差別化された水処理・省エネルギー・監視制御技術の開発
FY2016に初出。30回の記載のうち22回が「再掲」。直近の記載はFY2026。
直近の記載が「前進」なのは、ほかに2社。
- FY2026前進有価証券報告書
「温室効果ガス排出削減、省エネルギーに関する商品では、下水道分野において、脱炭素社会に貢献する低コスト嫌気性消化技術を開発しました。また、省スペース、省エネルギーを実現する新しい下水処理プロセスの開発に取り組んでいます。」
差別化された水処理・省エネルギー技術について、低コスト嫌気性消化技術の開発完了と、新たな下水処理プロセスの開発を記載している。 - 2026-04-24前進決算説明資料
「「Nereda®」技術の国内独占的使用許諾契約を締結（2025年4月）」
Nereda®技術について、国内での独占的使用許諾契約を締結し、国内市場での事業拡大ステージへ進んだことを記載している。 - FY2025-H1再掲有価証券報告書
「当中間連結会計期間の当社グループ全体の研究開発費は 646百万円 であります。なお、当中間連結会計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発活動に重要な変更はないとし、中間期の研究開発費646百万円を開示している。 - FY2024前進有価証券報告書
「省電力送風装置（流動タービン）を用いた下水汚泥焼却設備」が、一般社団法人日本産業機械工業会の優秀環境装置表彰「日本産業機械工業会会長賞」を受賞しました。」
省エネルギー型下水汚泥焼却設備の開発成果が外部表彰に至った。研究開発費は全体で2,129百万円、プラントエンジニアリング事業で1,903百万円である。 - FY2024-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間の当社グループ全体の研究開発費は259百万円です。なお、当第１四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発活動に重要な変更はないとし、第1四半期累計の研究開発費259百万円を開示している。 - FY2023前進有価証券報告書
「新たなリン回収システムの開発に取り組んでおります。温室効果ガス排出削減、省エネルギーに関する商品では、大阪市と共同で開発した「下水高濃度返流水の省エネ型窒素除去装置」が一般社団法人日本産業機械工業会の優秀環境装置表彰「経済産業省 産業技術環境局長賞」を受賞しました。」
研究開発テーマがリン回収システムの開発や省エネルギー型窒素除去装置の表彰という具体的な成果に進展している。 - FY2023-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間の当社グループ全体の研究開発費は1,082百万円です。なお、当第３四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発活動に重要な変更はないとし、第3四半期累計の研究開発費1,082百万円を開示している。 - FY2023-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間の当社グループ全体の研究開発費は670百万円であります。なお、当第２四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発活動に重要な変更はないとし、第2四半期累計の研究開発費670百万円を開示している。 - FY2023-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間の当社グループ全体の研究開発費は258百万円です。なお、当第１四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発活動に重要な変更はないとし、第1四半期累計の研究開発費258百万円を開示している。 - FY2022前進有価証券報告書
「当社の持つ機械や電気に関する技術を融合させた、新しい差別化商品の開発を目的としております。具体的には、固液分離技術、酸化処理技術、熱操作技術、計測制御技術、生物処理技術、ICT等の当社のコア技術を基に、新たな造水・水再生技術の開発、地球温暖化防止のための温室効果ガス排出削減及び省エネルギー技術の開発、監視制御技術の開発に取り組んでおります。」
オゾン処理と過酸化水素を組み合わせた技術の開発、ICT・AIを活用した処理システムの国の実証評価と導入ガイドライン策定、3製品の日本下水道事業団「新技術Ⅰ類」選定まで進展している。 - FY2022-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間の当社グループ全体の研究開発費は1,081百万円です。なお、当第３四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発活動に重要な変更はないとし、第3四半期累計の研究開発費1,081百万円を開示している。 - FY2022-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間の当社グループ全体の研究開発費は663百万円であります。なお、当第２四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発活動に重要な変更はないとし、第2四半期累計の研究開発費663百万円を開示している。 - FY2022-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間の当社グループ全体の研究開発費は253百万円であります。なお、当第１四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発活動に重要な変更はないとし、第1四半期累計の研究開発費253百万円を開示している。 - FY2021再掲有価証券報告書
「具体的には、固液分離技術、酸化処理技術、熱操作技術、計測制御技術、生物処理技術、ICT等の当社のコア技術を基に、次世代型の造水・水再生技術の開発、地球温暖化防止のための温室効果ガス排出削減及び省エネルギー技術の開発、監視制御技術の開発に取り組んでおります。」
研究開発費2,100百万円を支出し、セラミック膜ろ過、ICT・AIを活用した省エネルギー処理、監視制御システム等の開発を継続している。 - FY2021-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間の当社グループ全体の研究開発費は10億93百万円であります。なお、当第３四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発活動に重要な変更はないとし、第3四半期累計の研究開発費10億93百万円を開示している。 - FY2020前進有価証券報告書
