エフオン（9514）・事実再定義
繰延税金資産の積み増しによる四半期純利益の増加
FY2017-Q2に初出。8回の記載のうち6回が「再定義」で、最初の「再定義」はFY2020-Q1。直近の記載はFY2021-Q3。
8記載
5年にわたる
0うち適時開示
動きの推移
同じテーマの他社
繰延税金資産計上による当期純利益改善30社が書いているテーマ・逆風0社・追い風30社
エフオンがこのテーマで「悪化」側に入ったのは2019年。同じテーマの他社の中央値（2021年）より2年早い。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2020年。12社中3社が悪化側に。
直近の記載が「再定義」なのは、ほかに0社。
尾根＝前進を書いた年、谷＝悪化を書いた年。奥ほど前向きな会社。 ドラッグで回転、スクロールで拡大、右ドラッグで移動。スマホは2本指で回転・拡大（1本指はページのスクロール）。
比べている30社のうち14社を表示しています。上の文は30社すべてから計算しています。全記録提出書類・適時開示・報道、新しい順
- FY2021-Q3再定義有価証券報告書
「繰延税金資産 196 85」
繰延税金資産は前連結会計年度末の196百万円から当第3四半期末の85百万円へ減少している。 - FY2021-Q2再定義有価証券報告書
「繰延税金資産 196 77」
繰延税金資産は前連結会計年度末の196百万円から当第2四半期末の77百万円へ減少している。 - FY2021-Q1再定義有価証券報告書
「繰延税金資産 196 98」
繰延税金資産は前連結会計年度末の196百万円から当第1四半期末の98百万円へ減少している。本文ではこの変動と利益への因果関係は説明していない。 - FY2020再定義有価証券報告書
「これらのプロジェクトのうち一部において設備の有税償却を実施していたことから、満期終了に伴い繰延税金資産の取崩を実施いたしました。また、税務上の繰越欠損金については、充当期限の到来したものが切捨てられたことで、償却超過額の認容と合わせ法人税等調整額が減益向きに増加いたしました。」
オンサイト発電プロジェクトの満期終了に伴う繰延税金資産の取崩しと、繰越欠損金の期限切れ等により法人税等調整額が増加し、当期純利益の減少要因となったと記載している。 - FY2020-Q3再定義有価証券報告書
「繰延税金資産 849 316」
繰延税金資産は前連結会計年度末の849百万円から当第3四半期末の316百万円へ減少している。 - FY2020-Q1再定義有価証券報告書
「繰延税金資産 849 631」
繰延税金資産は前連結会計年度末の849百万円から当四半期末の631百万円へ減少している。本文ではこの変動と純利益減少との因果関係は説明していない。 - FY2018-Q2再掲有価証券報告書
「親会社株主に帰属する四半期純利益は繰延税金資産の計上を行った結果1,220百万円（前年同期比16.6％増）となりました。」
繰延税金資産の計上が親会社株主に帰属する四半期純利益の増加要因になったと、前四半期に続き記載している。 - FY2017-Q2初出有価証券報告書
「これを踏まえ、当四半期会計期間末時点での繰延税金資産を見直した結果、将来節税効果を有すると判断されたものについて積み増しを行ったことにより親会社株主に帰属する四半期純利益についても大幅な増加となりました。」
繰延税金資産の見直しと積み増しが、親会社株主に帰属する四半期純利益の大幅な増加要因になったと説明している。