な関係構築や空室の戦略的リーシング活動に努めることで、歌舞伎座タワーや銀座松竹スクエアなどの主要物件が高稼働し、計画通りの収益確保に貢献しました。」
空室・テナント撤退リスクが継続する一方、既存テナントとの関係構築と戦略的リーシングにより主要物件の高稼働と計画どおりの収益確保を記載している。 - FY2023-Q2悪化有価証券報告書
「オフィス賃貸市場では、テレワークの普及により、大手企業でもオフィスの賃貸借契約を見直す動きが見られます。また、世界的な資材高騰による建設コスト増加が事業採算性を悪化させる等、業界の先行きに不透明感が増してきており、中長期での継続的な注視が必要となります。」
テレワーク普及によるオフィス契約見直しの動きと、資材高騰による建設コスト増加・採算性悪化が新たに明示された。賃貸事業および不動産開発環境への懸念が強まっている。 - FY2022-Q2悪化有価証券報告書
「不動産業界は、新型コロナウイルス感染拡大の影響を受けて、飲食業や宿泊業、一部の企業のオフィスで縮小や撤退が生じ、賃貸事業における空室率の影響が懸念されます。」
飲食業・宿泊業・一部オフィスで縮小や撤退が生じ、賃貸事業の空室率への影響が懸念されると記載された。なお、自社の主要物件では満室稼働と賃料減額抑制も記載されている。 - FY2021顕在化有価証券報告書
「新型コロナウイルス感染症の影響を受けて賃貸借契約の見直し又は退去するテナント企業が出始めているものの、綿密なコミュニケーション及び後継テナント誘致によって対処し、収益の確保に努めて参ります。」
従来可能性として示していたテナント退去・賃貸借条件の悪化が、感染症の影響により実際に出始めていると記載された。 - FY2017初出有価証券報告書
「当企業グループは全国に賃貸不動産を保有しておりますが、不動産市況によっては賃貸物件の空室率が高くなることや主要テナントの撤退等により期待通りの収益を得られない可能性があります。」
高稼働・安定収入の実績とは別に、不動産市況による空室率上昇や主要テナント撤退を賃貸事業のリスクとして初めて整理している。