英語学習市場の成長鈍化
FY2022に初出。19回の記載のうち8回が「対処」で、最初の「対処」はFY2023-Q2。直近の記載は2026-10-15。
直近の記載が「前進」なのは、ほかに0社。
- FY2026-H1対処有価証券報告書
「これらの背景から、英語学習市場全体は今後も堅調な成長が見込まれます。 生成AIの発展に伴い、英語教育業界にも変革が予想されますが、当社といたしましては英会話市場が縮小することはないと見込んでおります。」
AIによる需要減退懸念を具体化した前回までの記載に対し、英語学習市場の堅調な成長と英会話市場が縮小しないとの見通しを示している。 - FY2025悪化有価証券報告書
「しかし、AI技術の進化による高精度な同時通訳・翻訳機能の普及が、英語を直接学習する必要性を低下させ、英語学習への需要が減退する可能性があります。」
従来の市場成長認識に加え、AIによる同時通訳・翻訳の普及が英語学習需要を減退させるリスクを新たに具体化している。 - FY2025-H1再掲有価証券報告書
「しかしながら、当社が事業展開している英語学習市場につきましては、少子高齢化による国内市場の先行きへの懸念を持つ企業の海外進出意欲が衰えておらず、グローバル人材の育成・確保に必要となる英語学習への関心が依然として高いことに加え、福利厚生の一環として英語学習を取り入れる企業も出てきております。個人の英語学習に関しても、グローバル化が進む状況の中で英語学習意欲は高い水準を維持しており、今後も引き続き市場全体が堅調に推移していくものと考えております。」
企業の海外進出・グローバル人材需要、福利厚生需要、個人の学習意欲を背景に、英語学習市場が堅調に推移するとの認識を引き続き示している。 - FY2024再掲有価証券報告書
「しかしながら、英語学習市場につきましては、少子高齢化による国内市場の先行きへの懸念を持つ企業の海外進出意欲が衰えておらず、グローバル人材の育成・確保に必要となる英語学習への関心が依然として高いことに加え、福利厚生の一環として英語学習を取り入れる企業も出てきていることから、今後も引き続き市場全体が堅調に推移していくものと見ております。」
感染症や移動制限を中心とした従来の懸念に加え、企業の海外進出、グローバル人材需要、福利厚生需要を背景に市場が堅調に推移するとの認識を示している。一方、感染症による需要低下リスクは引き続き記載している。 - FY2024-Q3再掲有価証券報告書
「しかし英語学習市場につきましては、高齢化への懸念を持つ企業の海外市場への進出、グローバル人材の確保といった中長期的視点での英語学習への意欲は依然として高く、より高い成果を求めて従来型の英会話サービスから英語コーチングサービスへの乗り換えの動きも散見されるようになりました。また、個人での英語学習だけでなく、従業員育成・福利厚生の一環として英語学習の導入を検討する企業のニーズも存在することから、中長期的に英語学習市場全体が堅調に推移していくものと考えております。」
中長期的な英語学習意欲、従来型英会話から英語コーチングへの乗り換え、法人導入ニーズを引き続き市場認識として記載している。 - FY2024-Q2再掲有価証券報告書
「しかし英語学習市場につきましては、高齢化への懸念を持つ企業の海外市場への進出、グローバル人材の確保といった中長期的視点での英語学習への意欲は依然として高く、より高い成果を求めて従来型の英会話サービスから英語コーチングサービスへの乗り換えの動きも散見されるようになりました。」
中長期的な英語学習意欲が依然として高く、従来型英会話から英語コーチングへの乗り換えが見られるとの市場認識を引き続き示している。 - FY2023対処有価証券報告書
「新型コロナウイルス感染症が季節性インフルエンザと同等の「5類」に移行し、対面を含む英語学習需要の回復傾向が見られます。また、2022年10月からは新型コロナウイルス感染症に関する水際対策緩和を受け訪日外客数も徐々に増え始めるなど、国際間の移動の再開も確認されております。」
感染症の5類移行、水際対策緩和、国際移動再開と英語学習需要の回復傾向を記載し、市場成長鈍化への懸念がさらに緩和している。 - FY2023-Q3対処有価証券報告書
「新型コロナウイルス感染症が季節性インフルエンザと同等の「5類」に移行し、対面を含む英語学習需要の回復傾向が見られます。」
感染症の分類変更と対面を含む英語学習需要の回復傾向を記載し、市場成長鈍化リスクへの懸念がさらに緩和している。 - FY2023-Q2対処有価証券報告書
「新型コロナウイルス感染症の長期化・再拡大の懸念が緩和されつつあり、対面を含む英語学習需要の回復傾向が期待できる状況にあります。」
感染症長期化・再拡大への懸念が緩和し、対面を含む英語学習需要の回復傾向を見込むとの記載に変化している。 - FY2022初出有価証券報告書
「当社としては中長期的に英語学習ニーズは堅調に推移していくものと考えておりますが、新型コロナウイルスのパンデミックや戦争等による海外への渡航制限等を起因とした緊急度の高い学習目的が薄れるような事態が継続した場合には、英語学習市場が低迷し、当社の財政状態及び経営成績に影響を及ぼす可能性があります。」
中長期需要を見込む一方、渡航制限等により緊急性の高い需要が弱まる可能性を認識している。