「下水道分野において、最終沈殿池にろ過部を組み込むことにより、処理能力の大幅向上を可能にする新しい処理技術の開発に取り組んでおり、国の実証評価を経て、本技術の導入ガイドラインが策定されました。」
研究開発では、下水処理能力向上技術が国の実証評価を経て導入ガイドライン策定に至った。研究開発費は全体で23億74百万円、プラントエンジニアリング事業で19億97百万円である。 - FY2020-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間の当社グループ全体の研究開発費は15億75百万円であります。なお、当第３四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発活動に重要な変更はないとし、第3四半期累計の研究開発費15億75百万円を開示している。 - FY2020-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間の当社グループ全体の研究開発費は６億28百万円であります。なお、当第２四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発活動に重要な変更はないとし、第2四半期累計の研究開発費628百万円を開示している。 - FY2020-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間の当社グループ全体の研究開発費は２億18百万円であります。なお、当第１四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発活動に重要な変更はないとし、当第1四半期累計の研究開発費218百万円を開示している。 - FY2019-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間の当社グループ全体の研究開発費は８億81百万円であります。なお、当第３四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発活動に重要な変更はないとし、第3四半期累計の研究開発費881百万円を開示している。 - FY2019-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間の当社グループ全体の研究開発費は４億60百万円であります。なお、当第２四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発活動に重要な変更はないとし、第2四半期累計の研究開発費460百万円を開示している。 - FY2019-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間の当社グループ全体の研究開発費は１億58百万円であります。なお、当第１四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発活動に重要な変更はないとし、当第1四半期累計の研究開発費158百万円を開示している。 - FY2018-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間の当社グループ全体の研究開発費は９億48百万円であります。なお、当第３四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発活動に重要な変更はないとし、第3四半期累計の研究開発費948百万円を開示している。 - FY2018-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間の当社グループ全体の研究開発費は５億79百万円であります。なお、当第２四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発活動に重要な変更はないとし、第2四半期累計の研究開発費579百万円を開示している。 - FY2018-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間の当社グループ全体の研究開発費は２億49百万円であります。なお、当第１四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発活動に重要な変更はないとし、第1四半期累計の研究開発費249百万円を開示している。 - FY2017前進有価証券報告書
「次世代型の造水・水再生に関する商品では、上水道分野の凝集不良を早期に検知するフロック監視システム、センサーを活用した凝集撹拌制御システムを開発し、凝集沈澱ろ過市場への展開を行っております。また、海外への展開を目指して、油田随伴水処理技術の開発に引き続き取り組んでおります。」
フロック監視システムや凝集撹拌制御システムなど、研究開発テーマと市場展開の内容を具体化している。研究開発費は16億19百万円である。 - FY2017-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間の当社グループ全体の研究開発費は８億62百万円であります。なお、当第３四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発活動に重要な変更はないとし、第3四半期累計の研究開発費862百万円を開示している。 - FY2017-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間の当社グループ全体の研究開発費は５億34百万円であります。なお、当第２四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発活動に重要な変更はないとし、第2四半期累計の研究開発費534百万円を開示している。 - FY2017-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間の当社グループ全体の研究開発費は２億４百万円であります。なお、当第１四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発活動に重要な変更はないとし、当四半期の研究開発費を開示している。 - FY2016初出有価証券報告書
「固液分離技術、酸化処理技術、熱操作技術、計測制御技術、生物処理技術、ICT等の当社のコア技術を基に、次世代型の造水・水の再生技術の開発、地球温暖化防止のための温室効果ガス排出削減及び省エネルギー技術の開発、監視制御技術の開発に取り組んでおります。」
造水・水再生、温室効果ガス排出削減、省エネルギー、監視制御を研究開発の具体領域としている。