売上高の拡大と売上高営業利益率の重視
FY2022に初出。9回の記載のうち3回が「再掲」。直近の記載は2026-09-24。
直近の記載が「引き上げ」なのは、ほかに12社。
- 2026-09-24引き上げ経営計画
「eスポーツ・イベント、エージェンシーを基盤にコンテンツクリエイション、SCOPへの投資を強化。27/6期は先行投資により収益性が一時的に低下するものの29/6期に成長指標である営業利益率10%を目指す。」
成長指標について、2027年6月期の営業利益率予想0.7％から、2029年6月期に営業利益率10％を目指す方針へ、より野心的な水準を示している。 - FY2026前進有価証券報告書
「以上のことから、2027年６月期の業績見通しにつきましては、売上高3,290百万円、営業利益24百万円、経常利益22百万円、親会社株主に帰属する当期純利益15百万円を見込んでおります。」
売上高・営業利益率を重視する経営指標について、2027年６月期の売上高3,290百万円、営業利益24百万円の計画を示している。また、第11期実績の売上高営業利益率は1.3％で、第10期の0.7％から改善している。 - FY2026-H1前進有価証券報告書
「主力の「eスポーツ・イベントサービス」は、重点取引先との関係強化による受注拡大に加え、新規顧客獲得も好調に推移したほか、VTuber事務所や自治体など従来の国内ゲーム開発会社以外の売上が増加した結果、売上高は前年同期比39.9％増と大きく伸長いたしました。「エージェンシーサービス」は、前年同期に特定クライアントの大型プロモーション案件があったものの、一過性案件の影響を補う形でコミュニティ運営などの継続型サービスが拡大し、収益の継続性・予見性の向上に寄与したほか、ライブ配信広告プラットフォーム『SCOP』正式版のローンチに伴う収益貢献が開始したことなどにより、売上高は前年同期比22.5％増となりました。」
イベントサービスとエージェンシーサービスの売上高がそれぞれ前年同期比39.9％増、22.5％増となり、具体的な売上拡大を記載している。 - FY2025再掲有価証券報告書
「当社グループは、当面の間は新興市場であるeスポーツ業界売上高の拡大が企業成長を示すものと考えております。また、企業として持続的な成長と規模の拡大を行っていくためには、主力事業であるeスポーツ・イベントサービスのみならずその他サービスも含めた全社的な利益創出が重要であることから、売上高営業利益率も意識した経営を行ってまいります。」
売上高の拡大と全社的な利益創出、売上高営業利益率を成長性・成長の持続可能性を測る指標とする考え方を再掲している。 - FY2024再掲有価証券報告書
「当社グループは、当面の間は新興市場であるeスポーツ業界売上高の拡大が企業成長を示すものと考えております。また、企業として持続的な成長と規模の拡大を行っていくためには、主力事業であるクライアントワークサービスのみならずその他サービスも含めた全社的な利益創出が重要であることから、売上高営業利益率も意識した経営を行ってまいります。」
売上高の拡大と売上高営業利益率を、成長性と成長の持続可能性を測る指標とする考え方を再掲している。 - FY2023再掲有価証券報告書
「当社グループは、当面の間は新興市場であるeスポーツ業界売上高の拡大が企業成長を示すものと考えております。また、企業として持続的な成長と規模の拡大を行っていくためには、主力事業であるクライアントワークサービスのみならずその他サービスも含めた全社的な利益創出が重要であることから、売上高営業利益率も意識した経営を行ってまいります。」
売上高の拡大と売上高営業利益率を成長性・持続可能性の主要指標とする考え方を再掲している。 - FY2022初出有価証券報告書
「当社は、新興市場であるeスポーツ業界において、売上高の拡大が当面の間は同業界での企業成長を示すものと考えております。また、企業として持続的な成長と規模の拡大を行っていくためには、主力事業であるクライアントワークサービスのみならずその他サービスも含めた全社的な利益創出が重要であることから、売上高営業利益率も意識した経営を行ってまいります。」
売上高と売上高営業利益率を、成長性と成長の持続可能性を測る指標として位置づけている。