プログリット（9560）・目標前進
法人向け英語コーチングの導入拡大
FY2022に初出。12回の記載のうち7回が「前進」で、最初の「前進」はFY2023。直近の記載は2026-10-15。
12記載
5年にわたる
5うち適時開示
動きの推移
同じテーマの他社
英語学習コーチングによる付加価値向上2社が書いているテーマ・逆風0社・追い風2社
直近の記載が「前進」なのは、ほかに1社。
尾根＝前進を書いた年、谷＝悪化を書いた年。奥ほど前向きな会社。 ドラッグで回転、スクロールで拡大、右ドラッグで移動。スマホは2本指で回転・拡大（1本指はページのスクロール）。
全記録提出書類・適時開示・報道、新しい順
- FY2025前進有価証券報告書
「2025年８月末時点で、合計340社に「プログリット(PROGRIT)」またはサブスクリプション型英語学習サービスを提供しております。」
法人への提供社数が前回開示の272社から340社へ増加した。 - FY2024前進有価証券報告書
「2024年８月末時点で、合計272社に「プログリット（PROGRIT）」またはサブスクリプション型英語学習サービスを提供しております。」
法人への提供社数が前回開示の231社から272社へ増加し、対象サービスもサブスクリプション型サービスを含む形で記載されている。 - FY2024-Q3再掲有価証券報告書
「また、個人での英語学習だけでなく、従業員育成・福利厚生の一環として英語学習の導入を検討する企業のニーズも存在することから、中長期的に英語学習市場全体が堅調に推移していくものと考えております。」
従業員育成・福利厚生としての法人の英語学習導入ニーズが存在するとの認識を引き続き示している。 - FY2023前進有価証券報告書
「2023年８月末時点で、合計231社に「プログリット（PROGRIT）」を提供しております。」
法人導入社数が前回開示の190社超から231社へ増加した。 - FY2023-Q3再掲有価証券報告書
「また、個人での英語学習だけでなく、従業員育成・福利厚生の一環として英語学習の導入を検討する企業のニーズも存在することから、中長期的に英語学習市場全体が堅調に推移していくものと考えております。」
従業員育成・福利厚生としての法人の英語学習導入ニーズが存在するとの認識を再確認している。 - FY2023-Q2再掲有価証券報告書
「また、個人での英語学習だけでなく、従業員育成・福利厚生の一環として英語学習の導入を検討する企業のニーズも存在することから、中長期的に英語学習市場全体が堅調に推移していくものと考えております。」
法人の英語学習導入ニーズが存在するとの認識を再確認しているが、導入社数などの新たな実績は示していない。 - FY2022初出有価証券報告書
「2022年８月末時点で、合計190社を超える法人に「プログリット（PROGRIT）」を提供しております。」
法人導入実績190社超を基盤に、法人向けマーケティング、営業人材拡充、カスタマーサクセス強化を通じた導入拡大を計画している。